英語習得を諦めたくない! 予算10万円でどこまで学び直せる?
ファイナンシャルフィールド / 2023年8月23日 2時30分
![英語習得を諦めたくない! 予算10万円でどこまで学び直せる?](https://media.image.infoseek.co.jp/isnews/photos/financialfield/financialfield_227986_0-small.jpg)
グローバル化しつつある中で、英語の習得を改めて考える人が増えてきています。子どもの頃から身近にある言語であれば自然習得できますが、大人になってから母国語とは異なる言語を身につけようとしても、簡単ではありません。特に、仕事や子育てをしながら学ぶ場合は、学習にかけられる時間が少なくなってしまいます。 そこで、本記事では、予算10万円で行える英語習得について解説します。
「一般教育訓練給付金」を利用して英語習得
厚生労働省は一定条件を満たしている人向けに、最大10万円の「一般教育訓練給付金」を支給しています。
英語習得では「実用英語技能検定」「TOEIC」「TOEFL」などの受験を目指して学習するために利用可能です。「一般教育訓練」の場合、支給してもらえるのは学習するためにかかった費用の20%、年間で最大10万円までとなっています。
費用の全額を支給してもらえるわけではありませんが、英語習得にかかる費用を抑えられるので検討してみるのもよいでしょう。
給付対象者の条件
「一般教育訓練給付金」を利用するためには、「受験開始時点で在職中であり、雇用保険に加入している」「これまで教育訓練給付金を受けたことがなく、雇用保険の加入期間が1年以上ある」という条件を満たしている必要があります。もし離職している場合は、離職から1年以内でなければなりません。
また、以前、「一般教育訓練給付金」を利用したことがある場合は、「前回の受講開始日以降で雇用保険に3年以上の加入期間がある」という条件を満たしている必要があります。対象者かどうかがわからないときは、ハローワークで「支給要件照会」をしましょう。
申請は講座終了から1ヶ月以内に行う
「一般教育訓練給付金」の申請は、厚生労働大臣の指定を受けた講座を受講し、修了後1ヶ月以内に管轄のハローワークで行います。給付は、あくまで講座を終了した段階での受け取りとなります。講座の終了後、早めに申請をしましょう。
講座を主催しているのは、審査を受けて厚生労働省から正式に委託されている教育訓練施設のみです。法人格を有しているほか、教育訓練事業を1年以上実施している、また、資格取得の受験率が50%で、目標資格ごとの合格率が80%以上などの要件を満たしたスクールが対象です。オンライン講座か対面かの違いはありません。
英語関連の講座を受講するための費用
TOEICやTOEFL対策の講座はさまざまな英語スクールで教えられており、相場は安い場合で5万円前後、高い場合で30~50万円前後です。金額差が大きいですが、これはオンライン講座か、通学講座なのかの違いの場合がほとんどです。
「一般教育訓練給付金」はトータル費用の20%まで(年間で最大10万円)なので、その点も考慮して選択することが重要といえます。
予算を抑えて英語習得するには
予算を10万円とした場合で、給付金を受けずに、英語学習をする方法を紹介します。
超短期留学をする
英語は、リアルな発音や会話の流れなどに慣れることが大切です。そのために、英語が母国語となっている国に留学するのも1つの方法です。
予算10万円の場合、国によりますが、大体1~2週間程度の超短期留学で学ぶことができるでしょう。1週間ほど留学する場合の例を挙げると、アメリカならば4~5万円、イギリスは2~4万円、カナダは2~5万円、オーストラリアやニュージーランドは2万円前後が目安です。
ただ、食費や日常生活で費用が必要になるため、その点を考慮しなければなりません。
英会話カフェに通う
英会話カフェでの学習は、気軽に英会話学習ができる方法です。スタッフやカフェの客同士で英会話を学ぶスタイルとなっています。
スタッフや客は英語話者が多いので、生きた英会話を身につけられるのがメリットです。料金も1時間で1000~3000円ほどなので、週に1回通ったとしても1ヶ月(4週間と設定する)で4000~1万2000円(年間約5~14万円)になります。
ただし、自由度が高い学び方なので、強い意思で通わなければ英語力を身につけるのは困難です。
オンラインや通学講座で英語力アップ
英語習得をする方法はさまざまですが、予算内で学ぶのであれば、目的を決めて英語のオンライン講座や通学講座を受講してみるのもひとつの方法です。例えば、実用英語技能検定、TOEICやTOEFLなどの受験を目標にするのもよいでしょう。
また、超短期留学をしたり、英会話カフェに通ったりすることでリアルな英語を学ぶのも1つの手段となります。
大切なのは継続することです。予算と自分に合った方法を見つけましょう。
出典
文部科学省 英語教育・日本人の対外発信力の改善に向けて(アクションプラン) P1~2、P5~
厚生労働省 教育訓練給付制度のご案内
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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