子どもの教育費は授業料や教科書代だけではない！ どんな費用がどのくらいかかる？

子どものいない人や、子どもを授かったばかりの人でも、子どもには非常に多額の教育費がかかることはご存じでしょう。しかし、授業料や教科書代などにしか意識がいかず、ほかにも意外とお金がかかることを知っている人は、あまり多くないようです。   この記事では、子どもの教育費について少し細かく分類しながら、それらにかかる具体的な費用とともに紹介します。

授業料や教科書代以外で費用が高い項目は？

文部科学省は「子供の学習費調査」を実施し、その結果を公表しています。令和3年度の調査結果から、授業料や教科書以外で比較的高額な費用となっている項目をみてみましょう。
 

通学費や通学用品費

どの年代でも、通学費や通学用品費は比較的高い傾向があるようです。まず、通学費からみてみましょう。

［通学費］※年間の平均額

・公立幼稚園…2万6000円
・私立幼稚園…3万4000円
・公立小学校…1万6000円
・私立小学校…5万6000円
・公立中学校…2万5000円
・私立中学校…9万2000円
・公立高等学校…6万3000円
・私立高等学校…8万9000円

［通学用品費］※年間の平均額

通学用品費は、通学費ほどの大きな公立と私立との差、年代差はないものの、毎年一定の費用が必要になるでしょう。
 
・幼稚園…1万6000〜1万7000円
・小学校…2万〜2万5000円
・中学校…1万4000〜2万1000円

高等学校では公立も私立も、年間平均1万7000円となっています。
 

修学旅行費

毎年かかるものではないものの、修学旅行費も各年代で必要な費用の1つです。

・公立幼稚園…1万6000円
・私立幼稚園…6000円
・公立小学校…2万3000円
・私立小学校…5万6000円
・公立中学校…4万5000円
・私立中学校…8万8000円
・公立高等学校…8万3000円
・私立高等学校…10万4000円

年代が上がるごとに修学旅行費が上がる傾向があり、公立と私立の差の大きさも目立ちます。
 

学用品や実験実習材料費

学用品や実験実習材料費は年間で、教科書代よりも高いケースが多くなっています（※金額は年間の平均額）。

・公立幼稚園…9000円
・私立幼稚園…1万3000円
・公立小学校…1万9000円
・私立小学校…3万1000円
・公立中学校…2万3000円
・私立中学校…3万6000円
・公立高等学校…2万3000円
・私立高等学校…2万7000円

中学校が最も高くなっていますが。高等学校では中学校と変わらないか、むしろ少し安くなる傾向がみられます。
 

給食費を含む昼食代

これまで紹介したものは、すべて学校教育費に含まれる項目でしたが、それ以外にも、子どもの教育費としてかかる項目があります。その代表的なものが「給食費」です（※金額は年間の平均額）。

・公立幼稚園…2万5000円
・私立幼稚園…3万7000円
・公立小学校…4万5000円
・私立小学校…7万9000円
・公立中学校…4万8000円
・私立中学校…6万2000円

同調査において、高等学校の学校給食費は算出されていませんが、子どもの昼食代は不可欠です。お弁当にしろ学食を利用するにしろ、毎日の昼食代も教育費として計算・用意しておく必要があります。
 

忘れてはいけない学校外活動費

教育方針などによっても異なりますが、学校外活動費も、教育費として重要な項目となります。

［学校外活動費］※年間の平均額

・公立幼稚園…4万1000円
・私立幼稚園…5万4000円
・公立小学校…13万7000円
・私立小学校…38万9000円
・公立中学校…32万2000円
・私立中学校…27万6000円
・公立高等学校…21万4000円
・私立高等学校…28万7000円

［学習塾費］※年間の平均額

・公立幼稚園…8万3000円
・私立幼稚園…9万1000円
・公立小学校…20万8000円
・私立小学校…37万5000円
・公立中学校…35万6000円
・私立中学校…32万6000円
・公立高等学校…36万3000円
・私立高等学校…44万7000円

調査結果をみると、年代が上がるごとに補助学習費、学習塾費ともにおおむね金額が上がっていることが分かります。高等学校では補助学習費は若干下がりますが、学習塾費は、学校外活動費の中では非常に高額な費目となっています。
 

子どもの教育費は授業料や教科書以外の項目の方が高額

子どもの教育費を考えるとき、授業料や教科書など比較的イメージしやすいものに注目しがちです。
 
しかし、実際には通学費や給食費、修学旅行費など、不可欠かつ非常に高額な項目が数多くあります。公立か私立かによっても教育費は大きく変わってくるでしょう。教育方針次第では学校外活動費も非常に高額となります。
 
細かな項目にも注目しながら、教育資金に関する計画や調達が求められそうです。
 

出典

文部科学省 子供の学習費調査 令和3年度
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー