住宅ローンは「年収の何倍」を目安にすればよい？借入金額を決める際に考慮すべき3つのポイント

家を購入するにあたり、「自分の年収で住宅ローンは組めるのか」と不安に感じる方は少なくないでしょう。今回は、住宅ローンの金額は、年収の何倍を目安にすればよいのかについて、調べてみました。   また、住宅ローンの審査に通ったとしても、無理なく返済できるかどうかは、別の問題です。借入金額を決める際に、年収以外に考慮すべきポイントについても解説します。

住宅ローンの「年収倍率」は約7倍が平均

住宅ローンの申し込みをする際に、借入金額を決める判断基準の一つに「年収倍率」があります。これは、世帯の年収額をベースにして、購入可能な住宅購入価格を比率で表したものです。
 
住宅金融支援機構の「2021年度 フラット35利用者調査」によると、年収倍率の平均は約7倍でした。具体的には、土地付注文住宅が7.5倍、マンションが7.2倍、建売住宅が7.0倍、中古マンションが5.8倍、中古戸建てが5.7倍です。
 
これをもとに考えると、年収400万円の場合2800万円、年収700万円の場合4900万円の住宅を購入することが、一般的だと分かります。しかし、年収だけをベースに借入金額を決めると、毎月の返済が負担になるケースもあるため、注意が必要です。
 

住宅ローンの借入金額を決める際に考慮すべきポイント

自分の年収の7倍を目安にして、安易に住宅を購入することは、リスクが高いといえます。ここでは、年収以外に考慮すべき三つのポイントを解説します。
 

家計状況

年収倍率は、あくまでも平均値であり、各家庭の家計状況は考慮されていません。同じ年収でも、家族構成やライフスタイルによって、家計状況は異なります。
 
例えば、3人家族と5人家族の毎月の支出は、同じにはなりません。子どもの教育・レジャー・車などにかける金額も、各家庭で異なります。支出の多い家庭が、年収倍率の平均値で借入金額を決めると、返済が生活を圧迫するおそれがあります。
 

年収の変動

住宅ローンの支払いは、25～35年の長期間にわたり、その間に年収が変動する可能性がありますので、注意が必要です。一般的に、会社員は、50代前半をピークに年収は下がっていくといわれています。
 
例えば、55歳頃になると、役職定年したり、グループ企業や取引先への出向・転籍を命じられたりして、年収が下がるおそれがあります。
 
60歳を過ぎると、定年を迎えて、再雇用契約で、年収が大幅に下がってしまうでしょう。今の年収だけではなく、将来的に年収が下がった場合でも、無理なく返済できる金額を、検討する必要があります。
 

頭金や金利の影響

年収倍率は、住宅購入金額を基準としており、実際の借入金額は、頭金の有無やその金額によって違ってきます。頭金は、住宅購入金額の10〜20％が一般的です。頭金を用意せずに、年収倍率だけを目安にして借入金額を決めると、平均よりも借りすぎていることになります。
 
金利の変動は、毎月の返済額や、完済までの総返済額に大きな影響を与えます。特に、変動金利型の住宅ローンを利用する場合は、金利上昇のリスクも考慮に入れておくことが重要です。
 

「審査に通る＝返済できる」ではない点に注意して借入金額を決めましょう

自分の年収を基準にして、購入する住宅の価格や、住宅ローンの借入金額の目安を知ることができます。しかし、「審査に通ったから返済できる」わけではない点に、注意が必要です。
 
家計や将来の年収の増減は、人それぞれです。毎月の返済金額が負担にならないように、無理のない借入金額を決定するようにしましょう。
 

出典

住宅金融支援機構「2021年度 フラット35利用者調査」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー