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「中小企業」に勤めています。「大手企業」に勤めている友人とは「生涯年収」にどれくらいの差がつきますか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年3月19日 8時10分

「中小企業」に勤めています。「大手企業」に勤めている友人とは「生涯年収」にどれくらいの差がつきますか?

会社にはさまざまな規模がありますが、自分が就職した中小企業に比べ、大手企業に勤めている友人との間ではどのくらい生涯年収に差がつくのか気になる方もいるでしょう。   今回は中小企業と大手企業での給与形態の違いや、福利厚生の違いなどを比較しながら紹介します。

企業規模や学歴で年収に差はつきやすい

生涯年収とは、人が一生涯のうちに稼ぐ年収の累積を示す指標で、就職してから退職するまでの間の給与の総額を指します。
 
生涯年収は、さまざまな条件によって変わりますが、まず、給与差の大きな要素として学歴があげられます。高卒で就職した場合と大卒で就職した場合の支給額、昇進・昇給率が異なれば生涯年収に差が出やすく、結果として大卒の方が年収は高い傾向にあります。
 
なお、勤め先の企業規模がどのくらいかによっても生涯年収の差があるため、大企業に勤めている方が生涯年収は高くなると考えられるでしょう。
 

企業規模で見た年収差

「ユースフル労働統計2023」によれば、具体的な企業別生涯賃金は下記のとおりです。
 
表1

従業員数/最終学歴 高校卒 高専・短大卒 大学卒
1000人以上 2億645万円 2億3265万円 2億5920万円
100~999人 1億7640万円 1億9270万円 2億1280万円
10~99人 1億5505万円 1億7295万円 1億8185万円

※独立行政法人 労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2023」の内容を参考に筆者作成
※男女計を算出した上で表記
 
企業の従業員数、つまり企業規模が大きくなると相対的に年収が高くなることが分かります。
 

大企業と中小企業のメリット

年収は一般的に大企業の方が高い傾向にありますが、どの企業規模においてもメリットとデメリットがあります。ここでは、大企業と中小企業に勤めた場合、どのような違いがあるか、まずはメリットを紹介します。
 

大企業のメリット

まず、大企業に勤めるメリットとして大きいのが年収の高さです。大企業は中小企業よりも昇給制度が明確に整っていることが多く、年収が高くなる傾向にあります。そして、健康保険や厚生年金、社会保険などの基本的な福利厚生のほか、住宅手当、家族手当、各種休暇の制度を設けているところも多いでしょう。
 
その他にも、中小企業に比べて研修制度を設けて社員教育に力を入れているところも多く、スキルを身につけて成長する機会が多く持てます。
 

中小企業のメリット

中小企業は、大企業に比べて個人の意見が活かされやすく、自分の意見が採用される機会が持てると言われています。なお、人材は必要最低限で採用されていることが多く、さまざまな仕事を任されることで幅広い業務が経験できます。
 
また、人数が少なければ仕事の意思疎通が早く、決定までの時間も短くスピーディーに業務を進めることができるでしょう。なお、人間関係も大企業より近くなるため、より親身に助け合う関係性を築けるメリットもあります。
 

年収アップのポイント

大企業、中小企業に関わらず年収をアップさせるためにはどうしたらいいか、会社の規定にもよりますが、代表的なものを下記で紹介します。
 

資格取得を検討する

まず、代表的なものが資格取得です。企業によって資格取得を推奨しているところもあり、かつ資格取得のための検定費を補助、試験当日は有給とは別に資格取得休暇として認めていたり、教材費を負担してくれたりするところもあります。そうでない場合でも、資格手当を支給している会社もあるでしょう。
 
なお、資格は転職の際や、退職後も活かせることが多く、たとえ手当や補助がなくとも取得しておいて無駄になることはないでしょう。さまざまな資格に挑戦し、自身の可能性を広げていきましょう。
 

副業可能な場合は挑戦する

もし、勤務先が副業を認めている場合は、副業にも挑戦してみましょう。副業は、単純に内職のようにやったらやった分だけ収入に、といった形のものをイメージしやすいですが、最近はさまざまな形の副業がありますので、無理のない程度に挑戦してみてください。
 

希望企業によって年収差が出る

希望企業、そして採用された会社によってどうしても年収差は生まれてしまいます。しかし、大企業にしても中小企業にしても、それぞれにしかないメリットがあり、それによって年収だけで見ることはできない成長を遂げられる場合があります。まずは前向きに仕事に取り組み、その上でスキルアップしていきましょう。
 

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構 ユースフル労働統計 2023(38ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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