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テレビをつけっぱなしでつい寝落ち… 電気代はいくらかかる? 節電方法は?

ファイナンシャルフィールド / 2023年9月19日 10時10分

テレビをつけっぱなしでつい寝落ち… 電気代はいくらかかる? 節電方法は?

「朝起きたらテレビがつけっぱなし」という経験は、誰しもあるのではないでしょうか。しかし、頻繁にテレビをつけっぱなしで寝てしまっていると、電気代のムダも大きくなってしまいます。特に電気代が値上がりしている状況においては、家計へのダメージが大きくなってしまうでしょう。   本記事では、寝落ちしてしまったときのテレビの電気代はいくらになるのかや、ムダな電気代を減らす方法について解説します。

寝落ちした場合のテレビの電気代はいくら?

テレビをつけっぱなしで寝てしまった場合、電気代はいくらかかってしまうのでしょうか。
 
経済産業省の省エネポータルサイトによると、1日1時間、32型テレビを見る時間を減らした場合の、節電できる年間の電気代は約520円です。ただ、寝てしまった場合は1時間では済まないかもしれません。仮に毎日6時間つけっぱなしで寝ている場合は、年間約520円×6=3120円の電気代を負担していることになります。
 
1時間の電気代は、「消費電力(W)÷1000×1(時間)×1kWhあたりの電気料金」の計算式で求められます。もし自宅で使っているテレビが220Wで、電気代を31円/kWh(税込み)で契約していたとすれば、1時間の電気代は「220W÷1000×1×31円/kWh=6.82円」です。
 
したがって、1日1時間テレビをつけっぱなしにすると、年間の電気代は「6.82円×365日=2489円」、毎日6時間つけっぱなしで寝ている場合は「2489円(1年間)×6時間=1万4934円」となります。
 
一般的にテレビは大型になるほど、消費電力が大きくなります。また、有機ELやプラズマのテレビは消費電力が大きいのが特徴です。一度、製品マニュアルで消費電力をチェックしておくとよいでしょう。
 

寝落ちによるテレビのムダな電気代を減らす方法

テレビを見ていないときのムダな電気代は、できるだけ減らしたいものです。
 
手軽に実行できる方法は、スリープタイマー機能です。自分が寝ていると思われる時間帯に合わせてタイマーを設定しておけば、自動的に電源を切ってもらえます。また、一定時間操作がない場合に電源がオフになる無操作自動オフ機能があれば、こちらを使うのもよいでしょう。
 
もう一つの方法は、テレビの明るさを落とすことです。経済産業省の省エネポータルサイトによると、輝度を最大から中間にした場合、32型テレビの平均的な利用頻度では年間約840円の節約となります。現在は周囲の明るさに合わせて、自動的に輝度を調整できるテレビもありますので、この機能が搭載されていれば有効にしておきましょう。
 
なお、画面がホコリで汚れていると、十分な輝度があっても暗く感じてしまいます。1週間に1回程度でよいので、乾いた柔らかい布で画面を拭き掃除しましょう。
 
また、音量を下げるのも電気代の節約になります。もっ とも、スピーカーの消費電力は8畳ほどの部屋では5~10W、リビングなど広い部屋では20~30W程度が一般的ですので、音量を落とししたとしても、年間で最大数百円の節約にしかならないでしょう。しかし、外付けのスピーカーを接続しているような場合は、スピーカーの消費電力が大きいため、より大きな節約効果を見込めます。
 

テレビの買い替えで電気代を減らす方法もある

古いテレビを使っているなら、省エネ性能つきのテレビに買い替える方法もあります。テレビは年々省エネ化が進んでおり、経済産業省資源エネルギー庁の「省エネ性能カタログ 2019年版」によると、2010年に発売されたテレビと2018年に発売されたテレビを比べると、32V型で約37%、40 V型で約49%の省エネになります。
 
また、新しいテレビは、無操作自動オフ機能や自動で明るさを調整する機能などの省エネ機能が充実しているのも特徴です。長い目で見ると、買い替えたほうがお得な場合もあります。
 

寝落ちによるテレビのムダな電気代を減らしていこう

テレビを見ていないのにつけっぱなしになっている状態は、電気の無駄遣いです。「スリープタイマーや無操作自動オフ機能を活用する」「輝度を抑える」「音量を下げる」などの方法で、なるべく余計な電気代を減らしていきましょう。
 
また、古いテレビを使っているなら、省エネのテレビに買い替えると電気代の大幅な削減になり、長い目で見て節約できる場合もあります。
 

出典

経済産業省 資源エネルギー庁 省エネポータルサイト
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネ性能カタログ 2022年度
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネ性能カタログ 2019年版
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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