【約304万円】子どもの結婚式費用を捻出したい！毎月どれくらい積み立てる？

50代になると、子どもが結婚適齢期を迎えるご家庭が増えてきます。結婚式にはまとまったお金が必要なため、子どもの負担を少しでも減らしてあげようと、結婚式費用の捻出を考える方もいるでしょう。   今回は、結婚費用を貯めるには、毎月いくら積み立てる必要があるのかについて、解説します。

結婚式の相場はどれくらい？

結婚式の費用負担を考える場合に、まずは、結婚式に必要な金額の相場について、把握しておきましょう。
 
バブルの時代に挙げた結婚式の平均額は、1987年に調査された京王百貨店の報告によると、およそ700万円だったようです。では、令和時代の結婚式の相場をみていきましょう。
 

結婚式の相場は約304万円

「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」によると、結婚式費用の相場は約304万円です。
 
35年前の結婚式費用と比較すると、半分以下まで相場価格は下がっていますが、バブル時代よりも税金の負担率は上がり、かつ実質的な手取り給与が下がってきているため、若年層には、304万円の平均相場を高いと感じるカップルもいるでしょう。
 
また、結婚式だけではなく、ほかのイベントでも出費がかさむため、両親からの支援はありがたいものです。
 

結婚式以外の相場を5件紹介

また結婚式以外にも、結婚にかかわるお金は多岐にわたります。結婚にかかわるお金の相場については、以下のとおりです。
 

項目	平均金額
結納式・顔合わせ食事会	結納式：16万6000円 結納金：98万8000円 顔合わせ食事会：6万6000円
婚約記念品	婚約指輪（新郎から新婦へ）：35万8000円 婚約記念の返礼品（新婦から新郎へ）：13万4000円
新婚旅行	ハネムーン旅費：29万6000円 お土産代：4万3000円
新生活	新規購入したインテリア・家具代：24万4000円 新規購入した家電製品：28万8000円
結婚式の二次会	会場代：20万4000円

※「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」「新婚生活実態調査2023（リクルートブライダル総研調べ）」を参考に筆者作成
 
表を見ると、結婚式以外にも多くの出費があり、親心としては、どうにかして援助してあげたいと考えるのも、無理はありません。
 

結婚式の費用を、親はどの程度負担しているの？

結婚式には多額の費用がかかりますが、現代の親世代は、子どもの結婚式のために、どの程度まで資金援助しているのでしょうか。全額は援助してあげられないにしても、ほかの親と同じように、少しでも援助してあげたい場合には、相場把握は重要です。
 

親や親族の半分以上は結婚式の費用負担している

「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」によると、結婚式を挙げたカップルの半分以上は、親や親族が子どもに対して、資金援助していることが分かります。調査対象には親族が含まれているものの、多くの親が子どものために、何かしらサポートしているようです。
 

親・親族の負担額の相場は117～185万円ほど

また、「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」によると、親や親族が結婚式のために援助している資金額の相場は、100〜200万円未満が多い傾向です。次に多い相場の金額は、200～300万円未満で、調査対象のうち、71.9％の親や親族が、子ども世代のカップルに資金援助していることがうかがえます。
 
同調査より、子どもの結婚式に対して、親族はかなりまとまった金額を援助していることが分かるため、事前に貯金しておくことが大切です。
 

結婚式の援助のためにできることとは？

それでは、子どもが結婚式を迎えるまでに貯金する場合は、月々、どの程度の金額を積み立てる必要があるのでしょうか。ここからは、具体的な金額と積立期間を考えながら、シミュレーションをしてみましょう。
 

積立期間が20年の場合は、毎月8300円程度

例えば、50歳ちょうどのタイミングで、子どもが結婚式を挙げると仮定します。積立期間を20年と設定した場合、30歳から、結婚式の費用援助のための貯蓄を始める必要があります。具体的な金額の計算は、次のとおりです。
 

資金援助額	計算
200万円程度	1年あたりの貯金額：10万円 1ヶ月あたりの貯金額：約8300円
100万円程度	1年あたりの貯金額：5万円 1ヶ月あたりの貯金額：約4200円

※筆者作成
 
積立期間が20年のように長期間できる場合は、月々の金額は少額で収まりますが、積み立て開始のタイミングが遅くなればなるほど、月々の貯金額は大きくなるため、早めの対応が必要です。
 

まとめ

昔と比べて、結婚式の1回あたりの相場金額は下がっていますが、少しでも子どもの負担を減らすためには、親世代も、ある程度のまとまった金額の貯蓄が必要です。
 
積み立てを早く始めれば、1ヶ月あたりの金額は少額で済むため、可能であれば早めに、積立貯金を開始しましょう。　
 

出典

株式会社リクルート リクルートブライダル総研 新婚生活実態調査2023
株式会社リクルート ゼクシィ結婚トレンド調査 2022 首都圏
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー