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20代フリーターです。貯金が10万程度しかありません。同年代はどれくらい貯金があるんでしょうか? 正社員になるべきですか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年6月27日 9時0分

20代フリーターです。貯金が10万程度しかありません。同年代はどれくらい貯金があるんでしょうか? 正社員になるべきですか?

フリーターとして働く20代のなかには、貯金が10万円しかないという現状に不安を感じている人もいるでしょう。同世代の平均的な貯金額はどれくらいなのでしょうか。   また、フリーターから正社員への転職は本当に必要なのでしょうか。この記事では、20代の平均貯金額と、フリーターと正社員のメリット・デメリットを詳しく解説します。

20代の平均貯金額

20代の平均貯金額に関して、金融広報中央委員会が公表しているデータを以下の表1にまとめました。
 
表1

世帯 平均値 中央値
単身 121万円 9万円

※金融広報中央委員「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)」を基に筆者作成
 
平均値と中央値に大きな差があることから、貯金額には大きなばらつきがあることが分かります。中央値が9万円と比較的低いため、20代の単身世帯では貯金をすることが難しい状況にあると考えられそうです。
 

正社員への転職は必須?

正社員になることは、安定した収入を得て貯金を殖やす一つの方法です。しかし、必須ではなく、フリーターでも高収入を得ている人はいます。フリーターから正社員への転職にはメリットとデメリットがあることを考慮に入れたうえで、転職について判断してください。
 

正社員への転職メリット

正社員に転職するメリットとして、以下が挙げられます。


・雇用が安定
・福利厚生が充実
・社会的信用度を上げられる
・仕事を通じて成長できる

正社員は一度採用されれば解雇の可能性は低く、基本給という毎月一定額の給与がもらえます。また、正社員はフリーターと比較すると福利厚生が充実していることが多く、健康保険や厚生年金などがあることがメリットです。
 
さらに、正社員という雇用形態はフリーターよりも社会的な信用度が高いといえます。そのため、ローンやクレジットカードの審査も、正社員であれば通りやすい傾向があります。
 
加えて、正社員はキャリアアップを図りやすいというメリットもあります。正社員の場合は責任あるポジションで経験を積んだり、専門的なスキルを身に着けたりする機会も多く、仕事を通じて成長できる機会に恵まれやすいでしょう。
 

正社員への転職デメリット

正社員に転職する場合には、下記のデメリットがあることを念頭に置く必要があります。


・自由度が減る
・業務上の責任が増える
・異動や転勤の可能性がある

正社員は勤務時間や休日が固定される傾向があり、フリーター時代と比較すると時間の自由度は下がるでしょう。
 
また、正社員になるとフリーターよりも労働条件が安定しますが、非正規雇用の社員よりも大きな責任を負うことが求められます。さらに、正社員は会社の都合で異動や転勤を命じられることがある点もデメリットといえるでしょう。
 

将来に向けた賢いお金の使いかた

将来に向けて賢くお金を使うには、自分のライフスタイルや目標に合わせて計画的に行うことが重要です。以下に、いくつかのポイントをご紹介します。


・予算を立てる
・自己投資をする
・健康に投資する
・趣味や好きなことに投資する
・資産運用を考える

まずは毎月の収入と支出を把握するための予算を立てましょう。予算を立てることで、無駄な支出を見つけ、節約につなげられる可能性があります。
 
次に考えたいのが、自己投資です。勉強や資格取得などによって将来的に収入アップにつながる可能性があるため、生活費を考慮したうえで積極的に行うとよいでしょう。さらに、心身の健康にも投資しましょう。心身が健康でなければ、やりたいことが制限されたりできなかったりします。
 
また、早いうちから資産づくりに取り組むことも大切です。ライフイベントや万が一の事態に備え、貯蓄はもとより、株式投資や投資信託などを通じて資産形成を行いましょう。
 

正社員への転職が必要なのかは、自身の状況と目標によって大きく異なる

フリーターとしての生活に不安を感じている20代の方は、同年代の平均貯金額や正社員への転職のメリット・デメリットを理解することで、自分の将来設計に役立てられます。正社員になることで安定した収入と社会的信用を得られますが、自由度が減るなどのデメリットも存在します。
 
フリーターから正社員への転職は、必ずしも必須ではありません。しかし、安定した収入を得たいなどの理由から正社員を目指す人が多いのも事実です。本当に転職が必要なのかは、自身の状況と目標によって異なってきます。自分の状況と目標をよく理解し、自分に合った選択をしましょう。
 

出典

金融広報中央委員 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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