子どもが大きくなるまで土日休みのパートをしたいと思っています。そんな都合のいい求人はあるのでしょうか？ 時給も知りたいです。

子どもを育てていると働く時間に制限があり、平日の数時間だけになったり土日は休みが欲しかったりします。   特に、パートナーが土日勤務や子どもの習い事がある場合は土日に働けないため、「収入を得たいけれどどのように働けばいいのだろうか」と迷うこともあるでしょう。   そこで本記事では、土日に休みを取得できる仕事について紹介します。

土日休みのパートはある

結論からいえば、土日休みで働けるパートの仕事はあります。具体的には「シフトで土日に休みを入れてもらう」「土日が休業日の仕事を選ぶ」という方法です。ここでは土日休みの仕事を見つけるヒントを紹介します。
 

土日が休業日の会社を選ぶ

土日が休業日の会社を選ぶと、おのずと勤務日が月曜日から金曜日までの平日になります。代表的な仕事として挙げられるのは、事務職や製造業です。一方で、飲食店や小売業などは休業日が平日だったり設けられていなかったりするため、土日が休業日となる仕事を選ぶ際は、業種に着目する必要があります。
 

シフトを調整する

自宅の近くに土日が休業日となる求人が見つからない場合には、土日に休むことが可能なシフト制の仕事を検討しましょう。
 
例えば、スーパーやドラッグストア、ホームセンターなどでは平日のみ働ける求人があります。お店自体は平日・休日ともに営業していたとしても、シフトの調整次第で平日のみまたは自分が希望する曜日のみ働ける可能性があります。
 
ただし、シフト制の仕事に応募する場合には、土日は働けないことを面接時に必ず伝えましょう。内定後に「やっぱり土日は働けません」と伝えると、人員配置に困ったり、依頼する仕事にミスマッチが発生したりするなど、双方ともに不利益を被る可能性があります。
 

土日休みのパートはどんなものがある？

本項では、土日休みで働けるパートの求人について紹介します。なお、今回は条件として、東京都において土日休みのアルバイトもしくはパートの雇用形態のものとなります。
 

事務系

事務系の仕事は土日休みの求人が多く、またデスクワークがメインのため働きやすいでしょう。時給は企業によってさまざまですが、おおよそ1200～1800円程度までの仕事が多いようです。事務職の場合、勤務時間がある程度定められており「9～15時まで」「10～16時まで」など、固定の時間枠で働けるでしょう。
 

接客系

飲食業や小売店などの接客業も、土日休みで働ける仕事です。飲食店の場合は「平日の9～15時」など、ランチタイムの間だけ勤務する方法があります。
 
小売店においてもさまざまですが、育児と両立するのであれば、子どもの送迎や家事との両立がしやすい9～16時の時間帯を希望してシフトに入れてもらうのがよいでしょう。時給は、1000～1500円程度が多い傾向にあります。
 

製造系

製造業も、土日休みの工場が多いためおすすめです。製造業と一口にいっても、自動車部品や医薬品、食品などさまざまです。例えば、自動車部品の製造工場では時給1200～1500円程度の求人が多く見られます。また勤務時間については、日勤だけでなく夜勤の働き方もあります。
 

土日休みのパートを探す注意点

求人サイトを検索すると、土日休みのパートは想像以上に多いことが分かります。実際に求人に応募して面接へ進む前に、下記のポイントを確認しましょう。

・臨時で土日に働くケースはあるか
・平日のみ勤務の場合、シフトは十分に入れるか
・子どもの行事や病気で休みは取りやすいか

面接時に「土日にはシフトを入れない」といわれても、職場の人員が変わり仕事を覚えて戦力になったときなどに、「土曜日だけでも出てくれないか」とお願いされる可能性もあります。その場合に働けるのか否かを、面接前に決めておきましょう。
 
また、会社や店舗によっては、平日しか勤務できない人よりも、土日も勤務できる人を優先的にシフトに入れるところもあります。そのため、希望する勤務日数分の稼働が可能かどうか確認しておきましょう。
 
さらに、育児優先でパートを探す場合、もしものときに休める体制か確認しておきましょう。子どもの行事や子どもの体調不良時などに、問題なく休める職場を選ぶと安心して長く働けるでしょう。
 

土日休みのパートは求人の見極めが肝心

「子育てなどのために家庭を優先したい」という方でも、働きやすい土日休みのパート求人は多く見られます。しかし、面接時に具体的な条件を取り決めないと、勤務開始後に双方ともにミスマッチが生じる恐れがあるため注意が必要です。
 
土日休みの求人やうまくシフト調整できる求人を見つけたら、自分が気になるポイントを面接時にしっかり確認することが大切です。働く前に不明点を解消することで、長く働ける職場を選べるでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー