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近所のスーパーは「鶏肉100グラム80円」なのでよく利用しています。母に「安すぎるのは危ない」と言われたのですが、大丈夫ですよね? そもそもなぜ安いんでしょうか…?

ファイナンシャルフィールド / 2024年7月14日 5時10分

近所のスーパーは「鶏肉100グラム80円」なのでよく利用しています。母に「安すぎるのは危ない」と言われたのですが、大丈夫ですよね? そもそもなぜ安いんでしょうか…?

激安スーパーを愛用している人は多いのではないでしょうか。しかし、リーズナブルな価格から、「本当に大丈夫なの?」と疑問を持つ人も少なくないかもしれません。今回は、激安スーパーの仕組みや安く販売できる理由を解説します。   激安スーパーに限らず、健康を気にする人は気をつけたい商品もあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

激安スーパーがほかのスーパーより安い理由

結論からいうと、激安スーパーがほかのスーパーより安い理由は企業努力といえます。なぜなら、安く販売するためにさまざまな工夫をして消費者に販売することでコストを抑えているからです。
具体的にどのような工夫をしているかみていきましょう。
 

自社製品でコストを削減している

業務スーパーやラ・ムーの「D- PRICE」など、自社製品を販売しているスーパーがあり、安く販売されています。
安い理由は、自社工場で製造したものは、全工程を自社で担うことで手間とコストをカットしやすくできるからです。
 
原材料から自社で生産している商品は仕入価格も抑えることができるので、かなり安価で販売できます。自社製品を扱っているスーパーは、高品質である上に安価である場合が多いでしょう。
 

広告費を削減している

広告費や宣伝費を削減するのも販売価格を下げる方法です。
 
消費者同士の安いという口コミでスーパーを運営できれば、余計な宣伝費はかからず、安価で販売しても売り上げが見込める仕組みです。
 
近年ウェブチラシをメインにして、広告費をかけないスーパーは増えてきています。
 

まとめ買いや大量仕入れをしている

店舗数が多く、大量に仕入れできるスーパーも安く販売できます。
 
激安スーパーは安くて人気のため商品の回転率が高く、大量に売れていきます。それに伴って、多くの仕入れをする理由から仕入れ先の割引が適用されたり、お得意様として安く仕入れられたりする環境が整っています。
 
このように激安スーパーは企業の努力で安く販売できているケースがほとんどです。
 

安いもので健康被害が想定される食品

激安スーパーかどうかに関係なく、安いものにはときに身体に害を及ぼす食品があります。
ほかの商品と比べて安いからといって、大量に摂取すると健康被害が想定される食品を紹介します。
 

マーガリン

マーガリンには、リノール酸と呼ばれる脂肪酸がたくさん含まれており、取りすぎると動脈硬化を促進したり、アレルギーの原因になったりします。
 
また、マーガリンのトランス脂肪酸も摂取しすぎると身体に悪影響を及ぼす場合があります。2022年には46カ国が食品中のトランス脂肪酸の規制を重視しており、特に食品中のトランス脂肪酸濃度の上限値の設定や、部分水素添加油脂の食品への使用の規制を推奨しています。
 
マーガリンは使い過ぎを避け、バターやオリーブオイルを代わりに使用するのがおすすめです。
 

加工肉

牛肉や豚肉の代わりにや加工肉を使うと節約になる場合があります。
しかし、加工肉にはさまざまな健康被害が懸念されています。国際がん研究機関(IARC)はハムやベーコン、ウィンナーなどの加工肉には、発がん性物質があると発表しています。
 
具体的には、毎日50g摂取し続けると、大腸がんになるリスクは18%上がるといわれています。
ただし、世界保健機関(WHO)は「がんのリスクを減らすために加工肉の摂取を適量にすることを奨励したものであり、加工肉を一切食べないよう求めるものではない」とも発表しています。また、塩分も多く含まれており、塩分を1日あたり5g未満(成人の食塩摂取推奨値)に抑えるためには、摂取量には注意が必要です。
 

激安スーパーは企業努力のたまもの

今回は、激安スーパーの仕組みについて紹介しました。安全性と価格が比例することはなく、企業の懸命な努力で激安スーパーは成り立っています。
 
安いスーパーにしか売っていないものや、逆に高いスーパーにしか売っていないものももちろんあります。どちらにも売っているものは安いスーパーをうまく利用し、家計をやりくりするのがおすすめです。
 

出典

農林水産省 国際がん研究機関(IARC)による加工肉及びレッドミートの発がん性分類評価について
東京都保険医療局 食品衛生関係事業報告平成17年版 健康安全研究センター食品監視部門(食品機動監視班等)に よる監視事業
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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