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50代で貯蓄「300万円」は少ない? 平均はどのくらい? 中央値との差も比較

ファイナンシャルフィールド / 2023年9月10日 4時20分

50代で貯蓄「300万円」は少ない? 平均はどのくらい? 中央値との差も比較

50代になると、定年退職や、その後の生活を意識し始める人が徐々に増え始めるでしょう。老後の生活にとって欠かせないものの1つが、貯蓄ではないでしょうか。現金だけではなく、保有している各金融商品によっても貯蓄額は左右され、老後の生活に大きな影響を与えます。   今回は、50代で貯蓄300万円は、果たして少ないのかどうかについて、データをもとに解説します。また、50代からでも間に合う貯蓄のためのコツも紹介していきます。

データからみる50代の平均貯蓄額

金融広報中央委員会による「令和4年(2022年)家計の金融行動に関する世論調査」では、各世代の貯蓄額についてのデータが公表されています。今回は、50代の貯蓄額についてみていきましょう。まずは、50代の平均貯蓄額を紹介します。
 

・2人以上の世帯の場合

同調査ではさまざまなデータがまとめられていますが、世帯主が50代で2人以上の世帯の平均貯蓄額は、1253万円となっています。これは貯蓄のない世帯も含み算出された数字です。世帯主が50代で貯蓄のない2人以上の世帯は、同年代全体の約24%でした。実に4分の1の世帯は貯蓄がないことになります。
 

・単身世帯の場合

つづいて、同年代の単身世帯のデータもみてみましょう。50代の単身世帯の平均貯蓄額は、1048万円です。2人以上の世帯と比較すると200万円ほど少ない結果となっています。また、50代で貯蓄のない単身世帯は、同年代全体の約40%です。2人以上の世帯と比較すると、貯蓄のない世帯の割合が非常に多いことがわかります。
 

50代の貯蓄額の中央値は?

このような調査では、往々にして、多くの資産を築いた世帯が平均貯蓄額を引き上げています。多くの人の実態に近いのは中央値とされているので、ここでは、50代の貯蓄額の中央値も紹介していきます。
 

・2人以上の世帯の場合

世帯主が50代の2人以上の世帯における貯蓄額の中央値は、350万円でした。平均と比較すると、900万円ほどの差です。50代で貯蓄300万円であれば、中央値と50万円程度の差となります。中央値より若干少ないものの、多くの人の実態に近い貯蓄額といえるでしょう。
 

・単身世帯の場合

50代の単身世帯における貯蓄額の中央値は、さらに少なく53万円です。平均と比較して1000万円ほども差があります。もし50代で貯蓄300万円の単身者であれば、平均よりは少ないものの、多くの人の実態と比べると、むしろ十分な額といえそうです。
 

貯蓄を増やすためのコツ

50代になると、収入や支出は比較的安定してくる人が多いでしょう。言い換えれば、そのままでは大幅に貯蓄を増やすのが難しくなります。ここでは、50代からでも取りかかれる貯蓄を増やすためのコツをいくつか紹介します。
 

・収支を把握する

貯蓄が増えない人は、収支の把握ができていない傾向があるようです。まずは、自身や家庭が何にどれだけのお金を使っているのかについて、全容の把握に努めましょう。収支の把握は無駄遣いの抑制へとつながり、お金を貯める意識も生み出すでしょう。貯蓄を増やすための第一歩といえるのが収支の把握です。
 

・節約をする

無駄を省いていくと、これまでよりも貯蓄に回せるお金が増えます。そのうえで、固定費の見直しや節電などを心がけ、節約してみましょう。節約によってさらに、貯蓄へと回せるお金が生み出せます。
 

・積極的な資産運用を心がける

貯金だけが貯蓄ではありません。人生100年時代といわれており、50代で資産運用を始めても決して遅くはないでしょう。すでに始めているのであれば、さらに積極的な資産運用を心がけることで、貯蓄額を増やせる可能性が高まります。ある程度のリスク管理を行ったうえで、ポートフォリオも見直してみましょう。投資先の金融商品について学べば、さらに積極的な資産運用により貯蓄額を増やせる可能性を高められます。
 

50代で貯蓄300万円は平均よりも少ないものの中央値と比べると標準的

貯蓄額の平均は、50代の場合、1000万円を超えてきます。しかし、より実態に近いとされる中央値では、2人以上の世帯では350万円、単身世帯では50万円ほどです。50代で300万円の貯蓄のある人は、平均よりは少ないものの、中央値でみれば多くの人の実態に近いといえるでしょう。しかし、老後に向けて安心とはいえません。収支の把握や節約の徹底、積極的な資産運用への心がけが、50代から貯蓄を増やすためには必要です。
 

出典

金融広報中央委員会 令和4年(2022年)家計の金融行動に関する世論調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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