2024年からつみたてNISAが新制度! 投資商品が多すぎて分からない人へ <前編>株式型
ファイナンシャルフィールド / 2023年9月22日 1時0分
![2024年からつみたてNISAが新制度! 投資商品が多すぎて分からない人へ <前編>株式型](https://media.image.infoseek.co.jp/isnews/photos/financialfield/financialfield_235532_0-small.jpg)
来年から始まる新NISA。NISAに関心が高まるなかで、すでにつみたてNISA口座を開設したのに使っていない、どう使ったらよいのか悩んでいる人もいらっしゃると思います。本記事で、FPが詳しく解説します。
つみたてNISAは、長期間コツコツ積み立てるのが基本
金融庁のNISA口座の利用調査(※1)によると、つみたてNISAの口座数は、2022年3月末時点で約587万口座だったものが、2022年6月末時点で約639万口座と3ヶ月で8.8%増加しているそうです。
けん引しているのは20~40代です。これまで資産運用にとまどっていた若年層からも、「つみたてNISA」が支持されていることが分かります。
つみたてNISAは長期・積立・分散投資という、資産形成において大事なポイントとなる3点を備えた制度です。少額から始められ、スマホで簡単に操作できることも若年層が受け入れやすかった要因と考えられます。
根底には、「将来、公的年金は大丈夫なのか?」という不安があります。「自助努力が必要といわれても、どうしたらよいのか分からない。その手段を教えてほしい」という問いに対し、時間を味方にコツコツと資産形成するツールとして登場したのが、つみたてNISAです。
商品名が複雑で分からない
つみたてNISAを始めようと口座を開設しても、商品選びで苦戦することもあるでしょう。
対象となる投資信託は、「販売手数料が0円で信託報酬も低い」「頻繁に分配金が支払われない」などの法令上の条件のもと、積立投資に適しているものが選別されています。2023年9月15日時点で対象商品は251本あり、内訳は図表1のようになります(※2)。
(図表1)
![(図表1)](https://financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2023/09/0161352a3d2ab457dfa6640c52a8eb52.png)
出典:金融庁 つみたてNISAの対象商品(2023年9月15日時点)(※2)
金融庁に届け出された商品の一覧表(対象資産別)は、金融庁のホームページ(※3)で見ることができます。金融機関によって、取扱商品に違いがあります。多くの商品を扱っているのは、主にネット証券です。
ご相談者さまのなかには「たくさんの選択肢から選びたい」という理由でネット証券口座を開設しましたが、逆に「商品が多すぎて選び方が分からない」と頭を抱えている方もいらっしゃいます。
すでに口座開設している方は、その金融機関のサイトやパンフレットに取扱商品一覧がありますので、参照してみてください。
インデックスファンドとアクティブファンドとは?
投資信託は大きく、インデックスファンドとアクティブファンドに大別されます。
インデックスファンドが指数に連動する投資成果を目指すのに対し、アクティブファンドは調査や分析による選別投資により、運用成績の向上や安定を目指します。そのため信託報酬は、インデックスファンドに比べて高くなっています。
「商品が多くて選べない」という人は、難しい商品名に気後れしてしまっていると考えられます。そこで、国内株式から見ていきます。インデックスファンドは指数に連動します。
TOPIX、日経平均(日経225)など、ファンドの名前に指数の名称がついているでしょう。同じ運用会社でも、「○○TOPIXインデックス」と「○○日経225インデックス」のように、指数が違うと別の商品となります。
長い名称で複雑に感じますが、「○○TOPIXインデックス」であれば、○○(運用会社)の国内株式型でTOPIXに連動したインデックスファンドと分かります。海外の株式型も同様で、商品名に入っているS&P500は指数です。
海外株式の場合は、先進国・新興国・米国・全世界など対象地域の分類があります。中には「全世界(除く日本)」という商品もあります。これは日本を除く全世界を対象にしていることを意味していますので、国内株式型の商品と組み合わせて、それぞれ1万円ずつ投資する、という使い方で分散を図ることもできます。
前編では、国内外の株式型ファンドの区分や名称などについて整理しました。後編は、資産複合型(バランス型)ファンドについて考えます。
出典
(※1)金融庁 NISA・ジュニアNISA口座の利用状況に関する調査結果の公表について
(※2)金融庁 つみたてNISAの対象商品(2023年9月15日時点)
(※3)金融庁 つみたてNISA対象商品届出一覧(対象資産別)(2023年9月15日)
執筆者:宮﨑真紀子
ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士
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