1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. ライフ
  4. ライフ総合

月収を3万円アップしたい25歳男性。転職と副業、どちらに力をいれて探すべき?

ファイナンシャルフィールド / 2023年7月9日 3時20分

月収を3万円アップしたい25歳男性。転職と副業、どちらに力をいれて探すべき?

一般的な会社員が、月収を3万円アップさせるのは簡単ではない。しかし、月収を3万円アップできれば年収が36万円アップするため、家計にゆとりが生まれるだろう。   月収を3万円アップさせる具体的な方法は「転職」か「副業」になる。社会人3年目のAさん(25歳男性)は、月収を3万円アップさせるために、転職するべきか副業を始めるべきか悩んでいる。

同級生よりも月収が少ないことに気づき、ショック!

「社会人3年目になるが、収入がなかなか増えない」と、25歳のAさんは現在の職場へ不満を抱えている。Aさんは企業の経理職として働いており、基本給は18万円、住宅手当や精勤手当が付いて総支給額は毎月約20万円だ。ボーナスが年間で4ヶ月分支給されるため、年収に換算すると約320万円となる。
 
「この間、大学の同窓会に参加したんですが、月収30万円以上稼いでいる人も多くて驚きました。他人と比較しても仕方がないとはいえ、同い年なのに年収の差が100万円以上ある人もいて、ちょっとへこみますね」
 
Aさんは仕事内容に不満は抱えておらず、職場の人間関係も良好だ。しかし、同窓会に参加後はどうしても収入の低さが気になってしまい、副業や転職を検討中である。具体的には、Aさんは毎月の収入を3万円程度増やしたいと考えている。実際に転職エージェントのサービスに登録して、近いうちにエージェントと会う予定があると言う。また、転職の情報を集めることに加えて、自分にできる副業がないか模索している。
 
「うちの会社は、副業は容認しているんです。休日にコンビニか倉庫で働くか、クラウドソーシングなどを利用するかは具体的に決めていませんが、副業にも興味があります」
 
経理として3年の経験があり、簿記2級を保有しているため、経理の経験と知識を生かして転職や副業を進めたいと言う。「ざっと調べた感じだと、経理事務の募集は多く見つかりました。とはいえ、基本給は今の職場よりも1万円程度多い程度なので、応募には至っていません」
 
25歳と若いAさんが月収を3万円アップさせるためには、転職と副業のどちらに力をいれるべきだろうか?
 

希望をかなえられるなら転職、希望の求人がなければ副業

一般的に、会社員が昇給するのは年に1回あるいは2回程度の頻度だ。しかも、Aさんは経理で働いているため、営業成績などによるインセンティブも期待できないだろう。昇給の機会が限定的なAさんができるだけ早く月3万円の収入アップを実現するためには、転職か副業にほぼ限られる。
 
今後、Aさんが転職エージェントと会い、希望をかなえられる転職先が見つかれば転職という選択肢をとればよい。一方で、Aさんの希望をかなえられる転職先が見つからなかった場合は、副業を始めるとよいだろう。雇われて休日に働く方法を選ぶか、フリーランスとして自身の知識とスキルを生かす方法を選ぶかは、案件の多さなどを見てから決めればよい。
 
幸い、Aさんは現在の職場環境に大きな不満を抱いていないため、転職を急ぐ必要はない。転職は、実際に内定を得た後でも、現職と比較した最終的な判断として「辞退する」ことも可能だ。このように、タイミングを計りながら柔軟に動ける点は転職のメリットといえるだろう。希望をかなえられる転職先が見つからなかった場合は、希望をかなえられる転職先が見つかるまで待てばよいのだ。
 
国税庁の「民間給与実態統計調査結果」によると令和3年度の20~24歳の平均年収は約271万円、25~29歳の平均年収は約372万円だ。25歳であるAさんの平均年収は約320万円なので、統計上からも、ほぼ平均といえる。あくまでも、Aさんは「たまたま出席した同窓会の仲間と比較すると、相対的に年収が低いと感じる」だけであり、統計上は決して低年収ではない点を押さえておくべきだ。
 
経理業務は比較的アウトソーシングしやすい仕事であるため、今後、スキルや経験を積めば副業の案件も探しやすくなり、単価アップも図りやすいとも考えられる。将来も見据えると焦って副業を探し、本業に支障をきたすケースは最も避けるべきだろう。
 

まとめ

Aさんのように「月収を3万円アップしたい」という希望をかなえるためには、転職や副業が現実的な選択肢となる。
 
転職は求人側の都合があることから、タイミングや運にも左右される。希望がかなえられる求人があれば転職を目指し、よい求人がなければ副業に着手するとよいだろう。
 
もちろん、目先の収入だけでなく長期的なキャリアを鑑みることも大切だ。
 

出典

国税庁 民間給与実態統計調査結果 第12表 業種別及び年齢階層別の給与所得者数・給与額
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください