夏休みに海外旅行に行きます。支払いは全てクレカでと思っていますが、現金も必要なのでしょうか？ いくら持って行けばいいですか？

海外旅行は楽しみにしている一方で、盗難やけがなどの不安要素がつきものです。「現地でクレジットカードが使えなかったらどうしよう」と思い、現金をある程度入れる人も珍しくありません。そこで本記事では、海外旅行における現金の必要性と、気をつけなければならないお金のトラブルについて解説します。

現金は少しだけ持って行こう

海外に行くときはクレジットカードを持つだけではなく、現金もある程度財布に入れておきましょう。金額は多く用意する必要はなく、バスや電車の運賃や飲食店の代金を賄える程度があれば十分です。海外の多くの国では日本よりキャッシュレスが進んでおり、クレジットカードで決済できるところも多くあります。
 
しかし、現地の屋台料理や地方のお店ではクレジットカードに対応していない場合があります。また、店舗側の通信トラブルによってクレジットカードが使えない事態もあるでしょう。そのような非常時のときに備えて、現金が少しだけあると安心できます。
 

クレジットカードは予備も含めて3枚用意する

海外の主要な都市ではクレジットカードを使えますが、場所によっては特定の種類だけ非対応といった可能性もあります。万が一、メインのクレジットカードが使えなかったときに備えて、3枚程度持参していくとよいでしょう。
 
しかし海外では、スリや置引などの犯罪に巻き込まれる可能性もあります。そのため、手持ちのクレジットカードは1～2枚にして、残りの1枚をホテルのセーフティーボックスに預けるなど安全な場所に保管しましょう。
 

海外旅行で気をつけるお金の被害

海外でよくある金銭トラブルや盗難被害のパターンについて解説します。クレジットカードを持って海外に行く方は、以下のケースに注意しましょう。
 

クレジットカードの不正利用

悪質なお店では、クレジットカードを不正利用して多額の請求をしてくる場合があります。実際にあった被害では、以下のようなパターンが起こったようです。
 

・読み取り機械の不調を理由にクレジットカードの手渡しを要求され、待ち時間の間にATMで現金が引き落とされていた
・客引きで入ったお店でクレジットカードの高額決済を強要された
・偽の警察官に「身分証を見せろ」といわれ、クレジットカードの暗証番号の開示を要求された

 
これらのケースを踏まえた対策としては、第三者にクレジットカードを渡さないことが大切です。特に暗証番号の漏えいには、気をつけなければなりません。
 

スキミング

スキミングとは、スキマーと呼ばれる小型の機械でクレジットカードの情報を読み取る手口です。被害に遭うと、クレジットカードの情報を使って高額な買い物をされたりATMで現金を引き出されたりします。海外のスキミング被害では、以下のパターンがあったようです。
 

・タクシードライバーにクレジットカードを手渡した際、代金の支払いではなくスキミングが行われていた
・ATMの挿入口にスキマーが仕込まれていた

 
スキミングの対策としては、該当のATMを使わない、暗証番号を打ち込むところを第三者に見られないといった方法が挙げられます。また手元を隠すだけでも、十分な効果が見込まれるでしょう。
 

安全に海外旅行するためのポイント

安全に海外旅行するためのポイントについて解説します。犯罪や金銭トラブルの被害に遭わないためには、以下の点を意識しましょう。
 

メインストリートから離れない

海外旅行で初めての国や場所を訪れる際は、メインストリートに限定しましょう。海外では、メインストリートを少し外れるだけで一気に治安が悪くなる場所も珍しくありません。
 
またメインストリートでも時間帯によっては危険なこともあるため、活動は主に日中にとどめておくとよいでしょう。
 

高価な服を着ない

海外旅行での派手な服装は避けましょう。派手な服装をしていると、犯罪者から「お金持ち」と認識され、スリや強盗に狙われる可能性があります。悪い意味で目立ってしまうため、派手な服装やアクセサリーは身につけないほうが安全といえるでしょう。
 

金銭トラブルに備えるなら海外旅行保険がおすすめ

クレジットカードのトラブルに備えるなら、少額の現金を持っておき、さらに海外旅行保険に加入しておく方法をおすすめします。海外旅行保険は、海外での病気やけが、盗難などの被害を補償してくれる保険です。クレジットカードによっては自動で付帯されていることもあるため、旅行前に確認しておくとよいでしょう。
 
安心して海外旅行を楽しめるように、万全に備えておきましょう。
 

出典

外務省 海外旅行を予定されている皆様へ
外務省 海外邦人事件簿 Vol.66 クレジットカードの不正使用にご注意を！
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー