毎月「数万円」の節約に!? 固定費を減らすための具体的な方法を解説

物価が上昇する中、少しでも節約して家計を楽にしたいと思う人も多いはずです。家計の見直しは変動費よりも固定費からおこなうことで、無理せず効果的に節約できます。本記事では、具体的にどのように固定費を見直せば良いのかのポイントを解説しています。

固定費を節約するメリットとは？

家計の支出は、主に食費・日用品費などの毎月支出額が変わる「変動費」と、住居費・保険料など、支出額が一定で定期的に発生する「固定費」に大別されます。
 
変動費を節約するには、安い食材を購入したり、日用品をあまり使わないようにしたり、スーパーをはしごしたりと、手間が継続的にかかる場合が多いです。一方、固定費の節約は1度実施すると削減の効果が勝手に持続します。見直す際には多少労力は必要ですが、費用を継続して削減できる点が大きなメリットです。
 

固定費削減の方法

ここからは具体的に固定費を削減する際に考えるべきポイントを見ていきます。
 

家計簿などで支出を見える化する

節約は細かなことから始めるよりも、節約金額が多そうなところから見直していく方が効果的です。どこから始めれば良いのかを見つけるためにも、まずは毎月何にいくらお金を使っているか、家計簿などで見える化しましょう。
 

家賃を交渉して安くしてもらう

賃貸物件に入居している場合、契約更新のタイミングで大家さんなどに家賃交渉をする手段があります。交渉の際には客観的に安くなって当然と思えるような理由、例えば周辺の類似物件よりも家賃が高い、目の前にビルが建って日が当たらなくなったなどの理由を見つけておきましょう。
 
とはいえ、無理難題を押し付けて大家さんと今後険悪にならないよう、注意が必要です。
 

住宅ローンの繰上げ返済や借り換えをおこなう

持ち家で住宅ローンを返済している場合、資金に余裕があれば、繰上げ返済をすると返済期間を短縮したり、毎月の支払額を安くしたりできます。
 
また、現在利用している住宅ローンよりも低い金利のものに借り換えれば、毎月の負担を減らせるかもしれません。その際は借り換えの手数料や金利、審査や契約の手間を考慮したうえで検討しましょう。
 

電力会社を変える・プランを変える

現在は700以上ある小売電気事業者から、地域に応じた業者を自由に選択できます。また、自身の使い方に応じたプランを選択することで、大幅な電気代の節約につながる場合もあります。省エネ家電に切り替える、小まめに省エネをするということも大事ですが、大きなところから検討してみてもよいでしょう。
 

スマホの通信会社やプランを見直す

スマホの料金を節約するには、通信会社やプランの見直しが有効です。MMD研究所が2022年9月に調査した内容によると、月々の携帯料金の平均支払額は、NTTドコモ、au、ソフトバンクの大手3キャリアが9526円なのに対し、MVNO（格安SIM）は3889円と大きく異なります。
 
また、大手キャリアでもオンライン専用プランであれば、ある程度の大容量・安定回線でも月額が3000円程度から使用できます。
 

保険を見直す

保険をかけていることで安心して生活できるとも言えますが、過度に加入していないか定期的に見直すことも大切です。
 
例えば、自身が独身なら金額の高い生命保険は不要ですし、子どもがいる夫婦なら主に働く側の方を手厚くする必要があります。また、結婚、出産、転職、住宅の購入といったライフステージや働き方が変わった時も見直したいところです。
 
また、多くの保険に入っている人は、保障内容の重複をチェックしましょう。同じような保障内容の保険を別々の保険で両方契約している場合、どちらかを解約すれば保険料は安くなります。
 

車を手放す

ソニー損保の「2023年　全国カーライフ実態調査」によると、1ヶ月当たりの車の維持費は平均で1万3500円です。この維持費の中には車の本体価格は含まれませんので、例えば170万円の車に7年乗るとすると、毎月では約2万円の負担が追加されます。
 
車は持っているだけで税金や駐車場代、車検代など、出費が多いです。地方で暮らしているため、どうしても必要という人もいるでしょうが、都市部に居住し車が無くても電車やバスを利用すれば大丈夫な人もいます。
 
車を手放した後の生活のしやすさや必要な費用を計算し、車を手放すという選択を検討してみるのも良いでしょう。
 

固定費の削減で毎月数万円安くなることも！ まずは見える化から始めよう

今回は固定費の中でも金額が大きいものや、すぐに改善できるものを紹介しました。検討することで毎月数万円安くなることもありますので、まずは固定費の見える化から始めましょう。
 

出典

経済産業省資源エネルギー庁 登録小売電気事業者一覧

MMD研究所 2022年9月通信サービスの料金と容量に関する実態調査

ソニー損保 「2023年 全国カーライフ実態調査」

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー