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私の貯金額って少なすぎ?30代の平均貯金額はいくら?

ファイナンシャルフィールド / 2023年9月1日 4時40分

私の貯金額って少なすぎ?30代の平均貯金額はいくら?

「節約をがんばっているものの、貯金がなかなかうまくいかない」と、お悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。周囲の人は、貯金はうまくいっているのだろうか? いくら貯められているのだろうか?と興味を抱くこともあるでしょう。   しかし、いくら貯めているのかを直接聞くわけにもいかず、自身の貯金が安心できる額なのかも分からないままで、不安になることもあるかもしれません。   そこで今回は、30代の平均貯金額と、貯金を長く続けて成功させるコツについて、ご紹介します。

30代の平均貯金額

「金融広報中央委員会」の調査によると、30代・単身者の平均預貯金額は218万円(うち定期性預貯金61万円)、二人以上世帯では、246万円(うち定期性預貯金63万円)だと分かりました。
 
その金額は、どのようにして貯められているのでしょうか。臨時収入を含む年間手取り収入から、預貯金へ充てるお金の割合は、単身者は表1、二人以上世帯では、表2のとおりです。収入の分類ごとに、もっとも割合の高い箇所を黄色で表記しています。
 
表1 単身者の貯蓄割合
 
表1 単身者の貯蓄割合
 
※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」をもとに筆者作成
 
表2 二人以上世帯の貯蓄割合
 
表2 二人以上世帯の貯蓄割合
 
※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和4年)」をもとに筆者作成
 
表2から、二人以上世帯の場合は「貯蓄しなかった」あるいは「10~14%」を貯金する傾向にあることが分かります。単身者の場合はそれとは異なり、35%以上を貯金に充てる方が多いうえに、貯蓄しない方も、二人以上世帯よりは少ない傾向にあるようです。
 
ここからは、いざというときに頼れるパートナーがいない場合には、より貯金に積極的になる傾向が読み取れます。
 

貯金を長く続けるコツ

貯金を長く続けるには、自身の年収や状況に合った貯金方法をしていくことが大切です。
 
30代単身者の年間手取り収入(税引き後)の中央値は、300万円となっています。
 
そこで、例えば、この収入を得ている人が「ほかの人よりもお金持ちになりたいので、35%の貯金をしていこう」と考えた場合は、年間で105万円(月額8万7500円)を貯金に回す必要があります。すると、残りの195万円、月額16万2500円未満で、家賃・水道光熱費・食費・交通費・交際費などをやりくりしなければなりません。
 
こうした場合は、我慢をして貯金を始めても、負担が大きいためにモチベーションが持たず、挫折してしまう可能性があるでしょう。早くお金を貯めようとあせると、長く続けることは難しいといえます。
 
貯金を成功させるコツは、無理をせずに、コツコツと長く続けることです。実は、30代の平均預貯金218万円も、コツコツと長く貯金に取り組むことで、負担を軽く抑えながら、貯めることができます。
 
それでは実際に、30代単身者の平均預貯金額相当(218万円)を貯めるには、大学卒業後(23歳以降)、年間にいくらずつ貯金をする必要があるのかを、計算してみましょう。23~30歳で達成するパターンと、23~39歳で達成するパターンに分けると、以下のとおりです。(※二人以上世帯は、子どもの有無や、収入バランスなどにより変動するため、除外)
 

<平均預貯金額を達成するために必要な年間・月間の貯金額>

●30歳・大学卒・単身者が218万円を貯金:年間約31万1429円、月額約2万5952円
●39歳・大学卒・単身者が218万円を貯金:年間13万6250円、月額約1万1354円

※小数点以下切り捨て

 
月額1万円や2万円でもよいので、長く続けることで、まとまった資産になることが分かります。ご紹介した表で「同じくらいの収入の人はどれくらい貯金に回しているのか」を確認して、それを参考に、貯金額を再検討してみるとよいでしょう。
 

無理せず長く貯金しよう

30代の平均預貯金額は、単身者で平均218万円、二人以上世帯は、平均246万円です。ご紹介した貯蓄金額と、貯蓄に充てる割合などを参考にして、あらためて、貯金方法を見直してみましょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)」 各種分類別データ(令和4年) 6 種類別金融商品保有額(金融資産を保有していない世帯を含む) 8 年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯) 71 年間手取り収入(税引後)
金融広報中央委員会 知るぽると 「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年以降)」 各種分類別データ(令和4年) 6 種類別金融商品保有額(金融資産を保有していない世帯を含む) 8 年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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