毎月の生活費から10%を貯める！具体的な支出削減策4選

単身・複数世帯にかかわらず、お金を貯められないと悩む人は少なくありません。長引く不況、コロナ禍の影響、物価の高騰などが要因で、収入は増えないのに、支出ばかりが膨らんでいる状況が続いています。   未来に期待を抱けない時代だからこそ、生活費を削減して、将来の人生のために、今から確実に貯蓄していく必要があります。本記事では、平均的な貯蓄額の目安と、具体的な支出削減策を紹介していきます。

貯蓄割合の目安

収入や地域性、ライフスタイルなどにより、貯蓄額は異なってきます。一人暮らしの場合、毎月の貯蓄額は、どの程度を目安にすればよいのでしょうか。
 

年間平均貯蓄割合

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」によると、年間手取り収入に対する貯蓄割合は、すべての年代の平均は13％です。20代は16％、30代が15％、40代で16％、50代は13％となっています。
 
年齢が上がるほど、住宅ローンや子どもの教育資金など、ライフイベントの負担が重くなるため、貯蓄率が低くなる傾向があります。
 

貯蓄割合の目標

この結果から、まずは、毎月の手取り収入の10％を、貯蓄に回すことを目標に設定してみましょう。最初は、10％の貯蓄にチャレンジしてみて、続けていけそうかどうかを、検討する必要があります。もし、余裕があるようならば、15～20％を目標としてみましょう。そして、自分の生活に合った、貯蓄可能額を見つけてください。
 

具体的な支出削減策4選

貯蓄額を増やすには、収入を増やす方法と、支出を減らす方法の2種類がありますが、ここでは、具体的な支出の削減方法を紹介します。節約は、無理なく計画的に進める必要があります。
 

家計簿をつける

すべての家計の見直しは、家計簿を正確に記録することから始まります。記録が残っていないと、無駄遣いがあるのかさえも分からなくなります。近年、便利な機能が搭載された家計簿アプリもありますので、効果的に活用して、自分の消費行動を振り返りましょう。
 
自分の使いやすいものを選んで、長く続けることが最も大切です。
 

収支状況と問題点の把握

家計簿をつけることが習慣化できたら、家計の見直しのスピードが上がります。収入は分かっていますので、支出が明らかになれば、収支の現状が把握できます。収支一覧表を作成して、支出科目を目に見えるようにすれば、効果が大きくなります。
 
収支状況が把握できたら、その中で無駄なものはないか、問題点を抽出します。必要に応じて、固定費などの契約内容も調べて、出費の削減策を検討します。
 

固定費の見直し

問題点が明らかになったら、まず、固定費から見直していきましょう。優先順位をつけて、できることから始めることが重要です。
 
住居費は、最も支出の割合が高い項目です。賃貸の場合は、値下げ交渉や転居を視野に入れて、削減を検討しましょう。住宅ローンの場合は、繰り上げ返済やローンの借り換えなどで、返済額を減らす可能性を探ります。長期間の返済になりますので、見直しの効果が高いといえます。
 
通信費は、インターネットや携帯電話代になります。必要不可欠であるからこそ、契約や料金プランの見直しに、着手する必要があります。
 
光熱費も、契約会社や料金プランの比較検討によって、削減が可能になります。そのほかにも、生命保険料や自動車関連費なども、定期的に見直しを行うとよいでしょう。
 

変動費の見直し

変動費で、最も大きな割合を占めるのが食費です。健康を維持するための重要な項目ですので、やみくもに削減すればよいというものではありません。
 
メリハリをつけて、無駄をなくす努力をしましょう。外食を減らして自炊をするとか、買い物の回数を減らしてまとめ買いをするとか、週末の時間があるときにおかずの作り置きをするなど、改善できるポイントはたくさんあります。
 
交際費も、人間関係を維持するためには必要ですので、慎重に見直しましょう。飲み会などは、3回に1回は断るなど、自分なりのルールづくりが大切です。
 

節約を徹底して手取りの10％を貯蓄しよう

毎月の生活費から、一定額を貯蓄に回すには、相応の工夫が必要になります。目標金額を決めて、計画的に節約を徹底して、まずは10％の貯蓄を目指しましょう。貯蓄ができる仕組みづくりも、重要な対策といえるでしょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）」 各種分類別データ（令和4年） 8 年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）
 
※2023/7/20　記事を修正いたしました。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー