みそ汁に「だしパック」は手抜きですか？ 夫に「ちゃんとダシをとったほうがいい」と言われたのですが、違いって正直あるんでしょうか…？

スーパーやコンビニなどでよく見かけるだしパックを使えば簡単にだしが取れるため、使用する人は多いのではないでしょうか。では、きちんとだしをとる場合とだしパックでは違いがあるのでしょうか、本記事で詳しく解説します。

だしパックとは

だしパックとは、かつお節や煮干し、昆布などの天然素材を粉末状にしたものが専用の袋に入っていて、お湯の中に入れてだしをとれる製品です。100％天然素材のものもあれば、食塩や調味料などが含まれているものもあります。
 

だしをとるのと違いはあるの？

食塩や調味料、添加物などが含まれている場合、素材からだしを取った場合と風味や味が変わります。しかし、天然の素材だけで作られたパックだと、素材でだしをとった場合と味にさほど違いはないでしょう。
 
食塩や調味料、添加物が含まれているだしパックに比べて、天然素材のだしパックは価格が高くなっています。なお、塩分や調味料の入っていないだしは、無塩にもかかわらず香りや風味があるため、味を付ける際に塩分を減らせます。
 
天然素材のだしバックは、16袋246円（税込）から10袋612円（税込）のものなどさまざまなものがあります。
 
素材からだしをとる場合では、かつお節に昆布、シイタケなどをそれぞれ購入しなければならず、100円ショップで購入しても1個100円を超えてしまううえ、入っている量も少量です。そのため手間を考えると、だしパックはおすすめです。
 

顆粒だし・液体だしは手抜き？

だしパックと同じように、手軽にだしを作れるものに顆粒（かりゅう）だしや液体だしがあります。これらはお湯に入れるだけで簡単にだしを作れて便利ですが、手抜きと感じる人もいるかもしれません。
 
しかし、液体だしはカツオだしや昆布だし、白だしなどさまざまな種類があり、料理に合わせて使い分けができるなど、それぞれに優れた点もあります。
 
ただし、顆粒だしや液体だしは、大抵のものに調味料や添加物が含まれているため、素材でとっただしや天然素材のだしバックに比べると、香りや風味は劣ってしまうことがあります。
 
価格も、顆粒だしは120グラムで414円（税込）や450グラムで429円（税込）など、液体だしは500mlで147円（税込）や1Lで436円（税込）などと、だしパックよりも高い傾向にあります。しかし、お湯や水に入れて使うため、少しの量でたくさんのだしを作ることが可能です。
 
そのため、忙しいときは顆粒だしや液体だしを使い、時間があるときは素材からだしをとったり、天然素材のだしバックを使ったりして、だしの香りや風味を楽しむなど使い分けるといいでしょう。
 

だしパックでのだしの取り方

だしパックでだしをとるのは簡単なので、使ったことがある人も多いでしょう。しかし、簡単だからといって適当にだしを取らないように、おいしいだしの取り方を確認しておきましょう。

1．お湯を沸かす
2．だしパックを沸騰したら入れて、中火で3～5分程煮出す
3．だしパックを取り出して完成

だしパックも素材でとるだしも同様ですが、煮出しすぎは風味を落とす原因となります。長くても5分たったらだしパックを取り出すようにしましょう。そしてだしパックを取り出すときは、パックを絞らないように注意しましょう。絞ってしまうと、雑みの原因になってしまいます。
 

自家製だしパックの作り方

だしパックを家庭で作ることもできます。自家製だしパックの作り方は、次の通りです。

材料（5パック分）
・かつお節　5グラム
・昆布（ハサミで2ミリ幅にしておく）　30グラム
・干ししいたけ（スライス）　10グラム

ボールに材料を合わせて、バックにつめたら完成です。だしを作るときは、450mlのお湯にだしパックを1つ使用してください。
 
自家製のだしパックなら、家で素材からだしをとったのと同じです。3～4週間は日持ちもするため、作り置きをすると毎日本格的なだしを楽しめます。
 
かつお節は15グラムで108円（税込）、刻み昆布は16グラムで108円（税込）、干ししいたけは30グラムで637円（税込）などで販売されているので、約464円（税込）で5パック分作れます。
 

だしパックは手抜きではなく時短

だしパックも素材にこだわり100％天然のだしパックなら、素材からとっただしと比べても香りや風味が変わらず手抜きにはなりません。パックに入っている分、素材からとるだしよりも取り出しが簡単で時短になるでしょう。
 
だしをとるのが面倒なときは、顆粒だしや液体だしを利用する方法も1つの選択肢です。自分にあっただしの取り方で、料理に少しだけこだわりを足してみると、いつもの料理がより楽しくておいしく仕上がるでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー