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どうしてもジムに通いたい夫。「シャワーが使えるし、1人分の風呂代が浮くよ」と説得してきたのですが、どれだけ節約効果があるでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年6月21日 3時40分

どうしてもジムに通いたい夫。「シャワーが使えるし、1人分の風呂代が浮くよ」と説得してきたのですが、どれだけ節約効果があるでしょうか?

ジム通いを習慣化し、運動習慣を身につけることは病気の予防や健康のためによい機会です。また運動後にシャワーを利用すれば、自宅でお風呂に入る手間も省けます。しかし、お風呂代の節約だけで、ジム代は相殺されるのでしょうか。   そこで本記事では、ジム通いを習慣にすると家庭の水道光熱費の節約になるかや、ジム通いのメリットについて解説します。

ジムの会費は大体いくらくらいするもの?

ジムの会費は、ジムによりまちまちです。多くのジムは月額制が一般的ですが、なかには都度払いができるジムもあります。全国展開されている主なジムの月会費や特徴はどのようになっているのでしょうか。
 

・コナミスポーツクラブ

日本最大級のスポーツジムで、北海道から沖縄まで全国各地に店舗があります。通常のジムはシャワールームのみ備わっているのが一般的ですが、コナミスポーツクラブの多くの店舗では、お風呂やサウナが併設されています。会費は店舗により異なり、月額6380円〜となっています。
 

・JOYFIT(ジョイフィット)

JOYFITは、全国に220店舗以上あり、どこでも利用可能な気軽さが特徴です。ジムの種類は、レッスンやマシンが豊富なジム、24時間利用可能なジム、ヨガスタジオ、パーソナルトレーニングの4タイプあります。どの店舗で入会しても全国の店舗が利用できますが、登録する店舗により月額は異なり7000〜9000円くらいの幅があります。
 

・chocoZAP(チョコザップ)

月額2980円で利用できるのが特徴のchocoZAPは、パーソナルジムで有名なRIZAP(ライザップ)が運営しているジムです。24時間、私服のままで利用できる手軽さのほか、ジムに加えエステやネイル、カラオケ、ワークスペースなどさまざまな利用用途があります(一部店舗限定)。
 

家族の1人がお風呂に入らないことで節約できる水道光熱費

ジムに通うことでお風呂代を浮かせられるという夫の主張ですが、実際に家族の1人がお風呂に入らないと毎月のジム代は相殺されるのでしょうか。
 
シャワー1回を10分と仮定した場合、一般的なシャワーヘッドでは1分で10〜14リットル程度の水が出るため、使用する水の量は少なくとも100リットル必要です。水道料金は地域によって異なりますが、0.24円/リットルで計算すると、水道代は24円になります。
 
ガス代はシャワーを10分使用すると、設定温度にもよりますが72〜106円程かかるといわれています。水道代とガス代を合わせると、1ヶ月のシャワーで必要なのは水道代(24円)+ガス代(72円)×30日で2880円になります。
 
つまり、ジムに通ってお風呂代を相殺するとなると、先にご紹介したジムのなかでも安価なところに登録し、かつ毎日通う必要があるといえるでしょう。
 

ジムに通うメリット

ジムの月会費と毎月のシャワー代との比較では、なかなかジム代を相殺するのは難しいことが分かりました。しかし、ジムに通うことは節約以外にもメリットがあります。それらを踏まえたうえで、ジムに通う必要があるのか検討するとよいでしょう。
 
運動が健康によいのはもちろんのこと、ジムに通うメリットには以下のようなものがあります。

●ストレス解消になる
●高価なマシンを利用できる
●スポーツトレーナーの指導やアドバイスが受けられる など

運動はどこでもできますが、ジムに通えば適切に指導を受け効率のよいトレーニングができるでしょう。
 

ジムに通うデメリット

反対に、ジムに通うデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

●費用がかかる
●混雑時には希望のトレーニングができない
●通う手間と時間がかかる
●運動習慣がつかない

デメリットの一番は、費用がかかることにあります。また仕事や家事をしながら、ジム通いを習慣化するのは難しい人も少なくないでしょう。
 

節約目的だけでなく健康維持のためにジムに通いましょう

ジム通いは月会費と水道光熱費で比較すると、節約のためだけに通い元を取るのは難しいといえます。運動習慣を身につけるのは、健康のためにとてもよいことです。しかし厚生労働省「国民健康・栄養調査報告」によると、運動習慣がある人の割合は男性が33.4%、女性が25.1%という結果になっています。
 
運動習慣は生活習慣病の予防にも効果的ですが、忙しさを理由にほとんど運動することのない人が多いのが現状です。そのため、ジム通いをきちんと習慣化できるのであれば、家族が心身ともに健康でいるために無駄な出費にはならないでしょう。
 

出典

厚生労働省 国民健康・栄養調査報告(※54ページ)
厚生労働省 身体活動・運動
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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