結婚資金を貯めるために同棲を検討しています。「1K」を検討しているのですが、上手くやっていけるか心配です…
ファイナンシャルフィールド / 2024年3月13日 9時20分
結婚を予定しているカップルなら、結婚資金を効率的に貯めるため一度は同棲を検討したことがあるかもしれません。家賃や光熱費といった月々の固定費を折半できるので、別々に暮らすよりも経済的なケースは多いでしょう。しかし、今の住まいを変えずに同棲できるとはかぎりません。 そこで本記事では、同棲を始めるにあたり知っておきたい注意点や、節約の方法について紹介します。
1Kで同棲するカップルは少数派。家賃の違いはどのくらい?
同棲しているカップルは、どのような間取りを選んでいるのでしょうか。株式会社AlbaLink(東京都江東区)が実施した「同棲開始時の間取りに関する意識調査」(調査期間:2023年9月4日~11日、調査対象:恋人と同棲をしたことがある500人)によると、次の結果となりました。
1位 2DK・2LDK(38.6%)
2位 1DK・1LDK(35.8%)
3位 1R・1K(12.2%)
2DK・2LDKは、2つの独立した居室がある間取りです。それぞれが個室も持てるため、帰宅や就寝時間が異なるカップルでも気兼ねなく過ごせます。
次いで人気を集めている1DK・1LDKには、独立した居室が1つあります。寝室と(リビング)ダイニングを分けられるので、暮らしにメリハリを持たせつつも家賃を抑えられるのが特徴です。
そして割合は下がりますが、1R・1Kを選んだ同棲カップルも12.2%いました。居室が1つだけなのでプライベート空間を取れないデメリットがありますが、他の間取りよりも家賃は安い傾向にあります。
間取り別の家賃相場
では、間取り別の家賃相場はどのようになっているのでしょうか。東京23区における家賃相場を間取り別に見ていきましょう。
1R:5万6000~10万9000円
1K・1DK:7万~11万円
1LDK・2K・2DK:8万3000~20万4000円
2LDK・3K・3DK:10万7000~31万9000円
2LDK以上の間取りを選ぶ場合、少なくとも10万円以上の家賃が相場であることが分かります。家賃の安さを重視したい場合には、コンパクトな間取りのほうが予算に合う部屋が見つかりやすいでしょう。
1Kの同棲はリスク大! おすすめする他の節約方法3選
家賃が安いコンパクトな間取りは、同棲する際は気をつけるべきポイントがあります。1Rや1Kは一人暮らしを想定していることが多く、そもそも2人入居禁止となっているケースも珍しくありません。そのため、どちらか一方が住んでいる部屋で同棲を始めるときには契約違反になるリスクに注意が必要です。
では、同棲にともない住み替えが必要になったときには、どのような節約方法があるのでしょうか。物件選びのポイントとともに見ていきましょう。
エリアや条件を広げてみる
先に紹介したように、東京23区に限ってもエリアによって家賃相場は大きく異なります。1駅で家賃相場が下がることもあるので、お部屋探しの際はエリアを広げて物件を探してみましょう。また、転居のタイミングも繁忙期(3〜4月や9〜10月)を避ければ引っ越し料金を節約できます。
居住面積で比較する
物件探しの際は、間取りだけでなく居住面積にも注目してみてください。国土交通省では、2人以上の世帯における居住面積の水準を次のように定めています。
●最低居住面積水準:10平方メートル×人数+10平方メートル(健康で文化的な住生活に必要不可欠な面積)
●誘導居住面積水準:20平方メートル×人数+15平方メートルもしくは25平方メートル×人数+25平方メートル(多様なライフスタイルを想定した場合に必要な面積)
同棲カップルの場合、少なくとも最低居住面積水準である30平方メートルが必要です。30平方メートルの居住面積を確保できていれば、1K以下の間取りでも問題なく暮らせる場合もあるでしょう。必要最低限の広さを踏まえた部屋選びなら、家賃も低く抑えられます。
家賃補助を利用する
同棲カップルでも要件を満たしていれば、勤務先の家賃補助を利用できる可能性があります。就業規則などで確認できる支給条件は、主に次のように定められています。
・賃貸借契約上の契約者になっている
・住民票の世帯主になっている
そこで同棲を始める段階で、家賃補助を利用できるほうを契約者や世帯主に設定するのがおすすめです。
まとめ
同棲カップルの多くは、1DKや2DK以上のお部屋を選んでいることが分かりました。しかし、部屋数が増えるほど家賃も高くなる傾向にあります。そこで、部屋探しの際は間取りだけでなくエリアを広げてみたり、家賃補助などの制度を活用したりするのが節約のポイントです。
出典
株式会社AlbaLink 同棲開始時の間取りに関する意識調査
国土交通省 住生活基本計画における「水準」について
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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