45歳で貯金がほとんどありません…老後どころか、今何かがあったら「ピンチ」です。夫婦二人で今から貯金するなら最低限いくら必要でしょうか？

自動車や住宅ローンの返済など、何かと出費が多い40代。「貯金をしないと」とは思っていながら、毎月の収入をすべて使い切ってしまう家庭もあるでしょう。しかし、貯金がほとんどない状態が続くと、何かがあったときに困ります。   そこで今回は、いざというときのために40代夫婦には最低限どのくらいの貯金が必要なのかについて調べてみました。貯金のコツや、老後に必要だと予想される資金の目安についてもご紹介しますので、参考にしてみてください。

いざというときのために！ まずは「生活防衛資金」を貯めよう

40代で貯金がほとんどない家庭の場合、まずは生活防衛資金を貯めることを目標にしましょう。生活防衛資金とは、いざというときに生活費として使うお金のことです。例えば、病気・失業・自然災害などで急にまとまったお金が必要になる可能性があり、その際にすぐに引き出せるお金を用意しておく必要があります。
 
生活防衛資金の目安は、夫婦二人暮らしの場合、生活費の3ヶ月～半年分だといわれています。
 
生活費の目安は各家庭によって異なりますが、総務省統計局の「家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、二人以上の世帯の消費支出は1ヶ月平均29万3997円であるとのことです。これを基に生活防衛資金を計算すると、88万1991円～176万3982円となります。
 
上記はあくまでも目安のため、各家庭によって生活レベルや消費支出は異なります。生活防衛資金を貯める際は、実際の生活費を計算してから、目標額を決めるとよいでしょう。
 

確実にコツコツと！ 生活防衛資金を貯める方法

生活防衛資金の目標額が決まったら、毎月の収入からいくらかを取り分けて、貯金を始める必要があります。今まで貯金ができていない家庭の場合は、簡単ではないかもしれません。以下のような方法で生活防衛資金を貯めるようにしましょう。
 

・固定費を見直す

今まで貯金ができていないということは、収入をすべて使い切ってしまっていることになるため、まずは生活防衛資金に回せるお金を作る必要があります。固定費である通信費・保険料・水道光熱費などの金額を確認して、何らかの方法で節約できないか検討できるでしょう。
 

・生活防衛資金用の口座を別に作る

生活防衛資金と、通常の貯金および生活費を分けて管理することも大切です。まとめて管理していると、妥協して使い込んでしまう可能性があります。生活防衛資金用の口座を作ることで、進捗（しんちょく）状況が簡単に確認できるようになり、計画が立てやすくなるでしょう。
 

・目標金額を決めて先取り貯金をする

生活費から余った分ではなく、目標金額を決めて給料日に生活防衛資金用の口座に移動させるようにします。残ったお金で生活をすることで、着実にお金を貯めていけます。銀行の自動積立定期預金を活用することで、意識しなくてもお金を貯めていけるでしょう。
 

生活防衛資金が貯まったら老後に向けての貯金も意識する

生活防衛資金が貯まったら、次は老後に向けての貯金も意識しましょう。一度貯金の習慣がついていれば、同額またはそれ以上の金額を老後に向けての貯金に回せるかもしれません。
 
老後資金についても、必要な金額は人によって異なります。夫婦で受け取れる予定の年金額と、老後の生活費を比較してシミュレーションしてみましょう。
 
なお、総務省統計局によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、実収入と消費支出および非消費支出の差額を計算すると、毎月3万7916円の不足が生じるとのことです。老後の生活が20年続くと仮定すると、909万9840円、30年だと1364万9760円が不足することになります。
 
老後は貯金を崩しながら生活しなければならない可能性もあるため、自身のケースで収支の過不足をシミュレーションして、老後資金の準備をしておくとよいでしょう。
 

いざというときのために必要な貯金は生活費の3ヶ月～半年分を目安に！ 老後資金の確保も忘れずに

45歳で貯金がほとんどない場合は、まず生活防衛資金を貯めることから始めましょう。これはいざというときのために取り分けておく貯金で、生活費の3ヶ月～半年分を目安にできます。二人以上世帯の平均生活費を基に計算すると、88万1991円～176万3982円ほどです。
 
生活防衛資金を貯めるには、固定費の見直しをして貯金に回せるお金を作り、専用の口座に先取り貯金する方法が適しています。目標額に達した後は、貯金の習慣を活用して、老後に向けての貯金も始めるようにしましょう。
 

出典

総務省統計局 家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要 I 家計収支の概況（二人以上の世帯）1 二人以上の世帯の家計消費（1ページ）、II 総世帯及び単身世帯の家計収支 ＜参考4＞ 65歳以上の無職世帯の家計収支（二人以上の世帯・単身世帯）図1 65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）の家計収支 －2023年－（18ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー