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義両親が「敷地内同居なら家を建ててあげる」と言っています。やはり金銭的なメリットは大きいでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2023年7月5日 2時10分

義両親が「敷地内同居なら家を建ててあげる」と言っています。やはり金銭的なメリットは大きいでしょうか?

マイホームは人生のなかでも最大ともいえる買い物であり、購入を考えているものの金銭面で二の足を踏む人も少なくありません。このようなとき、義理の両親から「敷地内同居なら家を建ててあげる」と提案されると迷ってしまうでしょう。   ただ、敷地内同居をすると、どのようなメリット・デメリットがあるのか気になるものです。そこで、本記事では敷地内同居のメリット・デメリットや敷地内同居のポイントを解説します。

義理の両親と敷地内同居するメリット

敷地内同居をするとさまざまなメリットがあります。ここでは、主なメリットを紹介します。
 

・育児をサポートしてもらえる

育児はどうしても時間に追われがちです。特に1人で子どもの面倒を見ていると、気持ちに余裕がなくなってしまう人も多いでしょう。とはいえ、ベビーシッターに頼むと費用が気になるものです。このようなとき、敷地内同居している義理の両親を頼ることができれば、経済的な負担が減るでしょう。
 
忙しくて手が離せないときや自分の身体の具合が悪いときなどにも、子どもを安心して預けられることがメリットです。
 

・子どもが大人と接する機会が増える

敷地内同居をすると必然的に義理の両親との交流が増えるもの。子どもにとって大人と接する機会が増え、良い刺激になります。祖父母から学びを得られ、子どもの発達に良い影響を与えてくれる可能性があるでしょう。
 

・住宅購入にかかる費用を抑えられる

住宅を購入するとなると、多額のお金がかかります。敷地内同居は1つの土地を義理の両親と分け合う形になるため、土地の購入価格を大幅に抑えられることがメリットです。
 
国土交通省の「令和4年度 住宅市場動向調査」によると、土地付きで注文住宅を建てる場合、平均費用は「5436万円」です。そのため、義理の両親が全額を支払ってくれるのであれば、金銭的には大きなメリットとなるでしょう。
 

義理の両親と敷地内同居するデメリット

敷地内同居には多くのメリットがある一方、デメリットもあります。ここでは、知っておきたいデメリットをいくつか紹介します。
 

・義理の両親の目が気になる

義理の両親が近くに住んでいると、何となく監視されているように感じる人も少なくありません。特にひんぱんに外出していたり、夜遅くに帰宅したりすることについて「昨日は遅かったの?」など言及されると、責めるようなニュアンスでなくとも気になってしまうかもしれません。同じ敷地内に住んでいる以上、どうしても外出は把握されやすくなるでしょう。
 

・子育てや生活に干渉される可能性がある

義理の両親との距離が近くなるぶん、子育てや生活に干渉されやすくなります。子育てやお金の使い方などに口出しや心配をされる場合があります。人によっては「好きにさせてほしい」と煩わしさを感じてしまうかもしれません。
 

義理の両親と敷地内同居する場合のポイント

義理の両親と敷地内同居をするためには、ポイントがあります。どのような点を意識すれば良いのか、ここではポイントを2つ紹介します。
 

・義理の両親宅と窓やベランダの向きを合わせない

敷地内同居では、プライバシーを守ることが非常に重要です。そのためには、義理の両親と窓やベランダの向きを合わせないようにすると良いでしょう。特に、窓やリビングなどは外からの視線が気になりやすいため要注意です。家でゆっくりとくつろげるよう、家を建てるときは工夫しましょう。
 

・快適に暮らすためのルールを決めておく

円満に敷地内同居をするためには、あらかじめルールを設けることもおすすめです。例えば、外出時や帰宅時のあいさつはしなくても良い、合鍵は渡さないなどのルールです。これにより、お互いのプライバシーを守りやすくなります。
 
また、お互いに合鍵を持っていても、訪問時はチャイムを鳴らすなどのルールを設けると適度な距離感を保(たも)てるでしょう。気になることは前もってルールとして決めておくことで、後々のトラブルを未然に防ぎ、良好な関係を維持しやすくなります。
 

メリット・デメリットを踏まえて敷地内同居をするか決めよう

敷地内同居は育児をサポートしてもらえることや、子どもが大人と接する機会が増えるなどのメリットがあります。また、住宅購入にかかる費用を大幅に抑えられることがメリットです。特に義理の両親に家を建ててもらえる場合、費用がかからず大きなメリットとなるでしょう。
 
一方、義理の両親の目が気になる、子育てや生活に干渉される可能性があるなどのデメリットもあります。メリット・デメリットを踏まえたうえで敷地内同居を検討しましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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