「院卒のほうが初任給も良いから」と息子が大学院に進学しました。院卒だと就職しにくいと聞いたのですが、見合うほどの給与がもらえるのでしょうか？

大学卒業後の進路を決める際に、大学院への進学を検討する人も多くいるのではないでしょうか。しかし、大学院へ進学してみたものの、就職先がなかなか見つからないのではないかといった不安を抱えている人もいるかもしれません。せっかく大学院へ進学するのであれば、卒業後に就職した際には、学歴に見合った給料をもらいたいと考えることでしょう。   本記事では、大学卒と大学院卒の賃金や年収の違いはどのくらいなのか、大学院卒の就職率について解説します。その他にも、給与以外に大学院へ進むとどのようなメリットがあるのかなどをまとめているので、参考にしてください。

大学院卒の賃金は平均267万9000円

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査　結果の概況」によると、新規学卒者の学歴別にみた賃金は図表1のとおりです。
 
【図表1】

学歴	大学	大学院
男性	229万7000円	271万9000円
女性	227万2000円	256万9000円
男女計	228万5000円	267万9000円

※厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査　結果の概況」より筆者作成
 
大学卒、大学院卒ともに、女性と比べて男性のほうが賃金は高く、男女平均と比べた場合、大学卒の男性は1万2000円、大学院卒は4万円高いです。
 

大学卒との年収の違いは約40万円

大学卒と大学院卒の年収を比べた場合、男女計、男性と女性のそれぞれにおいて、大学院卒の年収が高いです。大学卒と大学院卒の年収の違いは、以下のように男女計で約40万円の違いがありました。

・男女計：39万4000円
 
・男性：42万2000円
 
・女性：29万7000円

ただし、大学院へ進学するとなると、その分の学費がかかります。国立または私立なのか、修士課程（博士課程前期）から博士課程（前期＋後期）まで進むかによって、かかる学費は異なるものの、私立の博士課程まで進んだ場合は400万円程度の学費が必要です。
 

大学院卒者の就職率

文部科学省の「令和5年度学校基本統計結果の概要」によると、大学卒と大学院卒の就職者の割合は、図表2のとおりです。
 
【図表2】

　　　　

学歴		卒業者に占める就職者の割合
大学卒		75.9％（大学院への進学率は12.5％）
大学院卒	修士課程	77.4％（大学院研究科などへの進学率は10.1％）
	博士課程	70.2％

※文部科学省「令和5年度学校基本統計結果の概要」より筆者作成
 
就職者の割合は大学卒よりも、大学院卒（修士課程）のほうが1.5％高いです。しかし、大学院卒（博士課程）の就職者の割合が低いわけではありません。大学院卒（修士課程）や大学卒ほど割合は高くないものの、70.2％と7割を超える人が就職しています。
 

大学院への進学は給与の高さ以外にもメリットがある

大学院への進学は、大学卒と比べて給与が高いこと以外にも、以下のようなメリットがあります。

・専門性の高い職に就ける
 
・就職先の選択肢が増える

将来は研究職に就きたいというような人は、大学院への進学が不可欠となる可能性が高いです。それぞれの内容について解説します。
 

専門性の高い職に就ける

大学院へ進学することで、大学生の頃と比べてさらに専門的な勉強や研究を行うことが可能です。特に、大手企業の研究職や技術職といった専門性の高い仕事をしたいとなると、大学院卒を採用条件とするケースも多く見られます。
 

就職先の選択肢が増える

大学院卒で、高い専門知識を有する人材であれば、就職先の選択肢が増えることを期待できます。もちろん、大学卒でも大手企業などへ就職することは可能ですが、専門知識を必要とする部署への所属が難しくなる可能性はあります。
 

大学院卒の強みを生かして就職先を見つけよう

大学院卒だから就職しにくいことはありません。文部科学省の「令和5年度学校基本統計結果の概要」を見ても、大学卒よりも大学院卒（修士課程）のほうが卒業者に占める就職者の割合が高いことも分かっています。また、大学卒と大学院卒を比べた場合、もらえる給与も大学院卒のほうが高いです。
 
大学院へ進学するとなると、その分だけ多くの学費がかかります。納得できる就職先が見つかりそうであれば、大学卒で就職することを選択してみてもよいでしょう。しかし、専門的な知識を取得したい、将来は研究職や技術職に就きたいなどの明確な希望があるのならば、大学院卒の強みを生かして就職先を見つけることを検討してみてください。
 

出典

厚生労働省 令和4年賃金構造基本統計調査　結果の概況
厚生労働省 (9) 新規学卒者の学歴別にみた賃金 第9表 新規学卒者の性、学歴別賃金及び対前年増減率
文部科学省 令和5年度学校基本統計結果の概要
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー