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ガス代が前のアパートと比べて3倍くらいに跳ね上がりました。シャワー中心にしてもあまり下がりません。どういうことなのでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年7月3日 8時40分

ガス代が前のアパートと比べて3倍くらいに跳ね上がりました。シャワー中心にしてもあまり下がりません。どういうことなのでしょうか?

引っ越しを機に、急にガス代が高くなってしまうことがあります。日用品などの値上がりも相まって、月々の光熱費が一段と負担になることもあるでしょう。ガス代が高くなる原因を把握することで、有効な対策を採れます。   本記事では、ガス代が高くなる原因や節約方法について詳しく解説します。ガス代が高くて悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

ガス代の平均

総務省統計局「家計調査(家計収支編)2023年」によれば、世帯人数別のガス代の平均(月)は図表1のとおりです。
 
【図表1】

世帯の人数 ガス代の平均(月)
1人 3359円
2人 4971円
3人 5591円
4人 5284円
5人 5131円
6人以上 5469円

※総世帯の場合
※総務省統計局「家計調査(家計収支編)2023年」をもとに筆者が作成
 
ひと月のガス代の平均はおおよそ3300〜5600円です。ガス代が最も高いのは3人世帯で、最も低いのは1人世帯です。
 

ガス代が高い原因

引っ越して、以前よりガス代が上がった場合、その原因はガスの使用量や単価の変化かもしれません。また、都市ガスからプロパンガスに切り替えたことが、ガス代上昇の要因となることもあります。
 
ガス代が高くなる原因を特定することで、より効果的な対策が可能です。
 
本項では、ガス代が高くなる3つの原因について見ていきましょう。
 

ガスの使用量が多いため

ガス代は「基本料金+従量課金(単位料金×ガスの使用量)」で計算されるため、ガスの使用量が増えるほどガス代も高くなります。
 
ガスの使用量が増える主なケースは次のとおりです。

●食器洗いやお風呂でお湯を使う頻度が増えた
●ガスファンヒーターなどの暖房器具を頻繁に使用した
●料理をする機会が増えてガスコンロをよく使用した

このように、お風呂や暖房器具、ガスコンロなどの使用頻度が以前より増えることで、ガスの使用量が増加し、ガス代が高くなることがあります。
 

ガスの単価が高いため

契約するガス会社によってガスの単価が異なるため、引っ越しなどでガス会社が変わると、それまでよりガス代が高くなることがあります。
 
また、同じガス会社でも複数の料金プランや割引サービスがあるため、ガス会社が変わらなくても、料金プランの変更によってガスの単価が上がることがあります。
 
引っ越しなどでガス代が高くなった場合は、ガス会社や料金プラン、割引サービスが変わっていないか確認しましょう。
 

プロパンガスを使用しているため

都市ガスからプロパンガスに切り替えると、ガス代が高くなる場合があります。一般的にプロパンガスは都市ガスの2倍程度の料金になると言われています。なぜなら、プロパンガスは熱量が高く、配送コストがかかるためです。
 
また、プロパンガスは料金公表が徹底されておらず、競争が少ないため、料金が下がりにくいことも影響しています。
 

ガス代を節約する方法

ガス代を節約する主な方法は、以下のとおりです。

●ガス会社を切り替える
●料金プランを見直す
●割引サービスを利用する
●節水シャワーヘッドを使う
●シャワーの温度を高くしすぎない
●食器をまとめて洗う
●お湯の使用量を減らす

ガス代の単価が低いガス会社や料金プランに切り替えることで、ガス代を節約することが可能です。一部のガス会社では、「セット割(例:電気とガス)」などの割引サービスを提供している場合もあります。
 
また、お湯の使用量を減らすことも効果的です。経済産業省資源エネルギー庁の「無理のない省エネ節約」によると、45度のお湯を流す時間を1分短縮するだけで、年間で約12.78立方メートルのガス使用量を削減し、年間約2070円の節約が見込めます。節水シャワーヘッドを活用したり、シャワーを使う際に都度止めたりするように心掛けましょう。
 

ガス代が高い場合は節約を心掛けて利用しましょう!

ガス代が高い場合は、ガスの使用量や単価の上昇、プロパンガスへの変更などが要因として挙げられます。ガス会社や料金プランの見直し、お湯の使用量の削減など、原因に応じた対処を行いましょう。
 
毎月のガス代を節約すれば、家計に余裕が生まれます。節約は最初は手間がかかるかもしれませんが、慣れれば苦になりません。まずは、ガス代が高くなった原因を確認し、節約のための対策を実践しましょう。
 

出典

総務省統計局 家計調査(家計収支編)2023年
経済産業省資源エネルギー庁 無理のない省エネ節約
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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