38歳の専業主婦です。夫は「年収800万円」で「貯金1000万円」なのですが、老後のために私もパートで働くべきでしょうか？

子どもの教育資金や将来の老後資金など、お金の悩みを持つ方は多いでしょう。例えば専業主婦の方であれば、自分もパートで働いて、生活費や貯金の足しにできればと思うかもしれません。   各家庭によって必要な資金は異なりますが、実際に貯金額のシミュレーションをして世帯収入を増やすかどうかを決めることは大切です。   そこで今回は、子どもの教育資金と老後資金の必要額について調べてみました。必要な貯金額の目安を知ることで、パートで働くべきか判断できるでしょう。

将来必要になる資金の目安はどれくらい？

将来必要になる資金は各家庭によって異なりますが、主なものとして子どもの教育資金と老後資金が挙げられます。それぞれの目安を知ることで、世帯収入や現在の貯金額と比較して、専業主婦の自分がパートなどの仕事をしたほうがいいか検討できるでしょう。
 

子どもの教育資金

文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果を公表します」によると、子どもを幼稚園から高等学校まで通わせた場合の15年間の「学習費」は、すべて公立の場合は574万円、すべて私立の場合は1838万円であるとのことです。
 
子ども一人あたりの高校までの教育費として、単純に年数で割れば、すべて公立の場合は年間38万円ほど、私立の場合は年間123万円ほど必要であることが分かります。
 
子どもの人数や通わせたい学校によっては、まとまった金額が必要になることが予想されます。また高校卒業後の進路によっては、専門学校・短期大学・大学などでさらに教育費が発生するでしょう。
 

老後資金

総務省統計局の「家計調査報告（家計収支編）2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の不足額は3万7916円であることが分かります。その年によって平均額には幅が出ますが、世帯収入が公的年金だけの場合は、赤字分を貯金で補うことが必要になるでしょう。
 
仮に毎月5万円を貯金から補うとすると、老後生活30年で1800万円が必要になることが分かります。介護費や医療費なども考慮すると、一つの目安として夫婦の老後資金を2000万円ほど用意しておくと安心であるといえるでしょう。
 
貯金が1000万円ある場合、老後資金として38歳から65歳までの27年間で残りの1000万円を貯めたいと考えるかもしれません。この場合は年間で約37万円、月に約3万1000円取り分ける必要があります。教育資金などほかにも今後必要な資金があれば、実際はさらに多くの金額を貯金に回す必要があるでしょう。
 

パートなどの仕事をするか否かを決める際のポイント

子どもの教育資金や老後資金を用意することを考えると、パートなどの仕事をすべきかどうか迷う専業主婦の方もいるでしょう。判断するポイントとして大きく以下の2つが挙げられます。
 

・必要な貯金額をシミュレーションする

本記事でご紹介した子どもの教育資金や老後資金はあくまで一般的な目安で、実際に必要な金額は各家庭によって異なります。子どもの数や通わせたい学校に合わせて実際に必要な金額をシミュレーションしてみるといいでしょう。また将来の老後資金についても、退職金や年金額を予想して不足分を概算しておくと安心です。
 
夫の年収800万円と消費支出を比較して、毎月いくら貯金に回せるか計算します。節約などによって貯金額を増やせるかもしれませんし、一定の生活レベルを保つために、妻がパートなどの仕事を始めるのも方法の一つでしょう。夫の年齢に応じて、あと何年貯金できるかを考慮することも必要です。
 

・家族の理解を得る

専業主婦がパートを始める際は、家族の理解を得ることも大切です。子どもが病気で学校を休む場合は誰が世話をするか、家事をどのように分担するかなど、事前に決めておく必要があると考えられます。
 

パートに出るか否かは、子どもの教育費や老後資金など将来必要な貯金額をシミュレーションしてから検討できる

子どもの教育費は、公立か私立かにもよりますが、幼稚園から高校までの15年間で574万円～1838万円ほどかかることが考えられます。前述によると、老後資金の一つの目安は夫婦で2000万円です。
 
夫の年収が800万円の場合は、今後どれくらい貯金を増やせるかをシミュレーションしてみます。年金収入や退職金を予想しておくことも大切です。これらを基に不足分が分かれば、節約して貯金額を増やすか、専業主婦の自分がパートに出たほうがいいかを判断できるでしょう。
 

出典

文部科学省　令和3年度子供の学習費調査の結果を公表します（2ページ）
総務省統計局　家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要（18ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー