50代で「貯蓄2000万円」以上はどのくらい？ 貯蓄額は「1147万円」が平均という結果に！「中央値」とも比較

50代は、そろそろ老後の生活に目を向けて、さまざまな準備を進める必要が生じる年代でもあります。とりわけ、貯蓄については無視できません。老後2000万円問題が話題となりましたが、50代ですでにその金額の貯蓄に成功した人もいれば、まだ十分な資金が貯められていないという人もいるでしょう。   本記事では、50代の貯蓄額の平均や中央値などに触れながら、50代からでも可能な貯蓄のポイントについて紹介します。

一般的な50代の貯蓄状況

まずは一般的な世帯の貯蓄額を把握しておきましょう。金融広報中央委員会の「令和5年 家計の金融行動に関する世論調査」によると、2人以上の世帯における貯蓄額の平均は1307万円、中央値は330万円となっています。多くの資産を所有する人が平均を引き上げている可能性が高いため、中央値のほうがより実態に近い数値といえるでしょう。また、単身世帯の貯蓄額の平均は941万円、中央値は100万円でした。
 
続いて、50代の貯蓄額もみてみます。世帯主が50代の2人以上の世帯の貯蓄額の平均は1147万円で、全世代の平均と150万円ほどの差です。中央値は300万円となっており、こちらは他の世代と比較すると全世代の平均と最も近い結果でした。50代の単身世帯の貯蓄額の平均は1391万円、中央値は80万円となっています。50代の平均は全世代の数値より450万円近く上回っているものの、中央値は全世代の数値の8割程度しかありません。ここから、単身世帯のほうが、より格差が生じている傾向がうかがえます。
 

50代で貯蓄額2000万円以上の割合

同調査によると、世帯主が50代の2人以上の世帯において、貯蓄額が2000万円以上3000万円未満の世帯の割合は5.4％でした。3000万円以上の世帯の割合は11.2％です。つまり、50代の2人以上の世帯において、すでに貯蓄額2000万円を達成している世帯は16.6％いることになります。
 
単身世帯でも同じようにみてみましょう。50代の単身世帯において、貯蓄額が2000万円以上3000万円未満の世帯の割合は4.4％でした。3000万円以上の世帯の割合は9.3％です。50代の単身世帯で貯蓄額が2000万円を超えている世帯は、13.7％となっています。
 
ちなみに、2人以上の世帯全体で貯蓄額が2000万円以上の世帯の割合は18.9％でした。単身世帯全体では13.2％です。全体でも、50代に限定した場合でも、2人以上の世帯のほうが単身世帯よりも貯蓄額が多い傾向がみてとれます。
 

50代からの貯蓄のコツ

よほどの収入がない限りは、意識をしないと十分な貯蓄は難しいでしょう。ここでは、50代からでも可能な貯蓄のポイントを紹介します。
 

・目標を定める

まずは目標の設定が重要です。目標があると意識が高まり、その目標達成のためにどのような行動をとればよいのかも明確になるでしょう。短期的な目標と中長期的な目標を設定し、そこから逆算をして毎月の貯金額などを定めます。給与を受け取ったら、その時点で一定額を貯蓄へ回し、残ったお金を生活費に充てる「先取り貯金」も試してみましょう。
 

・支出を抑える

貯蓄を増やすには、支出の抑制が欠かせません。まずは毎月の支出を把握し、無駄がないかを確認します。特に、固定費の見直しは積極的に行いましょう。固定費の削減は、そのまま貯蓄増へとつながります。収入の変化や子どもの成長、体調などを考慮して保険料を見直したり、携帯電話の通信料や電気の基本料金のプランなどを選び直したりしてみるのもポイントです。
 

・投資もまだ間に合う

投資は50代から始めても決して遅くはありません。リスクがあるため商品選びは慎重に行う必要がありますが、定年退職や働くのをやめるまで10年以上あれば、積立投資で貯蓄を増やせる可能性はあるでしょう。単に銀行に現金を預けているだけの人は、投資についての勉強を始めてみることも大切です。
 

50代からでも貯蓄2000万円は目指せる

50代になると、2人以上の世帯も単身世帯も貯蓄額の平均は1000万円を超えています。50代で貯蓄額が2000万円を超えている世帯は、2人以上の世帯では16.6％、単身世帯では13.2％でした。多いと感じるかどうかは人それぞれですが、単身世帯のほうが貯蓄は少ない傾向がみられます。現在の貯蓄額にもよるものの、50代からでも貯蓄2000万円達成は可能です。支出を抑え、投資も取り入れながら目標の貯蓄額達成を目指してみましょう。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和4年）
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー