「電子タバコ」喫煙者の両親。「ニコチンが入ってないから大丈夫」と言うのですが、体が心配です…
ファイナンシャルフィールド / 2024年6月21日 23時40分
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電子タバコという商品が流通し始め、昔は紙巻タバコを吸っていたけど、電子タバコに変えたという方もいるかもしれません。両親が電子タバコを吸っているという場合、健康のためにやめてほしいと考える方もいるでしょう。 多額のタバコ代がかかっているのではないかと、費用が気になる場合もあります。「電子タバコはニコチンが入っていないから健康に害はない」と両親は考えているかもしれません。本当に電子タバコは健康に悪影響がないのか疑問に思う方もいるでしょう。 この記事では、電子タバコとはどのような製品か、電子タバコは健康に影響があるのか、電子タバコをやめればどのくらいの節約になるのかをご紹介します。
そもそも電子タバコはほかのタバコとどう違うの?
そもそも、電子タバコとほかのタバコの違いがよく分からないという方もいるでしょう。
電子タバコは香料などを含む溶液を電気的に加熱し、発生させた蒸気を吸入する製品」です。日本では、現在ニコチンを含む電子タバコは販売されていません。
紙巻タバコは、刻んだタバコを紙で巻いて火を付けて使用します。タバコの葉にはニコチンが含まれるため、紙巻タバコを吸うとニコチンを吸入することになります。
電子タバコと混同されがちなものが、加熱式タバコです。加熱式タバコは、タバコの葉やその加工品を電気で加熱し、霧状化したニコチンと発生した化学物質を吸入する製品です。
電子タバコは「火ではなく電気を使う」「ニコチンを含まない」という点が、ほかのタバコとの違いとなります。
電子タバコが健康に与える影響
「電子タバコはニコチンを含まないから健康に害はない」と考えている方もいるかもしれません。しかし、電子タバコもニコチンの有無にかかわらず、健康への影響には懸念があると考えられています。
厚生労働省が提供する健康情報サイト「e-ヘルスネット」によると、電子タバコの種類によっては「ホルムアルデヒド」や「アセトアルデヒド」といった発がん性物質などが発生するものがあると報告されているようです。
科学的根拠はまだ不十分ではあるものの、電子タバコを吸う使用者本人とその周囲の健康に影響する可能性があると考えられているのです。
電子タバコにはニコチンは含まれていないものの、健康に害を与える可能性があるということです。
電子タバコをやめたらどのくらいの節約になる?
電子タバコを吸っている場合、費用が気になる方もいらっしゃるでしょう。電子タバコにはさまざまな種類がありますが、大きく分けると「本体が使い捨てのタイプ」「本体とは別に、リキッドとコイルの取り換えが必要なタイプ」に分かれます。
本体が使い捨てのタイプは、1本約400円~約5000円と価格は幅広くなっています。商品によって、何回分吸うことができるかが異なります。本体に加えて、消耗品としてリキッドとコイルが必要なタイプも、本体は約1000円~1万円台のものまで幅広くあります。リキッドは30ml入りで2500円程度、消耗品のコイルは500円程度が相場のようです。
今回は、本体とリキッドとコイルが必要なタイプで費用を算出してみます。
本体は一度購入すればしばらくは使い続けられることから、今回は本体の価格は考慮せず、リキッドとコイルの費用だけを見てみます。リキッドは60mlあれば、一般的には1ヶ月は喫煙できると想定されます。
コイルも1ヶ月で2個使用すると仮定し、上記の相場価格で算出すると、1ヶ月の費用は6000円ほどです。年間では7万2000円ほどの費用がかかることになります。
電子タバコをやめれば、年間7万2000円ほどの節約になる可能性があります。ただし、商品によって値段も異なり、喫煙量によっても消費量は異なるため、上記はあくまで参考値です。
電子タバコを止めれば年間7万2000円ほどの節約になる可能性がある
電子タバコは「火ではなく電気を使う」「ニコチンを含まない」という点が、ほかのタバコとの大きな違いです。
しかし、ニコチンを含まないからといって、健康への懸念がまったくないというわけではありません。電子タバコの種類によっては「ホルムアルデヒド」や「アセトアルデヒド」といった発がん性物質などが発生するものがあると報告されています。
電子タバコを止めれば、年間約7万2000円の節約になる可能性があります。健康のため、節約のために両親に電子タバコをやめてほしいという場合は、まず電子タバコも健康に悪影響がある可能性があると理解してもらう必要があるかもしれません。
それでもタバコをやめるのが難しいという場合には、医師や禁煙サポートプログラムの助けを求めることも一つの選択肢です。
出典
厚生労働省 e-ヘルスネット 電子たばこ
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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