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毎朝ドトールでコーヒーを購入してから出社してます。缶コーヒーに変えたら年間いくら節約できますか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年7月18日 9時10分

毎朝ドトールでコーヒーを購入してから出社してます。缶コーヒーに変えたら年間いくら節約できますか?

毎朝のコーヒーは、多くの人にとって1日の始まりのルーティンともいえますが、カフェで購入するコーヒーのコストは無視できません。ドトールなどのカフェで購入するコーヒーから、手軽な缶コーヒーに切り替えることで、年間でどれだけ節約できるのか気になる方もいるでしょう。   この記事では、ドトールでのコーヒーの購入とスーパーマーケット(以下、スーパー)やコンビニで購入する缶コーヒーの価格を比較し、節約できる金額を計算しています。さらに、毎日のコーヒー代を節約できる方法もご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

ドトールでのコーヒーの購入を、缶コーヒーに変えたときの年間で節約できる金額

ドトールでのコーヒーの購入を、缶コーヒーに変えたときに年間でどれくらいの金額を節約できるのか実際に計算します。ドトールのブレンドコーヒーはМサイズで1杯300円ですので、この商品を購入したと仮定します。
 
缶コーヒーは、購入する店舗により価格が異なります。総務省統計局の小売物価統計調査関連分析によると、缶コーヒーの平均価格はスーパーで100円、ドラッグストアで99.7円、コンビニで158.1円です。
 
今回は、缶コーヒーの価格を119円とします。また、出社時に購入しますので、1ヶ月20日間としています。表1にまとめました。
 
表1

1ヶ月 1年間
ドトール 6000円 7万2000円
缶コーヒー 約2380円 約2万8560円
差額 約3620円 約4万3440円

※筆者作成
 
表1から、ドトールでのコーヒーの購入を缶コーヒーに変えると、1ヶ月で約3600円、1年間で約4万3000円の節約ができることが分かります。コーヒーの価格は変動があり、缶コーヒーも店舗によりセールや特売などがあると価格が変動しますので、参考程度にしてください。
 

毎日のコーヒー代をさらに節約する方法2つ

ここでは、毎日のコーヒー代をさらに節約できる方法を2つご紹介します。毎日のコーヒー代に悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
 

スーパーやドラッグストアでまとめ買い

コンビニでの購入ですと、スーパーやドラッグストアでの購入と比較すると割高になる傾向にあります。缶コーヒーをコンビニとスーパー、ドラッグストアで購入した場合と比較しました。表2にまとめました。
 
表2

1ヶ月 1年間
コンビニ 約3162円 約3万7944円
スーパー 約2000円 約2万4000円
ドラッグストア 約1994円 約2万3928円

※総務省統計局 「小売物価統計調査関連分析 -2022年(令和4年)~2023年(令和5年)-」を基に筆者作成
 
表2から、スーパーやドラッグストアで購入すると、1ヶ月で約1000円、1年間で約1万4000円の節約ができることが分かります。缶コーヒーは比較的日持ちしますので、まとめて買うのもよいでしょう。
 

インスタントコーヒーを購入して、ボトルで持参する

缶コーヒーを購入するだけでなく、インスタントコーヒーを購入してボトルで持参するという方法もあります。
 
インスタントコーヒーのビンの価格の相場は約530円で、詰め替えパックの場合の相場は約660円です。詰め替えパックのほうが価格は高いですが、包装が簡易的になることで内容量が多くなっていて環境にも家計にも優しい商品です。
 
インスタントコーヒーを持参する場合は、ボトルが必要になります。500ミリリットルのボトルの相場は、約2300円です。ボトルは一度購入すれば繰り返し使えますので、インスタントコーヒー同様に環境にも家計にも優しい商品です。
 
実際にインスタントコーヒーを持参した場合は、どれくらい節約できるのでしょうか。ボトル代を含めた場合は1年間で約5100円、2年目以降はインスタントコーヒーのみとなるので約2800円となります。
 

ドトールでのコーヒーの購入を、缶コーヒーに変えると年間で約4万3000円の節約ができる

ドトールでのコーヒーの購入を、缶コーヒーに変えると年間で約4万3000円の節約ができることが分かりました。
 
さらにコーヒー代を節約できる方法として、スーパーやドラッグストアでまとめ買いをしたり、インスタントコーヒーを購入して、ボトルで持参したりする方法をご紹介しました。
 
どうしてもドトールのコーヒーを飲みたい場合は、毎日購入するのではなく週1回など回数を調節するとよいでしょう。
 

出典

株式会社ドトールコーヒー ブレンドコーヒー
総務省統計局 小売物価統計調査関連分析 民間データを用いた店舗形態別価格等に関する分析結果 - 2022年(令和4年)~2023年(令和5年)-
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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