33歳年収400万円で毎月「1万円貯金」をしています。貯まっている気がしないのですが、続けたほうがよいですか？

将来に備えて、毎月決まった金額を貯金している方もいるでしょう。金額によってはあまり貯金できている実感がわかないケースもありますが、全く貯金していない方よりも確実に貯金は増えています。   もし貯金をより効果的にするのであれば、老後に必要なお金を計算したり収支を毎月つけたりする方法も有効です。今回は、毎月1万円ずつ貯金をしたときに貯まる金額と、老後に必要な金額などについてご紹介します。

毎月1万円ずつ貯金をすると65歳にはいくらになる？

今回は、22歳から65歳になるまで毎月1万円を貯めたと仮定しましょう。まず、毎月1万円を貯金すると1年で12万円貯まります。22歳から65歳の43年間では、「12万円×43年」となり516万円の貯金が可能です。
 
1年単位で見ると大きな数値ではありませんが、コツコツと貯めることで500万円以上の貯金ができます。また、毎月決まった金額の貯金をする習慣をつけておくと、自身の収支を把握しやすい点もメリットです。必要な金額を先に給料からよけて貯金をするので、無駄遣いをして貯金がなくなるリスクを軽減できます。
 

年収400万円の方は平均いくら貯金に回している？

金融広報中央委員会の令和5年度「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」によると、年収300万円～500万円未満の方で手取り収入から貯蓄に回した金額の割合として最も多い回答は「貯蓄しなかった」の23.9％でした。つまり、1万円でも貯金をしていれば、同じ年収帯の方よりも貯蓄を増やせていることになります。
 
貯蓄割合として2番目に多い回答は「10～15％未満」の21.2％です。手取り額は額面年収のおよそ80％ともいわれます。そこで、年収400万円の80％を手取り額と仮定すると320万円です。
 
320万円の10％は32万円、月額で換算すると約2万6667円のため、月額1万円では少し足りません。余裕があれば、少しずつ毎月の貯金額を増やしてもよいでしょう。
 

老後はどれくらいの貯金があればよい？

総務省統計局の令和5年「家計調査報告［家計収支編］」によると、65歳以上の単身無職世帯の1ヶ月の平均実収入は12万6905円です。一方、平均消費支出は14万5430円、税金や保険料などの非消費支出は平均で1万2243円で合計15万7673円となるため、平均収入では毎月3万768円足りません。
 
不足分は、貯蓄から補うことになるでしょう。65歳から90歳まで生きたと仮定した場合、25年間で不足する合計金額は923万400円です。22歳から65歳まで毎月1万円ずつ貯金をした合計額では、補いきれません。
 
仮に22歳から33歳まで毎月1万円ずつ貯金をしていたとすると、11年間で132万円貯まっています。老後に必要な貯金の923万400円から132万円を引くと、必要な貯金は残り791万400円です。
 
33歳から65歳までの32年間に791万400円を貯めようと思うと、1年間で24万7200円、毎月2万600円の貯金が必要です。年収400万円から考えると、ちょうど手取りから10％ほどを毎月貯めれば問題なく達成できます。老後のことも考えたうえで、もし余裕があるのなら毎月の貯金額を増やすことも検討しましょう。
 

計画的に貯金するコツ

貯金をするときは、給料をもらった段階で貯金用の口座に先にお金を分けておきましょう。あとで分けようとすると、うっかり使ってしまうおそれがあるためです。
 
また、効率よく貯金をするために収支管理もしておきます。毎月の支出を書き出しておくと、無駄な出費を省き、浮いたお金を貯金に回しやすくなる点がメリットです。モチベーションを保つために、貯金の目的も決めておきましょう。
 

22歳から毎月1万円を貯金すると65歳には516万円に｜老後のために続けておいた方が安心

毎月1万円でも貯金ができているなら、貯金を全くしていないよりは老後の生活費を増やせます。ただし、実際に老後の生活費として貯金をするのであれば、余裕ができたときに毎月の貯金額を増やす必要があります。
 
もし老後の生活費に充てるのであれば、年収400万円の手取りの10％ほどを貯金に回せないか検討しましょう。一気に増やせない場合は、徐々に貯金額を増やす方法も選択肢のひとつです。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年） 統計表の番号8 年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）
総務省統計局 家計調査報告［家計収支編］ 2023年（令和5年）平均結果の概要 II 総世帯及び単身世帯の家計収支 ＜参考4＞ 65歳以上の無職世帯の家計収支（二人以上の世帯・単身世帯） 図2 65歳以上の単身無職世帯（高齢単身無職世帯）の家計収支 －2023年－（18ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー