新NISAもiDeCoもやっていますが、同じ額を入れるよりも、どちらかの金額を多くしたほうがお得ですか？

ファイナンシャルフィールド / 2024年5月22日 1時40分

新NISA（以下、「NISA」といいます）とiDeCoの両方をやっている人は、「どちらも同じ額を入れるべきか」「どちらかの金額を多くするべきか」と悩まれる方もいらっしゃるでしょう。この点については、現在NISAとiDeCoの両方をやっている方だけでなく、これからNISAやiDeCoを始めようとしている方も気になるところです。どうしたらよいかについて、本記事で解説しますので、ぜひ最後までお読みください。

NISAとiDeCoの比較ポイント

図表1は、NISAとiDeCoの特徴を簡単にまとめたものです。

図表1

	NISA		iDeCo
	つみたて投資枠	成長投資枠	iDeCo
年間投資枠・年間拠出限度額	120万円	240万円	27万6000円（会社に企業年金がない会社員の場合）
非課税保有限度額（総枠）	1800万円	1200万円（つみたて投資枠と併用で1800万円）	―
投資商品	一定の投資信託	上場株式・投資信託など	元本確保型商品・投資信託
投資方法	積み立て	積み立て・一括	積み立て
税制優遇	運用益が非課税		（1）掛金が全額所得控除（2）運用益が非課税（3）受け取るときも所得控除あり
受取方法	口座から引き出し		（1）年金方式（2）一時金方式

ここで注目したいのは、以下の点です。

・年間の投資（拠出額）に限度があり、iDeCoのほうが大幅に少ないこと
・NISAには総枠の限度額があること
・投資方法が異なること
・iDeCoは掛金が全額所得控除になること
・お金を受け取るとき、NISAは預金と同じ扱いで課税されないが、iDeCoは所得扱い（年金方式＝雑所得、一時金方式＝退職所得）で優遇税制ではあるものの課税される可能性があること
・iDeCoを受け取るとき、年金方式なら「公的年金等控除」を、一時金方式なら「退職所得控除」を受けられること

iDeCoは節税効果があり、NISAは複利効果が大きい

以上のことから、NISAとiDeCoで運用成績に差がないことを前提とすると、iDeCoは掛金が全額所得控除になる分、掛金を拠出している期間は手取りが増える（所得税が減る）ため、NISAに比べて得であるといえそうです。

しかし、iDeCoは受取時に所得税が課税される可能性があります。年金方式で受け取る場合は雑所得となり、一時金方式で受け取る場合は退職所得になります。

それぞれ公的年金等控除、退職所得控除を受けられますが、所得税を納付することになれば、結局は課税の繰り延べをしたにすぎないともいえます。拠出時の節税分と受取時の課税分を比較して、前者のほうが多ければ、節税できた分、iDeCoのほうが得だといえます。

また、iDeCoの場合、投資方法が「積み立て」となり、一括投資ができるNISA（成長投資枠）と比較して不利になる可能性があります。例えば、以下のケースを比較してみます。前提として、どちらも年2％で複利運用するものとします。

〈ケース1〉毎年24万円ずつ積み立てながら、10年間運用した場合
〈ケース2〉1年目に240万円投資し、10年間運用した場合

〈ケース1〉の10年後の金額は、以下のとおりです。

24万円 × 10.95（年金終価係数）＝ 262万8000円

一方、〈ケース2〉の10年後の金額は、以下のとおりです。

240万円 × 1.219（終価係数）＝ 292万5600円

投資額（掛金）の合計は、どちらも240万円です。しかし、投資のタイミングの違いにより、得られる「複利の効果」にも差が生じます。この点からいえば、NISA（成長投資枠）のほうが得だといえます。

まとめ

「NISAとiDeCoでは、どちらが得か」と聞かれたら、「目的に応じて使い分けましょう」と答えるのが一般的でしょう。NISAの目的が資産形成であるのに対し、iDeCoの目的は私的年金だからです。

NISAもiDeCoも運用益が非課税になるため、どちらも得な制度です。そのうえで、どちらが得かを考えるのであれば、節税効果を取るか、複利効果を取るか、ということになるでしょう。

ただ、「同じ額を入れるか、どちらかの金額を多くするか」で迷われているのであれば、まずはiDeCoを掛金限度額まで利用するのがよいのではないでしょうか。iDeCoで得られる節税効果（所得控除）には、投資でいうところの「リスク」がないからです。

もし、まとまったお金をどうするか思案しているようであれば、NISAの成長投資枠を利用するのがよいかと思います。成長投資枠であれば一括投資ができ、複利効果を得やすいからです。

本記事では運用成績に差がないことを前提としましたが、投資先が異なれば、当然、「どちらがよいか」という比較はできなくなります。本記事が、NISAとiDeCoをどのように活用するかの参考になれば幸いです。