【2035年でガソリン車廃止!?】これから購入するならどの電動車がよい？

日本でも、2020年10月に「2050年カーボンニュートラル宣言」がなされて以降、自動車業界も、脱炭素社会の実現に向けて本格的に動き始めています。その中には、2035年までに、ガソリン車の新車販売廃止に対応することが含まれています。   今後、ガソリン車が市場から消える可能性が高くなっている今、「これから車を購入するなら、どの電動車がいい？」と、考える方も少なくないでしょう。今回は、ガソリン車に代わる電動車の種類や、そのメリット・デメリットをご紹介します。

2035年でガソリン車廃止!?　今後の自動車はどうなる？

欧米諸国や中国などが、2030～40年にかけて、ガソリン車を廃止する方針を明らかにしています。日本も、各国と足並みをそろえて、2035年にガソリン車の新車販売を廃止し、電動車100％の実現を目指す旨を発表しました。
 
東京都に関しては、都内でのガソリン車の新車販売について、「乗用車は2030年まで」「二輪車は2035年まで」としています。ハイブリッド車は、電動車のカテゴリーに入り、新車販売は継続される見込みです。
 
「2035年でガソリン車廃止」といわれていますが、廃止されるのは新車販売です。その時点で所有しているガソリン車は継続して使用できるほか、中古販売は規制されていません。
 
ただし、ガソリン車の生産が中止になると、いずれは年式の古い車しか手に入らなくなり、税金などの面で、維持費は高くなると考えられます。やがては、ガソリンを利用するハイブリッド車などの廃止も進められる可能性が高く、ガソリンスタンドが減少していくことも予想されます。
 

ガソリン車に代わる電動車の種類をご紹介

「いずれ生産が中止されるなら、ガソリン車以外の車に乗り換えたい」と考える方もいらっしゃるでしょう。ここでは、ガソリン車に代わる電動車の種類と、それぞれのメリット・デメリットに、現在はどれくらい売れているのかを解説します。
 

・電気自動車（EVまたはBEV）

電気自動車は、ガソリンを使わずに、電気だけで走行する車を指します。バッテリーに充電した電力でモーターを動かすため、現時点で、最も環境に優しい自動車です。
 
車両価格が高額で、車種が少ないことがデメリットです。代表的な車種は、国産のトヨタ「bZ4X」「レクサス UX300e」をはじめに、日産「リーフ」「サクラ」「アリア」があり、外国車だとテスラやメルセデス・ベンツがあります。
 

・ハイブリッド車（HV）

2023年6月の燃料別販売台数では、ハイブリッド車が55.6％で最も多く、人気が高いことが分かります。ハイブリッド車は、エンジンとモーターを組み合わせていて、燃費効率のよいことがメリットです。
 
ほかの電動車と比較すると安価で、「コスト面で無理なくエコカーへ乗り換えたい」方におすすめです。軽・コンパクトカーからスポーツタイプ多目的車（SUV）まで、車種も幅広く、中古市場にも多く出回っています。
 

・プラグインハイブリッド車（PHEVまたはPHV）

電気自動車とハイブリッド車の、長所を兼ね備えたエコカーです。電気自動車のように充電できて、モーターを使って走行できる距離が長いことが特徴です。長距離走行時も、ハイブリッド車のようにガソリンを使って走行できるため、バッテリー切れを心配する必要はありません。
 
車種は少なく、車両価格が高額なことがデメリットです。代表的な車種に、三菱「アウトランダーPHEV」・トヨタ「RAV4 PHV」などがあります。
 

・燃料電池車（FCV）

水素と酸素の化学反応によって発生する電気エネルギーを使って、モーターを回して走行する車です。走行中に二酸化炭素を発生させることなく、水だけを排出するため「究極のエコカー」とも呼ばれています。
 
車両価格が高いことや、水素ステーションの普及が、まだ進んでいないことがデメリットです。代表的な車種に、トヨタ「ミライ」・ヒョンデ「ネッソ」などがあります。
 

今後の「ガソリン車廃止」を見据えて車選びをしよう！

2035年に、ガソリン車の新車販売は廃止される予定ですが、ガソリン車が市場から消えるわけではありません。2023年6月時点で、ガソリン車の新車販売台数は全体の34.6％であり、ハイブリッド車に次いで多いというのが現状です。
 
当面の間は、車両価格や好みに合わせて、購入する車種を選んでも問題ないでしょう。
 
ただし、今後はガソリン車の税負担が増えたり、エコカーの価格が下がったりする可能性があります。環境保護の面からも、ガソリン車に乗りにくい世の中へ変わっていくことが予想されるため、今後の「ガソリン車廃止」を見据えて、車選びをするとよいでしょう。
 

出典

一般社団法人 日本自動車販売協会連合会「燃料別販売台数（乗用車）」

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー