高卒から働き始めた友人は30代で「1000万円」貯めたそうです。大卒と高卒の平均年収ってどのくらいですか？

将来に備えて貯金をしている方は多いですが、金額が必ずしも学歴に比例するわけではありません。中には高校卒業から働き始めている同い年で30代の友人が1000万円貯めたと聞いて驚くこともあるでしょう。   そこで今回は、30代の平均貯蓄額や高校卒業と大学卒業の平均年収などについて調べてみました。高校卒業のほうが多く貯金している場合がある理由についても考えてみましたので、参考にしてみてください。

30代でも貯金1000万円貯まる？ 平均貯金額と比較

大学を卒業後に働き始めて、将来に備えてコツコツと貯金をしている方は多いでしょう。しかし、高校卒業から働き始めている同い年で30代の友人が1000万円貯めたと聞くと、自分と比べて驚くかもしれません。そもそも30代で1000万円を貯めている人はどれくらいいるのでしょうか。
 
金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」によると、30代のうち単身世帯調査の貯蓄額は平均594万円、中央値は100万円です。貯蓄額別の割合は以下の通りです。

・貯蓄なし：34.0％
・100万円未満：14.5％
・100万円～200万円未満：6.2％
・200万円～300万円未満：7.4％
・300万円～400万円未満：6.2％
・400万円～500万円未満：4.0％
・500万円～1000万円未満：9.0％
・1000万円～1500万円未満：7.4％
・1500万円以上：9.0％
・無回答：2.5％

同調査から、貯蓄なし、またはあっても100万円未満の人が半数近くいることが分かります。一方で貯蓄額が1000万円以上の人は16.4％います。貯蓄がある人だけのデータをまとめたところ、平均貯蓄額は912万円、中央値は300万円です。
 
以上から、30代で1000万円を貯金することは不可能ではないといえます。
 

高校卒業後に働き始めると4年間のアドバンテージが！

大学卒業をしてから働き始めた自分と比較して、高校卒業から働き始めた友人のほうが多く貯金していることに驚くかもしれません。しかし高校卒業後すぐに働き始めると、4年間のアドバンテージがあることを理解しておかなければなりません。
 
例えば、高校卒業後から毎月2万円の貯金をした場合、4年間で合計96万円貯めることができるでしょう。毎月3万円であれば、4年間の貯蓄額は144万円です。
 
高校卒業後に比較的年収の高い会社へ勤め、4年間で昇進・昇給を達成することは可能です。何らかの目標を立てて、1年目から貯金をしていたのかもしれません。正社員であればボーナスをもらえる場合もあり、大きな出費がなければそのまま貯金にも回せるでしょう。
 

高校卒業と大学卒業の平均年収は？ 生涯賃金も比較

高校卒業後に働き始めた友人が貯金をしている4年間に、大学で学んでいる場合は、卒業時の貯金額に大きな差が出ることが考えられます。
 
しかし、学歴別の平均年収を比較すると、年齢とともに友人の貯金額に追いつける可能性はあります。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、学歴別の平均賃金は以下の通りです。

・高校卒業：28万1000円（年収換算：337万2000円）
・大学卒業：36万9400円（年収換算：443万2800円）

年齢別に比較しても、高校卒業の場合は19歳までが19万1500円、20～24歳で21万6200円であるのに対し、大学卒業は20～24歳で23万9700円でした。卒業後に働き始めた賃金が高校卒業の社員よりも高い可能性があることが分かります。
 
なお、退職金の有無や定年以降も仕事をするか否かで生涯賃金はさらに増えて、差が出ることも考えられます。いずれにしても、平均では大学卒業のほうが最終的な生涯賃金は高くなる傾向にあるようです。
 

学歴を問わず頑張り次第で収入を増やせば貯蓄はできる

30代の貯蓄額は平均594万円、中央値は100万円で、貯蓄をしていない人を除いた場合は平均912万円、中央値は300万円であることが分かりました。高校卒業から働き始めた30代の友人は、大学卒業の人よりも4年間のアドバンテージがあり、収入によっては貯蓄額が1000万円に達していたとしても不思議ではないといえます。
 
大学卒業の30代で貯蓄額が1000万円に達していなくても、落胆する必要はありません。平均賃金を比較すると、大学卒業のほうが最終的には多く稼げる傾向にあるようです。
 
しかし貯蓄額は学歴を問わず、頑張り次第で収入を増やせるかによって変わります。学歴を気にしたり他者と比較したりするのではなく、自分自身の収入やキャリアプランに合わせて、無理なくコツコツと貯蓄をしていくといいでしょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）表番号3.4
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー