都内で暮らしていても「車」は持っていたほうがいいでしょうか? 維持費はどのくらいかかりますか?
ファイナンシャルフィールド / 2023年9月12日 2時10分
![都内で暮らしていても「車」は持っていたほうがいいでしょうか? 維持費はどのくらいかかりますか?](https://media.image.infoseek.co.jp/isnews/photos/financialfield/financialfield_232876_0-small.jpg)
都内で暮らしていても、車は持っていたほうがいいのだろうかと悩んでいる人もいるのではないでしょうか。悩みを解決するには、車を持つか持たないかを判断するための、納得できる理由が必要でしょう。そこで今回は、都内で車を持つ場合のメリットを解説していきます。また、車にかかる維持費も紹介しますので、ぜひ、判断するうえでの参考にしてください。
車は不要? それとも必要? 都内の暮らしで考えてみた
結論として、公共交通機関を利用することで、それほど不便なく都内で移動が可能なら、車は不要といえるでしょう。なぜなら、車を持つには、それなりの維持費がかかるためです。また、自宅に駐車場がないなら、月々の駐車場代も考えなければなりません。しかし、車を持つことには多くのメリットがあります。もし、メリットをよく考えたうえで、維持費を出しても持つ価値があると感じるなら、車は必要と考えてもいいのではないでしょうか。
やはりあると便利? 都内の暮らしで車を持つメリットを紹介
都内の暮らしで車を持つメリットは、「大量の荷物や重い荷物の移動に便利」「家族での移動が楽」「周りの人に気を使う必要がない」などです。「時間に融通がきく」「直接目的地に行ける」「休日などに遠出する場合に便利」などもメリットでしょう。買い物などをするときに、1度に大量に買ったり、持って帰るには重すぎたりするときもあるかもしれません。そんなとき、車があると非常に便利です。
家族で移動する場合も、全員そろっているのかをいちいち確認する必要がありません。それに、移動中に他人に気を遣わずに済むのも大きなメリットです。例えば、赤ちゃんがいる場合など、赤ちゃんが急に泣き出しても周囲に気を遣わずに済みます。また、車を持っていれば時間に融通がきくため、公共交通機関のように時刻表を考えて行動する必要はありません。終電に乗り遅れる心配も不要です。
直接目的地に行けるため、乗り換えや待ち時間にわずらわされずに移動できます。駅やバス停から歩いたりタクシーに乗ったりする必要もありません。休日なども、好きな場所に遠出できます。予定になかった場所に自由に寄ることも可能です。このように、行動範囲が広がるのも、車を持つ大きなメリットでしょう。ドライブが好きな人は、遠出することでその気持ちを満喫することも可能です。
どのくらいかかるの? 車の維持費を解説
車には、メリットがある反面、維持費がかかります。ここでは、人気のあるコンパクトカー(総排気量1~1.5リットル以下)を例にとり、1年間に必要な維持費を紹介します。年間にかかる維持費は、「税金」「保険料」「燃料代」「駐車場代(自宅に駐車場がない場合)」「12ヶ月法定点検代」「車検代」です。税金は、自動車税が3万4500円、重量税が2万4600円(2年自家用、エコカーによる免税なしの場合)かかります。保険料は、自賠責保険(24ヶ月)が1万7650円、任意保険の年間平均相場が5万6198円です。
燃料代は、年間走行距離を1万km、実燃費を19km/L、ガソリン1リットルを185円とした場合、1年間で約9万7400円かかります。区によって格差がありますが、東京23区での月極駐車場代は2~5万円ほどです。例えば、中央区や港区、千代田区なら5万円前後かかりますが、練馬区や葛飾区、荒川区なら2万円前後で済みます。12ヶ月法定点検代は1万~1万6000円、車検費用は9~17万円が相場です。
以上から、コンパクトカーの年間維持費は、駐車場代が必要な場合は57万348~101万6348円、必要なければ33万348~41万6348円と計算できます。これにより、駐車場代が維持費の大きな割合を占めていることがわかるでしょう。都内で車を持つ場合、自宅に駐車場があるかどうかで、維持費に大きな差がつきます。駐車場を借りる場合は、どれだけ安く確保できるかを考える必要があるでしょう。
維持費に見合うメリットがあるかを考えよう
都内で暮らしていると、ほとんどの移動は公共交通機関で用が足りてしまいます。わざわざ安くない維持費を払ってまで、車を持つ必要はないかもしれません。しかし、家族構成や個人の生活の状況によっては、車を持っていたほうがメリットを感じる場合があります。車の年間にかかる維持費は安くはありません。都内で車を持つのなら、維持費に見合うメリットがあるのかどうかを、しっかりと考えて判断するのがよいでしょう。
出典
国土交通省 自動車税
国土交通省 2023年5月1日からの自動車重量税の税額表
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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