【車検】業者によって料金が違うのはなぜ？ 安心できる業者選びは？

車検の料金は業者によって異なるため、できるだけ安いところで検討している人も少なくありません。しかし、料金が安い業者の検査は大丈夫なのか、疑問や不安を感じる人もいるのではないでしょうか。   そこで、この記事では業者によって車検の料金が異なる理由を詳しく紹介していきます。また、安心できる業者の選び方についても解説しているので参考にしてください。

業者によって車検の料金が異なる理由

車検を行う業者は、認証工場と指定工場、それ以外の3種類です。指定工場がもっとも便利で安心感があるといえますが、整備が手厚い分、料金は比較的、高くなります。一方、認証工場は料金が比較的安く、整備する範囲の指定も行えます。
 
車検には法定費用、整備費用および諸経費がかかります。このうち法定費用に含まれるのは、自動車重量税や自賠責保険料、検査手数料で、この料金は、どの業者で車検を受けても同じ金額となります。
 
業者によって料金が違う理由は、整備内容が異なるためです。低価格の業者は、車検合格を目指すために最低限の整備を行う傾向があります。 一方、高価格な業者は24ヶ月点検整備を含み、車検に直接、関係しない部分までしっかり整備を行うことを前提としています。
 
24ヶ月点検整備は、「道路運送車両法第48条」で義務付けられています。自家用車であれば56項目を点検することが必要です。このような場合の多くは、故障を未然に防ぐことができ、車検代が高くても長い目で見れば、修理費を安く抑えることが可能でしょう。
 
車は故障後の修理費用はほとんどが高額になります。つまり、車の維持費を安く抑えたいと考えている場合は、車検代が安いところよりも、高額であっても、しっかり細部まで検査をしてくれる業者を選ぶほうがおすすめです。また、コーティングや洗車など諸経費に含まれる不要と感じるサービスは、事前の相談の際に、はっきりと断りましょう。
 

安心できる業者選びの3つのポイント

ここでは安心できる業者選びのポイントについて紹介します。車検の料金だけで業者を決めるのではなく、しっかりと優良な業者を見極めることが大切です。
 

品質を重視するならディーラーがおすすめ

車検はディーラーや整備工場、ガソリンスタンド、車検専門業者などで受けることが可能です。中でも品質を重視するなら、ディーラーで車検を受けることをおすすめします。
 
基本的にディーラーは部品の交換はすべて純正パーツを使用しているため、品質面で安心できるからです。また、車のことを熟知したスタッフが点検をするので、比較的、安心できるといっていいでしょう。ただし、純正パーツを使用している分、費用が高くなる傾向があります。
 

評判と口コミをチェックする

安心できる業者を選ぶためには、実際に利用した人のリアルな声を参考にするのがおすすめです。そのため、事前に評判や口コミをチェックし、信頼できる業者かどうかを確認します。
 
ただし、評価や口コミは、正しい情報ばかりとは限りません。身近で利用したことがある人に感想を聞いてみたり、事前の見積りをとるために、実際に来店し、サービスの質や接客、店内の様子などを確認することもおすすめします。
 

見積り書は明確かどうか確認する

見積り書の内容が明確かどうかは安心できる業者選びで大切なポイントです。金額の内容や、詳細があいまいな場合、信頼ができる業者とはいえません。そのため、複数の業者から見積りをもらうのがおすすめです。見積り書を比較し、内容や金額が明確かどうかを確認します。また、不明点があった場合、しっかりと回答してくれる業者かどうかは必ず確認したい点です。
 
一方、見積り書を出さない、口約束しかしない、疑問に対して返答があいまいな場合は信用ができる業者とはいえないので利用しないことが賢明です。
 

安心できる業者選びで快適なカーライフを！

車検は、整備内容によって金額が異なります。特に、次の車検までを見越して検査してくれる業者の場合、車検代は高くなる可能性が高いでしょう。しかし、故障する前に部品交換ができるので、長い目で見た車の維持費は安くなる傾向にあります。
 
一方で、車検代が安くても、必要最低限の検査しかされない場合は、故障を未然に防ぐことが難しくなります。その分、万一、故障などがあった場合、修理代が高額になってしまう可能性が高くなります。安心できる業者を選ぶためには、純正品を使用するディーラーを利用することや、評判・口コミをチェックするのがおすすめです。
 
また、見積り書の内容や店舗へ行き、サービスや接客に問題ないかを確認することが必要です。また、日頃から、新聞やニュースサイトなどを確認し、信用できる業者かどうか見極めることがもっとも重要です。
 

出典

国土交通省 継続検査（車検）

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー