【40～50代が標的！ 被害総額約280億円】「SNS詐欺」とはどんな手口？ 見分け方や防止法を教えて！

スマートフォンの普及によって、SNSを頻繁に利用する人も多くいるでしょう。情報収集やコミュニケーションツールとして役立つSNSですが、実は詐欺被害に巻き込まれるケースが存在します。   「自分は詐欺被害に遭わない」「詐欺なんてすぐに気付く」と思う人も多いでしょうが、詐欺師は巧みな話術を駆使して相手を信じ込ませます。気付いたら、詐欺被害に遭っていたとなることは多くあるのです。   そこで本記事では、SNS詐欺の具体的な手口をはじめ、詐欺の見分け方、詐欺被害に遭わないための対処法などをまとめているので、参考にしてみてください。

SNS詐欺の具体的な手口

SNS詐欺の具体的な手口をまとめているので、被害に巻き込まれないためにもチェックしておきましょう。
 
【なりすまし詐欺】
プロフィール画像や個人情報などを偽装して、有名人や企業になりすまして詐欺行為をはたらく手口です。SNS上で取得して個人情報の悪用や、虚偽の情報で収益を得るといった悪質な行為も多く見られます。
 
【フィッシング詐欺】
SNSのDM機能などを介して、利用者を偽のショッピングサイトなどに誘導し、名前やメールアドレス・電話番号・クレジットカード情報・銀行口座番号などの重要な個人情報をだまし取る手口です。本物のサイトと区別がつきにくい短縮形のURLを使用しているケースが多いことから、だまされやすくなっています。
 
【チケット詐欺】
SNS上にコンサートやスポーツ観戦のチケットを譲るという、うその情報を持ちかけて代金をだまし取る悪質な手口です。チケット代金を支払った直後にSNSのアカウントを削除されるなど、相手と連絡が取れなくなります。チケットが届くこともなく、連絡先として知らされていた電話番号もつながりません。
 
【副業詐欺】
SNS上に虚偽の情報や広告を投稿し、利用者をだます手口です。「必ず〇万円もうかる」「誰でも簡単に高収入を得られる」「誰かを紹介すればマージンが手に入る」といった文言や、実際に成功した人の体験談などを記載することで相手を信じ込ませます。
 
金銭や個人情報を詐取されるだけでなく、気付かないところで詐欺に加担させられているなど、自身が罪に問われるリスクも高いです。
 
【出会い系詐欺】
SNSのDM機能などを介して、家が近い、共通の趣味があるなどといった内容のメッセージが届き、やりとりをした後に、別の出会い系サイトへ誘導される手口です。サイトの登録費用の支払いを求められて応じたものの、サイトに入れず相手とのやりとりもできません。

 

SNS詐欺の見分け方

SNS詐欺を見分けるための方法は、以下のとおりです。
 

・強調表現や急がせる表現が多い
・伝聞形式で情報源が曖昧
・すぐに個人情報の入力を誘導している

 
以下で、それぞれの方法別に解説します。

 

強調表現や急がせる表現が多い

SNS詐欺は「かなり・すごく・絶対・必ず」といった強調表現や「すぐに・至急」などの急かせる表現が多く使われる傾向があります。詐欺師は早急に目的を達成したいため、相手がすぐに決断するように仕向けてきます。

 

伝聞形式で情報源が曖昧

SNS詐欺は「～らしい」「～だそうです」といった伝聞形式で話しかけてくるなど、情報源が曖昧です。また、友人や知り合い、有名人など、自分以外の第三者の体験談を伝えてくるケースも多く見られます。

 

すぐに個人情報の入力を誘導している

すぐに個人情報の入力を誘導させるのも、SNS詐欺にありがちな手口です。SNSのDM機能からURLを送付し「懸賞に当選したから商品を送りたい」などのうそを伝えて、フォーマットに必要情報の入力を求めてきます。

 

SNS詐欺に遭わないための対処法

SNSを介して勧誘を受けたり、個人情報の入力を求められたりしても、まずは疑うようにしてください。また、すぐに口座への送金を求められたら、高確率で詐欺です。詐欺被害に遭ってもスムーズな解決を図れない場合があるため、資金の振り込みは絶対にしてはいけません。
 
疑わしい点がある場合は、自分一人で判断するのではなく、消費者生活センターや警察の相談窓口に問い合わせてみてください。
 

・消費者ホットライン「188」番
・警察相談専用電話「#9110」

 

SNS詐欺の手口や特徴を理解して被害に遭わないよう注意しよう

普段何気なくSNSを利用するなかで、いつ詐欺被害に遭っても不思議ではありません。詐欺被害に遭わないためには、どのような手口があるか、見分け方を事前に理解しておくことが大切です。そのうえで、不審なダイレクトメッセージが届いたり、投稿があったりした場合は、絶対に対応しないようにしましょう。
 
注意をしていたにも関わらず「SNS詐欺被害に遭ったかもしれない」となったら、早いうちに消費者生活センターや警察の相談窓口などに問い合わせてみてください。

 

出典

独立行政法人国民生活センター SNSをきっかけとした消費者トラブルにあわないために
警視庁 疑わしい情報に惑わされないために
独立行政法人国民生活センター SNSをきっかけとして、著名人を名乗る、つながりがあるなどと勧誘される金融商品・サービスの消費者トラブルが急増－いったん振込してしまうと、被害回復が困難です！－
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー