中央値とモード（最頻値）から見る【日本の年収格差】とは？子育て世代は経済的に余裕がない？

数値を比較する際に、広く用いられるのが「平均値」です。 しかし、所得金額に平均値を用いると、一部の極端なデータに影響されて、実情とは異なる数値が出されてしまう傾向にあります。   そこで今回は、厚生労働省が毎年実施している「国民生活基礎調査」のデータをもとに、日本における年間所得金額の、中央値やモードをご紹介します。

「中央値」「モード（最頻値）」とは

まず、中央値とモード（最頻値）について確認しておきましょう。
中央値とは、データを大きい順に並べたときに、中央に位置する数値のことを指します。
一方、モードとは、もっともデータ数の多い値を指します。
 
このような違いがあることから、平均値よりも中央値、中央値よりもモードのほうが、一般的な感覚に近しい結果が出るといわれています。
 

年間所得金額の中央値とモード

それでは実際に、2022年に実施された「国民生活基礎調査」の結果をもとに、年収の中央値とモードをご紹介します。
はじめに、表1で年収の分布を確認しておきましょう。
 
表1

年収帯	全世帯における割合
100万円未満	6.7％
100～199万円	13％
200～299万円	14.6％
300～399万円	12.7％
400～499万円	10.3％
500～599万円	8.4％
600～699万円	7.3％
700～799万円	6.2％
800～899万円	4.9％
900～1000万円	3.6％
1000～1099万円	3.1％
1100～1199万円	2.1％
1200～1299万円	1.7％
1300～1399万円	1.1％
1400～1499万円	1％
1500～1599万円	0.7％
1600～1699万円	0.5％
1700～1799万円	0.4％
1800～1899万円	0.3％
1900～1999万円	0.3％
2000万円以上	1.4％

※厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
 
この数値を用いた場合、平均値が545万7000円、中央値が423万円、モードは200〜299万円です。
また合算すると、6割以上が「平均所得金額」を下回る結果になっています。
 
一方、年代別に見てみるとどうでしょうか。
同調査によると、20代以降の1世帯あたり・世帯人員1人あたりの平均所得金額は、表2のとおりになることが分かりました。
 
とくに世帯別で数値を確認すると、現役世代では、700万円を超える収入がある40代・50代と、400万円を下回る20代に、大きな年収格差が確認できます。
350万円もの収入差があれば、当然、お金の使い方や、お金への意識も大きく変わってくることが推測できます。
 
表2

年代	1世帯あたりの平均所得金額	世帯人員1人あたりの平均所得金額
29歳以下	377万5000円	245万1000円
30～39歳	627万2000円	221万9000円
40～49歳	728万5000円	239万5000円
50～59歳	742万1000円	291万9000円
60～69歳	589万4000円	259万7000円
70歳以上	391万2000円	194万6000円

※厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
 
そこで、あわせて確認したい点が、貯蓄の状況です。
こちらは、大まかな属性別になりますが、貯蓄がない、または貯蓄が100万円未満と答えた割合は、表3のとおりとなりました。
いずれも、もっとも割合が高いのは母子世帯で、貯蓄が100万円を下回る世帯が、母子世帯全体のおよそ4割を占めています。
 
表3

	高齢者世帯	高齢者世帯以外	児童のいる世帯	母子世帯
貯蓄がない	11.3％	10.8％	9.2％	22.5％
貯蓄が50万円未満	3.4％	4.8％	3.5％	12.1％
貯蓄が50～99万円	3％	3.6％	3.8％	7％
合計	17.7%	19.2%	16.5%	41.6%

※厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成
 
日本の世帯全体のモードは200～299万円だったこともあわせて考えると、苦しい家計状況が垣間見えるでしょう。
そのなかでも、とくに子育て世代は、経済的に余裕のない世帯が多くなっているといえます。
 

深刻な日本の年収格差

日本の年間所得金額の中央値は423万円、モードは200～299万円で、平均値545万7000円と比較すると、大きなズレがあることが分かります。
また、年代・属性別で比較すると、20代や母子世帯には経済的な余裕のないことが、垣間見える結果となりました。
 

出典

厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」 Ⅱ 各種世帯の所得等の状況（10、12ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー