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45歳会社員です。妻から転職してほしいと言われてます…この歳で年収「300万円」は低いでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年7月8日 9時30分

45歳会社員です。妻から転職してほしいと言われてます…この歳で年収「300万円」は低いでしょうか?

40代で同世代と比べて年収が低いと悩んでいる方もいるでしょう。もし今よりも年収をアップさせたいと考えているのであれば、40代からでも年収を上げるための方法を考える必要があります。   そこで今回は、40代の平均年収や40代から年収を上げるための方法をご紹介します。

40代の平均年収

国税庁の民間給与実態統計調査によると、令和4年度の40代の平均年収は表1の通りです。
 
表1

 

年齢 平均年収
男性 女性 合計
40〜44歳 601万6000円 335万円 491万3000円
45〜49歳 642万7000円 345万7000円 521万1000円

※国税庁「令和4年民間給与実態統計調査-調査結果報告-」を基に筆者作成
 
仮に45歳で年収300万円だとすると、男性平均と比べて350万円程度、全体平均でも200万円程度低いと考えられます。
 

40代から年収を上げるためにできること

もし現在40代で同年代と比べて年収が低い場合は、年収を上げる方法を考えてもよいかもしれません。ここでは、40代から年収を上げるためにできることをご紹介します。
 

現在の会社で昇進を目指す

まずは、現職で昇進を目指す方法が考えられます。40代になるとある程度これまでの経験が評価されて、管理職などに抜擢されることもあるでしょう。
 
ただし、これまで通り働いていても昇進につながらない可能性はあるため、より会社に貢献できるように働き方を変えたり、評価制度を見返してそこに向けた実績づくりを行ったりすることが重要です。もし実績が認められて昇進できれば、年収アップが期待できます。
 

副業をする

会社で副業が認められているのであれば、副業をする方法も1つの手です。何か資格を持っている方はその資格を生かしてできる仕事や、趣味の延長線上でできる仕事など、まずは本業に負担にならない程度のものから始めるとよいでしょう。
 
仮に月5万円の副業収入があると年間で60万円となります。いきなり大幅な収入アップは期待できないかもしれませんが、継続して行っていくことで安定した副業収入を得られる可能性があります。
 

今よりも給与水準の高い業界に転職する

もし、現職での仕事にやりがいを持てない、適正な評価を得られないと感じているのであれば、今よりも給与水準の高い業界への転職も検討しましょう。
 
40代になると30代と比べて転職難易度は上がる可能性はありますが、これまでの経験やスキルを自己アピールして認められれば、前職よりも高待遇な役職に就けるかもしれません。
 
また、前職と同じ業界でも給与水準の高い会社があるかどうかも探してみましょう。前職と同じ業界だとすると、新しい知識や業務を覚える負担も軽減できるため、違う会社でも今までのスキルをそのまま生かせる可能性もあります。
 

40代で転職する際のポイント

40代で転職する際は、以下のようなポイントに注意が必要です。

●転職市場での自分の市場価値を把握しておくこと
●給料だけをみて転職を決めないこと

転職における市場価値とは、転職する業界で自分がどの程度の年収が適正なのかを知れるものです。おもに、転職サイトや転職エージェントからの面談などで把握できます。自分の市場価値が把握できていれば、会社とのミスマッチを防ぐことにもつながるでしょう。
 
また、高収入だからという理由で安易に転職を決めてしまうと、思っていた仕事内容と違ったり、求められるものが大きかったりするなどのギャップが生まれてしまうリスクもあります。そうならないためにも、事前に会社の下調べや面接の際に面接官へ気になることをヒアリングして、なるべく不安要素はなくしておくとよいでしょう。
 

45歳で年収300万円は同世代の平均年収と比べると低い可能性がある

45歳で年収300万円の場合、同世代の平均年収が500万円程度であるため、200万円程度低い可能性があります。
 
もし現在40代でなかなか給料が上がらずに悩んでいる場合は、現職での昇進や副業、転職などの方法を検討してみましょう。
 
会社に貢献し実績をつくることで、会社から評価され昇進できるチャンスがあるかもしれません。また、会社で副業が認められていれば、本業に負担にならない程度でスモールスタートしてみるのもよいでしょう。
 
転職する際は自分の市場価値を把握し、これまでの経験やスキルを踏まえたうえで年収アップが期待できる会社を選んでみてください。
 

出典

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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