家計簿が毎回続かない人がチャレンジすべき「家計管理法」5選

1年の最初には「今年こそ家計簿を続けよう！」と決心して始めたものの、途中で挫折してしまった経験がある人は多いでしょう。   家計簿をつける作業は一見簡単そうですが、日々の出費を細かく記録し続けるのは案外大変な作業です。家計管理の必要性を認識しながらも続けられない人は少なくありません。新たな家計管理法を試してみたくても、どんな方法であれば続けられるのかは悩みの種です。   そこで本記事は、家計簿が続かなかった人がチャレンジすべき「家計管理法」5選を紹介します。無理なく続けられる家計管理術を見つけるヒントにしてください。

家計管理法 1：デジタルツールを活用する

スマホがあれば誰でも簡単に始められる家計管理法の一つが、スマホアプリなどデジタルツールの活用です。便利な家計管理アプリを使用すれば、毎日の出費を手軽に記録し、月々の収支を確認できます。
 
例えば、レシートやバーコードをスキャンすることでポイントをもらえるアプリなど、節約しながら家計管理ができる一石二鳥のツールもあります。また、AIツールには、自動的に収支の分析や予算設定を行ってくれるものもあるため、家計管理が苦手な人でも無理なく続けることが可能です。
 
さらに、銀行口座やカードと連携できるアプリも増えてきており、リアルタイムで家計状況を把握できます。これにより、家計管理がよりスムーズに行え、予期せぬ出費を防ぐことも可能になります。
 

家計管理法 2：給料日に目的別に振り分ける

給料を受け取ったその日から、家計管理を始めるという方法も有効です。具体的には、給料を目的別に振り分けます。
 
まず、生活費、貯金、投資といった大まかなカテゴリーに分け、それぞれに予算を設定します。給料が入ったらすぐにこれらのカテゴリーへとお金を振り分けます。例えば、銀行口座を複数持ち、それぞれに目的別にお金を振り分ける方法や、ファイル・封筒などに分けて現金を管理する方法もあります。
 
また、銀行からお金を下ろす日を決めて、その日までに使える金額を自分で制限するという方法もあります。
 

家計管理法 3：電子マネー・クレジットカードを活用する

家計管理において、電子マネーとクレジットカードの活用は有効な手段となります。これらを使用するとすべての取引が記録され、自動的に家計簿の代わりを果たしてくれます。毎日のレシートを細かく記録する手間が省けるだけでなく、どのようにお金を使ったかを正確に追跡可能です。
 
また、電子マネーとクレジットカードの多くはポイント制度を導入しており、日常的な支払いに使用するだけでポイントが貯まります。これは実質的な節約につながり、日々の負担を軽減してくれます。
 
ただし、手軽に使える分、使いすぎには注意が必要です。自分の支出を常に把握し、計画的に使用することが重要です。
 　　　　　

家計管理法 4：定期外の支出用の資金を作る

日々の生活費以外に、予期せぬ出費のために資金を準備することも、重要な家計管理法です。例えば、冠婚葬祭やお祝い、病気、急な家電の買い替え、税金の支払い、失業など、予測不可能な出費が生じる可能性があります。
 
このような出費に対応するためには、「予備費」または「非常用資金」を作ることが有効です。毎月の給料から一定の金額を積み立てておくことで、突然の出費にも対応できます。家計管理法2と同様、別の銀行口座に貯めておくとよいでしょう。
 　　　　　

家計管理法 5：定期的に収入・支出を見直す

定期的な収入と支出の見直しは、家計管理においてとても重要です。生活環境の変化、給与の増減、物価の変動など、さまざまな要因で家計のバランスは常に変動します。そのため、定期的に収入と支出をチェックし、必要に応じて見直すことが必要です。
 
大まかな金額だけでも把握することで、適切な貯金目標を設定したり、無理のない生活予算を立てたりすることが可能になります。この見直しを定期的に行うことで、自分の生活スタイルに合った適切な家計管理を実現可能です。
 　　　　

ツールなどをうまく活用して家計管理を続けていこう

家計管理は一貫した努力が必要な作業ですが、さまざまなツールを活用することで負担を大きく軽減できます。例えばデジタルツールは自動的に家計簿を作成し、視覚的にも理解しやすいデータを提供してくれます。クレジットカードや電子マネーはポイントを獲得するだけでなく、購入履歴の把握も可能です。また、毎月の給与からの自動積み立てや、予期せぬ出費に備えた予備資金の確保も重要です。
 
また、収入と支出の定期的な見直しも大切です。大まかな金額でも把握することで、生活スタイルに合わせた家計管理を行えます。
 
これらの方法を、自分のライフスタイルや好みに合わせてうまく活用して、家計管理を続けるようにしましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー