「食洗機」って本当に必要？ 予洗いが必要なら「水道代」は結局変わらない？

毎日の家事負担を少しでも軽減したくて、食器洗い乾燥機（以下、食洗機）の導入を検討している人の中には「食洗機って初期費用も高いけど、本当にお得なの？」「予洗いが必要だし、結局手洗いと水道代は変わらないんじゃないの？」と費用面からなかなか決めきれない人もいるのではないでしょうか。   近年では、住民の減少や設備補強などの理由から水道代が増額となった自治体も多くみられます。総務省が発表している家計調査によると、1世帯あたりにおける1ヶ月間の上下水道代は2000年度の4777円に対して、2022年度は5175円となっており、その値上がり率は約8％です。   食洗機を導入すれば、水道代の削減や家事時間の短縮など多くの恩恵を受けることができます。現在の水道代なども踏まえながら、食洗機導入を検討するべき理由について紹介します。　

食洗機なら手洗いよりも年間約9500円も水道代を削減可能！

資源エネルギー庁のデータによると、食洗機と手洗いで年間にかかる水道代を比較した場合、食洗機では年間2808円かかるのに対して、手洗いでは年間1万2337円の水道代が発生しており、その差額は9529円になります。
 
食洗機の場合、高温・高圧の水流と酵素や漂白成分を含んだ特殊な洗剤液を使用するため、手洗いよりも少ない水分量で洗浄が可能です。食洗機の場合でも予洗いは必要ですが、その後は軽く洗い流す程度でよいため使用する水の量は多くありません。
 
また、図表1に示す資源エネルギー庁のデータをみてみると、食洗機と手洗いに必要な水道代以外を含めた光熱費の比較において、食洗機の場合では年間1万9090円の費用がかかるのに対して、手洗いの場合は年間2万5560円必要であり、年間で約6500円の差額が発生します。
 
トータルで計算しても、手洗いより食洗機のほうがお得に使用できることが分かります。
 
図表1

資源エネルギー庁 無理のない省エネ節約より筆者作成
 

食洗機のメリットはお金だけじゃない⁉ 食洗機があれば時間や場所を有効に使える

食洗機によるメリットは光熱費の削減だけではありません。食洗機を使用している家庭では、食器洗いにかかる時間を年間で約120時間近く短縮できる可能性があります。
 
一般的に食器洗いに必要な時間は15分程度であり、1日2回の食器洗いを毎日行うと仮定した場合、年間では約182時間を食器洗いに費やします。
 
一方、食洗機では食器の洗浄から乾燥まで80分前後必要ですが、実際に行う動作としては食器のセットや予洗い程度です。
 
いずれも作業に慣れれば5分程度で終了するため、年間では約60時間を要することになります。また、食洗機は乾燥機能があるため洗った食器を置いておくスペースを余分に用意する必要がなくなり、キッチン周りをすっきり見せられるメリットもあります。
 

食洗機はマストで導入すべき？ 食洗機なしのほうがいいのはどんな人？

食洗機が光熱費カットや時間の効率化などさまざまな観点からお得であることが分かりました。しかし、以下に該当する場合は、食洗機の導入は本当に必要なのかを一度考えたほうがよいかもしれません。
 

・キッチンが狭い
・賃貸で工事ができない
・世帯人数が多いが置き型食洗機を使いたい
・手洗いが必要な食器が多い

 
まず、キッチンが狭い人の場合、食洗機をそもそも入れられない可能性があります。また、世帯人数が多い場合、大人数の食器を洗浄するには食洗機もある程度のサイズが必要です。最近ではスリムタイプの置き型食洗機も販売されているため、自宅のキッチンの広さを事前に確認しておきましょう。
 
また、手洗いでないと洗えない食器が多い人も、食洗機はあまり向いていないかもしれません。手洗い専用の食器が大量にあると、結局水の使用量が増加するため、食洗機で節約できた水道代が水の泡です。
 
食洗機は安いものなら置き型で2万円台、ビルトインタイプなら10万円近くするため、水道代をカットできないのであれば、あまりお得とはいえないですね。
 

まとめ

食洗機を導入すると、初期費用がかかったとしても、その後に節約できる水道代や時間、スペースの効率化を図ることができるのであれば、食洗機の導入は前向きに検討してもよいでしょう。
 
ただし、1人暮らしの場合や住んでいる部屋の広さ次第では、あまりお得にならない場合もあるため、自分の生活スタイルに必要なものなのかは十分に吟味することが必要です。
 

出典

総務省 －家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年度次 2022年度
総務省 －家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年度次 2000年度
経済産業省資源エネルギー庁 無理のない省エネ節約
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー