家の外壁に「ハチ」が巣を作り、飛び回っていて怖い…！ 刺された場合「全額自費」ですか？

夏は蚊をはじめ、さまざまな虫の動きが活発になる時期です。さらに薄着になることから、虫刺されなどの被害が増加します。その中でもハチは、5月頃から活動し始め、真夏の8月から9月に活動のピークを迎えるようなので、刺されないように注意しなければなりません。   活発になったハチは人間に対して攻撃的になっていることがあり、とくにスズメバチに刺された場合は死に至ることもあるため、注意が必要です。   今回は、家の外壁に巣を作っているハチに刺されてしまった場合、保険の適用は受けられるのかについて探ってみました。

ハチに刺された場合、保険金の支払い対象になる可能性がある

もし、ハチに刺されてしまい治療が必要で受診することになった場合、公的医療保険の適用を受けることになるでしょう。公的保険制度は、大きく以下の3つに分けられます。
 

・被用者保険： 会社員などが加入する健康保険
・国民健康保険：自営業者や農家、無職の人が加入する保険
・後期高齢者医療制度：75歳以上の高齢者が加入する保険

 
公的医療保険では、原則治療費の自己負担は3割で、小学生未満と70歳～74歳が2割、75歳以上は1割です（70際以上は収入により3割負担のケースあり）。
 
また、民間の医療保険に加入している場合、保険の種類や内容によっては保険金の支払い対象となる可能性があります。ハチに刺された場合、加入している保険の種類に応じて「傷害保険」や「医療保険」などの適用対象となると考えられるでしょう。
 
受診の必要があり治療費がかかった場合は、ご自身が加入している保険を確認し、契約している保険会社や保険代理店に問い合わせてみましょう。
 
さらに、業務についている間にハチに襲われた場合、労災保険の適用が受けられるかもしれません。ご自身のケースが当てはまるかどうかが不明なら、勤務先に問い合わせる必要があるでしょう。
 

ハチの巣を駆除したい場合はどうすればいい？

ハチが巣を作っている場合は駆除が必要でしょう。ハチは巣を守るために攻撃的になることがあります。スズメバチの場合は自治体が対応してくれる場合もあるので、確認してみましょう。
 
自分で駆除する場合は、ハチの動きが活発ではない夜間をねらって行います。ハチ用の駆除スプレー剤を巣に向けて噴射した後、朝、ハチがいないのを確認してから巣を落としましょう。
 
駆除するときには、ハチは大きな声や急な動きに反応して攻撃するため、刺激しないように大きな音をたてたり、声を出したりしないようにします。また、服装は黒っぽいものを避け、香水や整髪料など香りがするものはつけないことも大切です。
 
ハチを駆除するスプレーは、ドラッグストアやインターネット通販などで1本あたり1000円～1600円前後で手に入れることができます。また、専門業者に駆除を依頼する場合は、巣一つあたり1万円〜5万円前後が相場のようです。
 
自分で駆除する場合は費用をおさえられますが、危険と隣り合わせである点に注意しなければなりません。
 

ハチに刺されてしまったときの応急処置

一般社団法人 大阪府医師会「げんき情報 ハチに刺されたら」では、ハチに刺された場合の対処法を以下のように紹介しています。
 

• 1.刺された傷口を流水でよく洗い流す。ハチの針が残っている場合は、そっと抜く。
• 2.傷口から毒をしぼり出す。口で吸った場合、毒は必ず吐き出しましょう。
• 3.抗ヒスタミン軟膏などを塗り、冷やす。
• 4.息苦しさや口の乾き、冷や汗、めまい、血圧低下、しびれ、嘔吐、じんましんなどのショック症状が現れた場合は、一刻も早く救急病院で医師の診察を受ける。

 
まずは20分ほど様子を見て、異常がないようなら、ひとまずは安心のようです。様子がおかしいと思ったらただちに医療機関を受診するようにしましょう。
 

治療が必要な場合、保険が適用されるケースがある

夏はハチの動きが活発になるため、ハチを刺激しないような注意が必要です。もし、刺されてしまったら、すぐに毒を絞り出し、流水で洗い流す応急処置をします。体調に異変があれば病院に行かなければなりません。
 
病院での治療が必要な場合、公的保険が適用されるのに加えて、民間の保険に加入している場合は保険金の支払い対象となる可能性があります。ただし、ご自身が加入している保険によっては適用外となることもあるため、保障内容について詳しく知りたい場合は、保険会社などに問い合わせてみましょう。
 
ハチの巣ができているのを見つけた場合は、安全に最大限の注意を払って駆除するか、専門業者に依頼してください。スズメバチの場合は自治体が対応してくれることもあります。
 

出典

一般社団法人 大阪府医師会 ハチに刺されたら
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー