生活のため「定年退職後」も働きたいです。仕事選びのポイントはありますか?
ファイナンシャルフィールド / 2024年4月10日 2時50分
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定年退職後の早い時期に仕事に就くことで、生活や将来の生活費に必要なお金を多く得られる可能性があります。また、退職してすぐにブランクを空けずに再就職することで、スムーズに仕事に取り組めるでしょう。 そこで本記事では、定年した後の60代の方の就業率や雇用形態をふまえ、仕事を見つけるためのポイントについてご紹介します。
60代の就業率
最初に、株式会社パーソル総合研究所が発表している「働く10,000人の成長実態調査」から60代の就業率をご紹介します。
表1
年齢 | 2022年の就業率 |
---|---|
60~64歳 | 73.0% |
65~69歳 | 50.8% |
※株式会社パーソル総合研究所「働く10,000人の成長実態調査2023」を基に筆者作成
データからは65歳を過ぎても約半数の方が就労していることが確認できます。定年退職後すぐに就労をされているかまではデータから判断することはできないものの、働く意欲があれば仕事を得られやすい状況であるといえるでしょう。
60代に多くみられる雇用形態
60代で定年退職をして、すぐに働きたいと考えている場合、どのような雇用形態での就業が多いのかを理解することも重要です。
表2
年齢 | 2023年の雇用形態の割合 | |||
---|---|---|---|---|
パート・アルバイト | 会社員(正社員) | 自営業 | その他 | |
60~64歳 | 23.6% | 33.4% | 9.0% | 34.0% |
65~69歳 | 36.2% | 19.8% | 14.9% | 29.1% |
※株式会社パーソル総合研究所「働く10,000人の成長実態調査2023」を基に筆者作成
パーソル総合研究所の「働く10000人の成長実態調査2023」によると、最も多い雇用形態はその他をのぞき、60~64歳の場合で会社員(正社員)、65~69歳の場合はパート・アルバイトであることが分かりました。
必要資金や健康状態などをふまえて判断する必要はありますが、特に65歳以降の高齢者雇用ではパート・アルバイトでの求人が多いと予想されます。早く仕事に就きたい方は、パート・アルバイトとして転職を目指すとよいでしょう。
正社員として働きたいという意欲が高い方でも、全体の2~3割程度の方が就業しているため、希望の条件などを固めて早急に仕事を探すとよいでしょう。
60代が重視する仕事選びのポイント
最後に、60代の方が仕事を選ぶ際に重視すべきポイントについて解説します。「すぐに仕事に就きたい」という思いが強すぎて、確認すべき条件をチェックし忘れていると、就業後に後悔したり、すぐに離職したりする事態になりかねません。
パーソル総合研究所が発表している「働く10,000人の成長実態調査」を基に、60代の仕事選びの重視点を表3にまとめました。
表3
60代就業者の仕事選びのポイント | 重視する割合 |
---|---|
通勤の便がよいこと | 37.8% |
やりがいを感じられること | 34.1% |
自分のやりたい仕事であること | 33.3% |
自分の能力や個性が生かせること | 29.1% |
働く時間を選択できること | 21.7% |
自律的に自分の判断で仕事を進められること | 19.1% |
キャリアを活かせること | 17.8% |
※株式会社パーソル総合研究所「働く10,000人の成長実態調査2023」を基に筆者作成
60代のうち、仕事を選ぶうえで「通勤の便がよいこと」を重視する方が約4割おり、自宅から近い職場を求めていることが分かります。また「働く時間を選択できること」と回答した方が約2割いることから、短時間勤務を希望している方が多いと予想されます。
さらに「自分の能力や個性が生かせること」「自律的に自分の判断で仕事を進められること」「キャリアを活かせること」など、過去のキャリアを活かしながら自律的に働ける職に就きたいと考える方がいることも分かりました。
定年退職後の60代でもすぐに働くことは可能
2022年における60~64歳の就業率は73.0%、65~69歳の就業率は50.8%で、働く意欲があれば仕事を得られやすい状況にあるといえます。また、60~64歳のうち最も多い雇用形態は「会社員(正社員)」、65~69歳の場合は「パート・アルバイト」であることが分かりました。
正社員として就業する方もいらっしゃいますが、すぐに働きたい方は雇用形態に固執せず、視野を広げてみるとよいでしょう。
しかし、就職後の後悔や早期離職を避けるためには「通勤の便がよい職場で働きたい」「やりがいを感じられる職に就きたい」といった仕事を選ぶうえでの譲れないポイントを明確にして、職を探すことが大切です。
出典
株式会社パーソル総合研究所 働く10,000人の成長実態調査2023 シニア就業者の意識・行動の変化と活躍促進のヒント
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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