老後の趣味にホームページを立ち上げたいのですが、費用はどれくらい必要ですか？

ネットインフラの急速な発達から、コミュニケーションの場は対面だけでなく、オンライン上にまで広がりました。現在は、多くの方が趣味を通じてSNSやブログなどでやり取りをし、顔を見たことがない人との交流を気軽に楽しんでいるようです。   中でも自分でホームページを立ち上げて新たなコミュニティを獲得する方法は、老後の生活に楽しみを増やすおすすめの選択肢です。今回は老後に自分でホームページを立ち上げる際にかかる費用や注意点を紹介します。

ホームページを作るにはどんなお金がかかる？

ホームページを立ち上げると、好きなときに自分から情報や思いを発信できます。ここでは、ホームページの作成にかかる費用の例を紹介しましょう。
 

ホームページ作成ツールの利用

まずは、ホームページ作成ツールを選ぶところから始めましょう。作成ツール自体は無料で使えるものもありますが、有料プランとして便利な機能を充実させたものもあります。個人で使用する場合は、無料で登録して利用できるものでも問題ないでしょう。
 
ただし、セキュリティなどの機能の充実を目指す場合は、有料プランがよい場合もあります。システムの有料プランに関しては、月額数百円～数千円程度のものが多く見られます。
 

サーバーのレンタル

ホームページを立ち上げる際は、同時にサーバーをレンタル契約する必要があります。サーバーをレンタルすることで、ネット上にホームページ＝自分の家を持てるようになるのです。サーバーのレンタルは年間契約や2年契約など、支払形態はさまざまですが数百円～数千円程度です。
 

自分で立ち上げが難しいなら外部に依頼する

ホームページを作る際は、システムとサーバーのレンタルを行えば立ち上げが可能です。しかし、最初の設定が複雑で手が止まってしまう方も多いはずです。
 
自分でホームページを立ち上げるのが難しい場合は、個人からの依頼を取り扱っているフリーランスが集まるスキルマーケットで依頼先を探し、立ち上げのみ外部に依頼する方法があります。
 
副業としてサイト立ち上げを請け負っているデザイナーやプログラマーに依頼できれば、専門のWEB制作会社に依頼するよりも安価で簡単にホームページの立ち上げが行えるでしょう。
 

ホームページは自分で作れるのか？

ここではホームページを作るためにできることを2つ紹介します。
 

動画や本を読みながら作れる

まずは動画や書籍を見ながらホームページの作り方を学ぶ方法があります。動画であれば、無料で閲覧できるものを選べばお金はかかりません。
 
書籍においても、近年はCMS（コンテンツ管理システム）の使い方や魅力的なホームページの作り方などを個人向けに解説したものが販売されているため、一度確認してみるのもよいでしょう。
 
なお、動画でホームページの作り方を見る場合は、不確かな情報も含まれていることがあるため、各種CMSの公式サイトの確認がおすすめです。
 

無料のブログから始める方法もある

もしホームページをゼロから立ち上げるのが難しい場合、まずは無料のブログから始める方法もあります。ブログであれば、会員登録を行って所定のページに自分の文章を掲載していくだけなので、SNSとほぼ変わらない感覚で活用できます。
 
まずは自分の思いや考えを無料のブログで発信するところから始め、ページ数が増えて作りたいホームページのイメージが固まってからホームページ作成に移行するのもよいでしょう。
 

老後にホームページを作るメリット

ここからは老後にホームページを作るメリットを2つ紹介します。
 

オンラインのコミュニティを広げる

老後は仕事を離れる方が多いことから、コミュニケーションを必要とする機会が減少します。しかし、オンラインのコミュニティに参加することで、他の人とつながっている状態は作れます。
 
例えば、オンラインのコミュニティで出会った共通の趣味を持つ仲間とオフ会を開くのもよいでしょう。老後のコミュニケーションの幅を狭めないためにも、ホームページ制作はメリットがあるのです。
 

自分の居場所の確保

コミュニティを広げると同時に自分の居場所を確保できるメリットもあります。子育てが一段落していたり、定年退職後でパートナーとの距離が変化してしまったりすると、何をしたらよいのか、自分の居場所はどこだろうなどと悩むことも考えられます。
 
ホームページなどの心のよりどころを用意しておくと、毎日の生活にハリを持たせられるでしょう。
 

ホームページは無料から試してみる

現在は、老後でもホームページなどの情報発信源を自分で作ることはそれほど難しくないようです。興味のある方は、動画や書籍などお手本となるものを見ながら、コツコツ制作を始めてみましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー