10人でバーベキューをしたいのですが、ビールサーバーをレンタルするのと缶ビールを買うのはどちらがよいですか？

気温が暖かくなってくると、屋外でバーベキューを楽しみたいという人も増えてきます。大人数で集まってわいわい楽しむと、食事やドリンクのおいしさがより増すでしょう。   お酒好きの大人の集まりでは、ビールを多く用意しておきたいと考えるケースもあります。大人数の場合に、ビールサーバーをレンタルするのと缶ビールをまとめて購入するのでは、どちらがお得か気になる人も多いでしょう。   そこで本記事では、ビールサーバーのレンタル費用と缶ビールの購入費用を比較して、どちらがお得であるかを紹介します。また両者のメリットも紹介するため、大人数で集まるときのビールの準備方法にお悩みの方は参考にしてください。

レンタルビールサーバーの費用

本項では、各社が提供しているレンタルビールサーバーの費用を紹介します。今回は3社の製品をピックアップしています。各レンタルビールサーバーにかかる費用は、以下の通りです。
 

【キリン ホームタップ】

サーバー本体：無料レンタル
月額料金
・月4リットルコース：8250円～ （税込）
・月8リットルコース：1万2430円～（税込）
 
内訳
・月額基本料金：3190円（税込・配送料込）
・ビール1セット（1リットル×2本）：2530円～（税込）※商品により変動あり

 

【THE DRAFTERS】

サーバー本体：レンタル（レンタル代は基本料金に含む）
月額料金：7980円（税込）
・基本料金：2990円（税込）
・ビール料金：4990円（税込）※ミニ樽2リットル×1本を月2回
追加料金
・ミニ樽2リットル：1本あたり1980円（税込）

 

【DREAMBEER】

サーバー本体：レンタル（おまかせパック）
月額料金：8200円（税込）～
内訳
サーバーレンタル料3300円、ビール料金（1.5リットル）3960円～、クール配送料（関東地区、ビール2本）940円～

 
レンタルビールサーバーは、月額料金制のメーカーが多いようです。
 

レンタルビールサーバーのメリット

レンタルビールサーバーを利用すると、ビールの温度や鮮度を維持できるため、いつでもおいしいビールが飲めます。また、ビールの大切な要素である泡も、ビールサーバーがあればお店のような滑らかな仕上がりになるでしょう。
 
ビールサーバーを利用すると、ビールの中に溶け込んでいる炭酸を活性化させられるため、口当たりのよい滑らかな泡が作れるという仕組みです。また、泡の量をコントロールできるメリットもあります。
 

缶ビールで購入した際の費用

本項では、缶ビールをまとめて購入する際にかかる費用を紹介します。今回は1人あたり350ミリリットル缶を3本（約1リットル）飲むと仮定して、10人で約10リットルのビールが必要であると設定します。
 
総務省の「小売物価統計調査 2023年」によると、東京都区部で350ミリリットルの缶ビール6本入りの平均価格は、約1171円です。10人で飲むには30本必要なため、5855円かかります。
 
ビールサーバーをレンタルする場合、月額費用が発生してしまうため、1回のバーベキューだけで利用する予定であれば、缶ビールを購入したほうが費用は抑えられるでしょう。
 
バーベキューで使用した後も、誰かがそのまま自宅で使ったり、味にこだわりがあったりする場合は、レンタルビールサーバーを利用するのも一つの手段であるといえます。
 

缶ビールのメリット

缶ビールは、手軽に購入できるうえにまとめて購入すると単価が安くなる場合もあります。今回は、350ミリリットルの価格で比較をしましたが、大きいサイズをまとめ買いすればさらにお得に購入できる可能性もあるでしょう。また、缶ビールであれば1本ずつ種類を変えて飲み比べも手軽に楽しめます。費用を抑えて手軽にビールを頼みたい場合は、缶ビールがおすすめです。
 

ビールサーバーレンタルは目的に合わせて利用するのがおすすめ

レンタルビールサーバーは、基本的に月額料金によって提供されているケースが多いようです。そのため、1シーズンに1回しかないバーベキューで利用するのは割高であるといえます。しかし、その分本格的でおいしいビールを味わえるでしょう。
 
一方、缶ビールはまとめて購入するとお得になり、手軽にビールを楽しめます。まとめて購入して余ってしまっても、参加者で分散して持ち帰れるのもメリットといえるでしょう。レンタルビールサーバーと缶ビールにはそれぞれ異なるメリットがあるため、自分たちの目的にあわせてどちらを利用するか決めるのがおすすめです。
 

出典

総務省 小売物価統計調査（動向編） 2023年 【13】「2021 ビール」 ～ 「2134 ぎょうざ（外食）」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー