民間保険「完全未加入」の30代フリーランス男性。独身を貫くなら生涯未加入もアリ？

日本では生命保険に加入する人が多く、約8割の人が加入しているといわれている（公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」。   しかし、多くのメディアで生命保険に関する仕組みが解説され、「自分には生命保険は必要ない」と考える人も増えてきた。同様に、自ら情報を集める人であれば「そもそも全ての民間保険に入らなくてもよいのでは？」と考える人も少なくない。   本記事では、30代で民間保険に一切加入していないフリーランスの男性の話をもとに、本当に民間保険の加入は必要ないのか見ていこう。

「民間保険って必要ないんでしょ？」 結婚願望もない独身貴族

Iさんは、現在フリーランスとして仕事をしている30代の男性だ。フリーランス歴も長く、今では日々案件の対応に追われているらしい。そうしたIさんは、生命保険や自動車保険といった民間保険に一切加入していない。その理由について、Iさんは以下のように語る。
 
「もう長いこと民間保険には加入してないですね。そもそも日本の場合は社会保険が充実しているじゃないですか。もし病気をしたときでも3割負担で済みますしね。わざわざ民間保険に加入するんだったら、その分を投資に回して老後の資産形成をしたいです」
 
このように、Iさんはこれからも民間保険に加入する必要性を感じていない。これには、Iさん自身の将来的な人生設計も関係しているようだ。
 
「確かに、同世代の30代で民間保険に加入している人も周りにいます。でも、あれは子どものためだったり、専業主婦の妻のためだったりするじゃないですか。僕はこれからも結婚するつもりはないので、こういった理由で民間保険に加入する必要がないんですよね」
 
働いていない妻（夫）や子がいる場合、病気やけがといったもしものときが、自分だけの問題ではなくなる。こうしたことから、自分のためではなく、扶養している家族のために民間保険に加入する人も多いだろう。
 
その点、Iさんには結婚願望がないため、こうした理由から民間保険に加入する必要性は薄いと考えているらしい。
 

独身のフリーランスでも民間保険への加入をおすすめする

Iさんは、「日本は社会保険が充実していて、病気をしても3割負担で済む」から民間保険よりも老後の資産形成をしたいと考えているが、大事なことを見落としている。1つ目は、国民健康保険や社会保険などの公的保険では、以下のような医療費をカバーしきれないことだ。

・入院時の差額ベッド代や食事代
・先進医療費
・健康診断や人間ドックの費用
・がん診断後の通院費や手術費

30代の今であれば健康に自信もあるだろう。しかし、年齢を重ねると三大疾病や生活習慣病などにかかる可能性が高くなる。そうなれば、公的保険だけで医療費をカバーするのは難しくなるだろう。
 
2つ目は、フリーランスが加入する国民健康保険には、会社員が加入する社会保険とは異なり、「傷病手当金」がないことだ。傷病手当金とは、病気やけがが理由で連続して4日以上働けなくなった場合に支給される手当金のことである。
 
つまり、社会保険に加入のできないフリーランスの場合、病気やけがなどで休んでしまうと収入がゼロになってしまう。独身だからといって、民間保険に未加入のまま仕事を続けるのは、危険な選択といえるだろう。
 

就業不能保険や所得補償保険で万一のときに備える

フリーランスが病気やけがになったときの生活に備えるなら、生命保険会社が取り扱う「就業不能保険」や損害保険会社が取り扱う「所得補償保険」への加入をおすすめする。
 
就業不能保険は病気やけがの状態が長引いた場合に、働けない期間の収入減に備えるための保険だ。一般的には働けない期間が60日以上続くと、毎月給付金を受け取れるようになる。
 
また、所得補償保険は、4〜7日など短期間働けない場合にその期間の収入源に備える保険である。各生命保険会社や損害保険会社から直接加入する方法もあるが、フリーランス協会などの団体から割安な保険料で加入することも可能だ。
 
フリーランスは、休んでしまうと収入がないケースが多いため、万一の場合の収入源をカバーする保険に加入することをおすすめしたい。
 

まとめ

フリーランスで30代の場合、重い病気や事故に遭う可能性は低い。さらに結婚願望がなければ、家族や周りの人に迷惑もかからないので、民間保険に支払うお金がもったいないと考えるかもしれない。
 
しかし、国民健康保険は社会保険と比べると補償が手厚くなく、仕事ができなくなった際に収入が大幅に減少するので注意が必要だ。そこで、所得補償保険や就業不能保険に加入して、万一の病気やけがに備えておくことをおすすめする。
 

出典

公益財団法人生命保険文化センター 2022（令和4）年度 生活保障に関する調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー