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かなり低予算ですが、結婚式を開きます。事前に「ご祝儀は少なくてよい」と連絡するのは不自然でしょうか…?

ファイナンシャルフィールド / 2024年7月9日 9時30分

かなり低予算ですが、結婚式を開きます。事前に「ご祝儀は少なくてよい」と連絡するのは不自然でしょうか…?

近年では、少人数や親族のみで結婚式を挙げるケースも珍しくありません。コロナ禍以降、結婚式のスタイルも時代に合わせて多様化されており、レストランウェディングなどの食事会のみといった選択をするケースも当たり前になりつつあります。   そんなときに頭を悩ませるのが「ご祝儀」です。今回は、低予算で結婚式を挙げる際のご祝儀の扱いについて解説します。

ご祝儀の金額について申し出る必要はない

結論からいうと、ご祝儀の金額を調整してもらうように、招待状などで伝えておく必要はありません。そもそもご祝儀とはゲスト側が結婚を祝う気持ちを表現するお金であり、新郎新婦が設定するものではないからです。そのため、調整するくらいであればいっそのこと「もらわない」という選択を取ったほうがよいでしょう。
 
また事前に「ご祝儀は少なくてよい」という旨のアナウンスをすると、ゲスト側も具体的にいくら持っていけばよいのか分からず混乱してしまいます。さらにゲスト側は、どれくらいの規模で開催するのか分かりません。アナウンスの内容を気遣いの言葉として受け取ってしまう可能性もあり、結局相場通りの金額を持ってきてしまうでしょう。
 
ですので、ご祝儀の金額はこちらから指定する必要はありません。
 

代わりに会費制にする方法もある

「低予算で開催するため、ご祝儀をもらうに見合った会ではない」と感じるのであれば、ご祝儀ではなく会費制にする方法もあります。例えばチャペル・神前式といった挙式や披露宴を行わず、簡易的な食事会で済ませるのであれば、会費制にしておいたほうが無難な可能性もあるでしょう。
 
ご祝儀はあくまで気持ちを表したお金ですが、ゲスト側もそれなりに準備をして結婚式を楽しみにしてくるものです。そんなときは招待状で、披露宴ではなく食事会であること・会費制であることを伝えておくことで、ゲスト側も開催規模をある程度予想できます。
 
相手に対して申し訳ない気持ちや失礼と思われないようにするには、催しの数や形式によってご祝儀か会費制かを判断するとよいでしょう。
 

少人数結婚式や食事会の費用相場

結婚式にかかる費用は招待人数・催しの数・開催形式によって大幅に変わります。結婚式の費用相場は50人前後の招待で320万円程度といわれていますが、必ずしもこの金額で収まるとは限りません。
 
例えばレストランウェディングの場合は、会場の使用料がかからない、または少額である場合がほとんどです。一方ホテルウェディングや専門式場では、会場の使用料がかかるため費用が高い傾向にあるといわれます。
 
ご祝儀と会費制のどちらにするかは、結婚式にかかる費用の見積もりができてから決めたほうがよいでしょう。
 

開催形式は自己負担額で決めてもよい

ご祝儀をもらう結婚式では、総費用が数百万円だとしても、ご祝儀金額でその大部分を補填できる可能性があります。そのため結婚式を挙げる際は、自己負担額の許容範囲で形式を決めるのもおすすめです。
 
少人数での結婚式の費用相場は、招待人数が20人で総費用が130万円程度といわれています。相場通りのご祝儀をもらうと総額は60万円で、自己負担額は70万円です。上司や親族の場合はご祝儀相場が高い傾向にあるため、60万円を上回る可能性もあります。
 
一方、同条件での食事会の費用相場は、約60万円〜100万円といわれています。会費の相場は1人あたり1万円〜2万円程度で、食事のグレードや選ぶお店次第では自己負担額をなくせる可能性があるでしょう。
 
少人数での結婚式のほうが自己負担額が多いため、経済的に予算が厳しい場合は、食事会も選択肢に加えるのもよいかもしれません。しかし、結婚式は新郎新婦側の気持ちも大切です。
 
無理に自己負担額をあげると今後の生活にまで支障をきたしてしまいますが、お世話になった人たちへ感謝したい気持ちがあるなら、許容できる範囲で結婚式を挙げてもよいでしょう。どちらにしても、結婚式を挙げる際は自己負担額を把握しておくことが重要です。
 

ご祝儀をもらうなら相場通りの金額で受け取ろう

ご祝儀はお祝いの気持ちを表すものであるため、新郎新婦側から額面を指定するものではありません。もしご祝儀の受け取りが申し訳ないと思うなら、ご祝儀をもらうにふさわしいと思える結婚式にするか、会費制にして金額を抑えるといったような工夫が必要でしょう。人生においてのハレの日である結婚式は、自分たちの経済事情と気持ちのバランスを考えたうえで開催するのが大切です。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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