友人の結婚式に招待されたけど金欠で「3万円」も支払えない…「参列できない」と断るのは非常識？

物価高騰に頭を悩ませている中、予期していない出費が発生することもあります。結婚式のご祝儀もそのうちのひとつです。ただし、「お金がないから……」と参列を断るのは非常識ではないかと疑問をお持ちの方もいるでしょう。   そこで今回は、友人の結婚式に招待されたけれど、家計に余裕がない場合の対処法をご紹介します。また、20～40歳代の貯蓄の状況についても調べました。

結婚式を欠席するのは非常識なの？

ご祝儀の支払いが難しい場合には、結婚式を欠席するのも選択肢のひとつです。結婚式への参列は自由であるため、断ったからといって非常識にはならないでしょう。ただし、招待状の返信をしないのはマナー違反ですので、欠席する場合でも返信ハガキを出し忘れないようにしましょう。
 
結婚式や披露宴に出席できない場合、二次会だけに参加する方法もあります。会費の平均は5000～6000円ほどで、結婚式に出席するよりも金額はおさえられる可能性があります。「結婚式を欠席するのは気が引ける」「当日に直接会ってお祝いをしたい」という方は二次会の参加を検討してみましょう。
 

お金に余裕がないときに結婚式へ招待された際の対処法

友人の結婚式に出席する場合のご祝儀の相場は、3万円ほどとなっています。金銭的余裕がない場合、どうしたらよいか迷う方もいるでしょう。
 
ここでは、いくつかの対処法をご紹介します。
 

別の方法でお祝いをする

友人の結婚式となれば、出席はできずともお祝いしてあげたい気持ちは強いはずです。その場合には、お祝いのプレゼントを贈ったり別日にお祝いしたりする方法もあります。プレゼントや食事であれば、ご祝儀の額より出費が少なく済むケースもあるでしょう。
 

ご祝儀分のお金を用意する

結婚式に出席したい場合、臨時でお金を用意することも可能です。以下の方法を試してみましょう。

・不用品を売る
 
・副業で収入を得る
 
・家族にお金を借りる

手軽な方法でいうと、いらなくなった品物や使っていない品物をフリマアプリやリサイクルショップなどで売却することです。季節ものなどであれば、すぐに売れるかもしれません。
 
ほかにも、一時的に副業でお金を稼ぐ方法もあります。単発のアルバイトや在宅ワークなどであれば、短期間でも収入を得られるでしょう。ただし、会社が副業を禁止していないか確認する必要があります。継続することで、収入が増え金欠状態の改善にもつながるかもしれません。
 
また、どうしても資金が準備できない場合には、家族にお金を借りるのも選択肢のひとつです。ただし、お金に余裕ができたら早急に返済しましょう。
 

20～40歳代の平均貯蓄額

突発的な支出に対応するには、日頃から貯金しておくことが大切です。
 
ここでは、20～40歳代の貯蓄の状況について見てみましょう。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」によると、20～40歳代における貯蓄額は表1の通りです。
 
表1

年代	単身世帯		2人以上世帯
	平均貯蓄額	中央値	平均貯蓄額	中央値
20歳代	121万円	9万円	249万円	30万円
30歳代	594万円	100万円	601万円	150万円
40歳代	559万円	47万円	889万円	220万円

※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」を基に筆者作成
 
平均値は高い数値に影響されやすいため、中央値を参考にしてみましょう。単身世帯よりも2人以上世帯の方が貯蓄額は高い数字が出ています。特に単身世帯の20歳代の貯蓄額（中央値）はおよそ9万円と、突発的な出費が続くと生活は厳しくなる可能性が考えられます。
 
30歳代になると、単身世帯・2人以上世帯ともに中央値が100万円を超えていることが見て取れます。
 

欠席以外にも方法はある｜いざというときに貯蓄があると安心

お金に余裕がなく友人の結婚式の参列に迷う際には、今回ご紹介した方法を検討してみましょう。欠席することが非常識かどうかは、個人によって考え方に違いがあるかもしれません。
 
ただし、招待状を返信しない、ご祝儀なしで結婚式に参加するなどの行為は、マナー違反に捉えられる可能性があるため注意しましょう。
 
このような突発的な支出に対応するためにも、家計の収支を見直し、ある程度貯蓄しておくと安心です。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年） 各種分類別データ 統計表の番号4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年） 各種分類別データ 統計表の番号4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー