40代だけど、老後資金が不安で個人年金保険に加入検討中。何を基準に選べばいい?
ファイナンシャルフィールド / 2023年6月27日 3時10分
近年の物価高や年金の受給額の減少などがニュースになるなか、老後資金が心配になっている方も多いでしょう。特に、40代になると老後資金の問題がより身近に感じられるようになります。40代になってから老後資金を作ろうと、いろいろ考えている方も多いでしょう。 老後資金の蓄え方の一つに、「個人年金保険」があります。本記事では、40代で個人年金保険に加入する場合の選び方のポイントやiDeCoとの比較を解説します。
個人年金保険とはどのような保険? 種類と特徴を解説
「個人年金保険」とは、老後の生活資金を準備することを主な目的とした私的年金です。一時払いや分割払いで保険料を納めて契約時に定めた年齢に達すると、定められた時期、もしくは一生涯保険金を受け取ることができます。
個人年金にはさまざまな種類があり、資産形成や死亡保障を兼ねた商品もあります。目的や資金の状態によって選択肢が多いのも個人年金の魅力です。
個人年金保険の種類は3種類
個人年金保険には、確定年金・有期年金・終身年金の3種類があります。それぞれの特徴を図表1にまとめました。
【図表1】
年金名 | 特徴 |
---|---|
確定年金 | ・決められた一定期間年金を受け取れる ・年金受取期間中、被保険者が死亡した場合は相続人が残りの保険金を受け取れる ・受取期間は商品によって10年・15年などと決まっている |
有期年金 | ・10年・15年と定められた期間に年金を受け取れる ・被保険者が死亡した場合、その時点で年金の支給は停止する ・相続人が年金を受け取れる商品もある |
終身年金 | ・被保険者が生存している期間に年金が受け取れる ・基本的に被保険者が死亡した場合は、その時点で支給が停止され、相続人は年金を引き継げない ・相続人が年金を受給できる保証期間付終身年金もある |
筆者作成
【iDeCoと個人年金保険】40代で入るならどちらがおすすめ?
iDeCoは個人型確定拠出年金ともいい、支払った掛け金で商品を運用してその結果を年金として受け取れる商品です。
対象は主に国民年金の第1号、および第3号被保険者であり、公務員や会社員など第2号被保険者は一定の加入制限があります。iDeCoは自分で年金を運用して増やせるメリットがある一方で、一度支払いを始めたら60歳まで掛け金を引き出せません。
一方、個人年金保険はiDeCoほど税制上の優遇はありませんが、資金繰りが厳しくなったら解約も自由です。また、個人年金保険は商品によっては70代まで積み立てられます。
なお、iDeCoと個人年金保険は併用が可能です。資金に余裕がある場合は40代から併用を始めるのもおすすめです。
40代から加入する個人年金の選び方
個人年金保険には、さまざまな種類があります。40~60歳まで個人年金に加入する場合、加入期間は20年もあります。しかし、40代は何かとお金がかかる時期でもあり、どの個人年金に加入しようか迷う方もいらっしゃるでしょう。
本項では、40代から個人年金に加入する場合の、おすすめの選び方を紹介します。
受け取り方と目的によって選ぶ
年金は、種類によって受け取り方や受け取れる金額が異なります。したがって、個人年金保険の選び方に迷ったら、個人年金保険をかける目的を考えましょう。例えば、公的年金の受給資格を得られるまでのつなぎにしたい場合は、有期年金や確定年金など期間を定めた年金保険がおすすめです。
一方、年金の不足分を補いたい場合は、終身年金が適しています。また、個人年金保険は子どもの養育費や介護費用としても役立ちます。子どもの進学時期や親が高齢になったころにまとまったお金が欲しい場合は、その時期に受け取り開始ができる保険を選ぶとよいでしょう。
利回り重視なら外貨建てという選択もあり
40代は、人によっては子どもが高校・大学に進学したり、親が要介護になったりとお金がかかりがちな年代です。それにより、保険の掛け金に回せるお金が少ない場合もあるでしょう。利回りを重視する方は、外貨建てで個人年金保険に加入する選択肢もあります。
商品によっては、円建ての利率が0.5~1%台なのに対し、ドル建ての場合は4%の利率のものもあります。ただし、外貨建ては経済の事情によって元本割れするリスクもあることを承知しておきましょう。
40代で加入する個人年金保険は目的や受け取り方を考えて選ぼう
40代で個人年金保険に加入する方は多くいます。50~60代となると掛け金がアップする商品も多いので、40代は保険に比較的安く加入できる最後の期間ともいえるでしょう。
個人年金保険には多くの商品があるので、加入する目的、受け取り方をよく考えたうえで選択しましょう。よりリスクを軽減したい場合は、iDeCoとの併用もおすすめです。
出典
国民年金基金連合会 iDeCo公式サイト iDeCoってなに?
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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