”新築祝い”で義母から贈られた「掛け時計」。好みのデザインではない場合どうする？配慮は必要？

家を建てたときにもらう「新築祝い」。何かをプレゼントしてもらうとうれしく感じるものですが、正直好みのものではない品をプレゼントされると、使い道に困ってしまうこともあります。   特に今回のケースのように、義父母からのプレゼントとなると、今後の人間関係や付き合いのことも考えて「使わないわけにはいかない」と感じるかもしれません。本記事では、新築祝いで好みではないものをもらったときに覚えておきたい点を解説します。

新築祝いにもらって困ったものは？

株式会社AlbaLinkが新築・引っ越し祝いをもらったことがある男女392人を対象に実施したアンケート調査によると、「新築・引っ越し祝いでもらって困ったもの」上位7位は表1のとおりです。
 
表1

もらって困ったもの	回答者数
食器・カトラリー	94人
インテリア雑貨・時計	71人
観葉植物	36人
花束・造花	25人
タオル	24人
絵画	23人
洗剤・シャンプーなどの消耗品	20人

※株式会社AlbaLink 訳あり物件買取ナビ 「【新築・引っ越し祝いでもらって困ったものランキング】男女392人アンケート調査」を基に筆者作成
 
調査結果によると、「時計」は第2位でした。少なからず時計を「もらって困る」とみている人がいることが分かります。
 
もらって困った理由については、「好みではない」「設置場所に困る」などが挙げられるかもしれません。「作動音がうるさくて気になる」などの理由も考えられます。
 
あるいは、インテリアのデザインやカラーに統一感をもたせたい人の場合、「インテリアはすべて自分で選びたい」と考えるかもしれません。
 

好みではないプレゼントも使うべき？

プレゼントされたからといって、何が何でも使用しなければならないわけではありません。最終的にどうするかは、受け取った側の判断によります。とはいえ、プレゼントしてくれた相手との「関係性」を考える必要はあるでしょう。
 
やはりプレゼントした側は「相手に使ってほしい」と思うものです。使っていることが分かればうれしくなり、関係性にもプラスの影響があります。
 
そのため好みではないとしても、「すぐに処分せずに少しだけでも使う」「義母が来るときだけでも使う」などの工夫ができるかもしれません。
 

子どもへの新築祝いの相場はどれくらい？

新築祝いで渡された時計が不要だと「いっそ処分してしまおうか」と迷う人もいるでしょう。しかし処分はもったいないとする考え方もあります。というのも、時計にそれなりの価値がある可能性が考えられるからです。
 
個々の状況にもよりますが、子どもの新築祝いの相場は一般的に「5～10万円ほど」といわれることがあります。仮に義母からもらった掛け時計が、この相場に準じたものであった場合、捨ててしまうとさすがにもったいないかもしれません。
 
仮に相場を下回る金額のものだとしても、新築祝いの名目でプレゼントされていることからすると、それなりの値段がする可能性があります。
 

どうしても使わない場合はどうすればよい？

「値段が張るかもしれないので捨てるのはもったいない。しかし好みではないので使いたくはない」と感じる場合、どうすべきか困るかもしれません。どのような判断がベストかは、義母との関係や接触の頻度、自分が妥協できるかどうか、などによって変わるでしょう。
 
例えば、義母が家に訪ねてくることがないなら、少しの期間だけ使用してみるとよいかもしれません。一定期間使うことで、時計について尋ねられやすいであろうプレゼント直後に「使わせていただいています」と答えられます。あるいは実際に使用している期間に、自分からその旨を伝えてもよいでしょう。
 
義母が家に来る機会が多い場合は、寝室に保管しておけば、「時計は寝室にあります」と伝えられるかもしれません。寝室であれば義母に直接確認される可能性は低いと考えられるからです。
 
いずれにしろ、義母の気持ちに配慮することは大切です。どうしても処分したい場合は、しばらく時間が経過した後に処分することで義母を傷つけずにすむ可能性があります。
 

時計は人によっては「もらって困る新築祝い」だが、少しの間だけ使用するなど配慮することが望ましい

新築祝いで時計を受け取ることに抵抗を感じる人は多いようです。とはいえ捨てるのはもったいないと感じる人も一定数いると予想されます。
 
必要のないプレゼントをもらった場合でも、義母の気持ちに配慮することは大切です。義母の気持ちと自分の好みを両立させるには、本記事でご紹介したような方法を試してみてもよいでしょう。
 

出典

株式会社AlbaLink 訳あり物件買取ナビ 【新築・引っ越し祝いでもらって困ったものランキング】男女392人アンケート調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー