第二の人生を豊かに！必要な「資金準備」と「ゆとりのある過ごし方」とは？

2019年に発表された金融庁・金融審議会による「老後資金2000万円問題」は、大きな波紋を呼びました。自分の老後に、不安を抱く人も少なくないでしょう。ゆとりのある生活を送り、第二の人生を豊かに過ごすためには、どんな準備が必要なのでしょうか。   今回は、生きがいを持って、充実した老後を過ごすための準備方法について、資金面をメインに、健康や生きがいの面からも解説していきます。

老後に必要な資金を確保する方法

「人生100年時代」と、メディアなどで叫ばれることが多くなりました。日本人の平均寿命は延び続けており、定年退職後に訪れる第二の人生を、長く過ごす人が増えています。
 
総務省統計局が公表している「家計調査」(2023年4月分)では、二人以上の無職世帯の平均支出は約25万4000円でした。これはあくまで平均値であり、支出額は個人差が大きいことを考慮しても、おおよそ25～30万円前後の生活費が必要であることが分かります。
 

支出を減らす

資金を確保するために、最も効果的な方法は、家計の支出を見直して減らし、節約の意識を強く持つことです。家計簿をつけて、毎月の支出を把握することから始めましょう。家賃または住宅ローン、水道光熱費、通信費などの固定費と、食費や交際費などの変動費に分けて、無駄な出費がないかをチェックしていきます。
 
固定費であれば、住宅ローンの繰り上げ返済や借り換え、携帯電話のプラン変更、生命保険・損害保険の保証内容の見直しなど、改善の余地が見えてきます。これらの改善で、月々の支出を減らすことができます。
 
食費などの変動費は、節約の意識が強く反映される項目です。安く購入できる店を探す、クーポンやポイントを有効活用する、買い物の頻度を減らしてまとめ買いをする、買い物メモを作成して余計なものを買わないなど、ほんのささいな積み重ねが、大きな節約につながります。
 

収入を増やす

生活費の見直しや節約は実行済みだという人は、収入を増やすことを検討してください。新型コロナウイルス流行の影響もあって、在宅で収入を得ることが一般的になりました。データ入力とか、デザインやイラストの作成、経理業務など、パソコンやスマートフォンさえあればできる仕事をすることで、在宅しながらでも収入を得られます。
 
在宅ではなくとも、保育士や看護師など、もともと取得していた資格を活用して、仕事をすることもできます。医療や保育・福祉の業界は、慢性的な人手不足が続いていますから、眠っている資格を生かしてみることも、ひとつの方法です。
 

資産を殖やす

金融商品に投資をすることで資産形成をして、資産を殖やすという方法もあります。投資には、ある程度の知識が必要ですが、リスクが伴うことを念頭に置いていれば、チャレンジする価値はあります。
 
つみたてNISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）などは、少額からスタートできて、長期的にコツコツ貯めていく、比較的リスクの少ない商品です。運用益が非課税となって再投資できる点や、節税効果があって、税金対策としても活用できる点などを考慮すれば、有効な手段といえるでしょう。
 

健康を維持する

毎日を有意義に過ごすためにも、心身の健康は欠かせません。年齢を重ねると、老化によって健康を害するケースはよくあります。健康的に長生きするためにも、また、医療費や介護費などの出費を減らすためにも、自分に合った健康習慣を身につけましょう。
 
特に、食生活の見直しと、ウオーキング、水泳、ストレッチなどの有酸素運動を習慣にすると、健康を維持しやすくなります。
 

生きがいを見つける

毎日の暮らしを充実させるには、生きがいを持つことも重要です。
 
仕事中心の生活を数十年も続けてきた人にとって、退職して、急に時間の余裕ができると、空虚感に支配されて、体調を崩してしまうことも少なくありません。社会とのつながりがなくなってしまったと、ネガティブに考えるのではなく、これからは自分の好きなことに時間を使えると、ポジティブに考えましょう。
 
最も効果的なことは、趣味を持つことです。好きだけれど時間的な制約でできなかったことや、子どもの頃からやってみたかったことなど、自分にとって生きがいになりそうなことであれば、どんなことでも構いません。
 

豊かな老後のために必要な資金を準備しよう

人生100年時代ということで長生きしても、心身が健康でなければ、何もできません。豊かな老後を過ごすためにも、健康を維持しながら、生きがいを持ちつつ、資金的に苦労しないように、確実に準備を進めていきましょう。
 
紹介した方法は一例にすぎませんが、自分なりの工夫を凝らして、ゆとりを持った、実りの多い老後を満喫しましょう。
 

出典

総務省統計局　 家計調査報告 ―月・四半期・年― 家計調査（二人以上の世帯）2023年（令和5年）4月分 月次結果（概要及び統計表）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー