50代夫婦です。老後は「退職金1000万円」と「年金」のみで暮らす予定で貯蓄はしていませんが、不安になってきました…

ファイナンシャルフィールド / 2024年4月9日 11時20分

退職金と年金だけで、本当に老後の生活が送れるのか不安に感じる方も多いでしょう。退職金額や貯蓄、月々の年金受給額によっては、老後資金が不足する可能性があります。本記事では、老後にかかる生活費から考えられる必要な老後資金や、貯蓄なしで退職金と年金だけでも老後生活を送れるのかどうかについて解説します。資金が不足する際の対策についてもご紹介しているため、ぜひ参考にしてください。

定年後にかかる生活資金はどのくらい？

定年後にかかってくる夫婦2人暮らしの生活資金の目安は表1の通りです。

表1

60歳以上	25万4453円
65歳以上	25万959円

※e-Stat「家計調査家計収支編二人以上の世帯 2023年」を基に筆者作成

どちらもそれほど差はありませんが、1ヶ月あたり25万円程度の生活費がかかります。

ただし、この平均値は持ち家ありの場合も含まれているため、賃貸代や突発的にかかる費用なども含める場合は、プラス数万〜数十万円程度の生活資金が必要になる可能性があります。

退職金と年金だけで老後生活は送れる？

年金が受給できる65歳から100歳までの35年間を生きると仮定して、貯蓄1000万円と、夫婦2人合わせて20万円程度の年金があるケースで考えてみましょう。

1ヶ月あたりの支出が25万円の場合、夫婦2人35年間で1億500万円がかかります。貯蓄1000万円と毎月20万円年金が受給できる場合、夫婦2人35年間で9400万円となります。

つまり、夫婦2人で1100万円程度、月々に換算すると2万7000円程度不足します。

貯蓄1000万円と20万円の年金が受給できる場合でも、老後の生活資金は足りないということになります。

定年前からできる老後資金対策とは？

年齢が上がれば、若い頃よりも病気やけがのリスクが高まり、急な医療費や介護費用がかる可能性があります。可能であれば、定年前から老後資金の対策を計画的に進めておくとよいでしょう。

具体的には以下のような対策が考えられます。

・毎月定額の貯金
・iDeCoやNISAなどの投資
・民間保険会社が取り扱う個人年金や不動産投資

これらの対策を行ううえで、毎月の収入と支出の見直しを行います。特に、食費・光熱費・保険料・通信費などの固定費の見直しは重要です。

仮に1万円の固定費を削減できれば、50歳からでも65歳までの15年間で180万円を、貯金・投資・個人年金保険や生命保険などの民間保険へあてられます。

ポイントとしては、収支を見直して最低限の生活が保証されている状態で行うことです。

退職金と年金だけでは老後資金をまかなえない可能性がある

退職金1000万円と月々20万円の年金を受給できる場合でも、夫婦2人暮らしの老後資金が不足する可能性があります。

日本の平均寿命は、男女で差はありますが、85歳前後となっており、少なくとも定年後から約20年間の生活が安心して送れるような準備が必要です。可能であれば、定年前から現在の収入や貯金、受給できるおよその年金額から不足する金額を把握し、計画的に老後資金の準備を行いましょう。

定年前に老後資金の準備ができなかった場合は、定年後からでもできる範囲内で老後資金の準備をすることが重要です。