【夏のボーナス】先輩が給料の2～3割を貯金するといいよと言っていました。ボーナスも同じでいいですか？

毎月の給料から一定額をためているけれど、ボーナスの使い道を貯金にするべきか悩む人も多いのではないでしょうか。また、ボーナスを貯金するにしても、支給金額の何割が適切なのか気になる人もいることでしょう。   本記事では、ボーナスの平均支給額をはじめ、どのように使っているのかについて解説します。その他にも、夏のボーナスの貯金額の割合を判断する方法もまとめているので、ぜひ参考にしてください。

ボーナスの平均支給額

一般財団法人労務行政研究所が行った「東証プライム上場企業の2024年 夏季賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査」によると、2024年夏季賞与の妥結額は図表1のとおりです。
 
【図表1】

産業区分	2024年夏季賞与妥結額
全産業	84万6021円
製造業	87万7147円
非製造業	71万5856円

※一般財団法人労務行政研究所「東証プライム上場企業の2024年 夏季賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査」より作成
 
いずれの産業も前年度と比べて4.0〜4.5％の増加に転じています。また、支給月数の水準は、全産業112社の平均が2.64ヶ月となり、 最高月数は5ヶ月、最低月数は1.40ヶ月とのことです。

 

夏のボーナスの使い道は「貯金・預金」が1位

ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティングが3000人を対象に実施した「第60回 Ponta消費意識調査」によると、夏のボーナスの使い道は「貯金・預金」が1位とのことです。
 
「貯金・預金」が1位になるのは11年連続で、その他の使い道として宿泊を伴う旅行、食品や外食といったものが挙げられています。
 
なお、同調査では夏のボーナス支給金額が「増える・増える見込み」と回答した人は53.6％、「減る・減る見込み」と回答した人は31.4％でした。

 

貯金と貯蓄の用途は老後生活への備え

同調査にて、夏のボーナスの用途を決めている人は約4割です。そのうち割合がもっとも高いのは「老後の生活への備え」が63.0％、続いて「将来の消費への備え（住宅購入、子どもの学費など）」の37.2％、「収入の変化への備え」が35.3％、「病気や災害への備え」が25.8％でした。
 
夏のボーナスを趣味などに使うのではなく、老後生活やライフプランに備えたり、万が一のときの蓄えにしたりするなど、将来のことを考えて貯金する人が多いことが調査から把握できます。

 

約6割が支給金額の半分以上を貯金・預金したいと考えている

夏のボーナスの使い道を「貯金・預金」と回答した人のうち、支給金額のどれくらいを貯金したいと考えるかについての割合は以下の通りです。
 

・25％未満を貯金したい：13.9％
・25％以上～50％未満を貯金したい： 28.9％
・50％以上～75％未満を貯金したい： 24.2％
・75％以上を貯金したい： 33.0％

 
貯金は給料の2〜3割が理想という声があるものの、夏のボーナスをどのくらい貯金すればよいという正確な答えはありません。適切な使い道を検討して、貯金するのであれば無理のない範囲内におさえるのがベストでしょう。

 

夏のボーナスの貯金額の割合を判断する方法

夏のボーナスの支給金額に対する貯金額の割合は、一般的な目安にしかすぎません。夏のボーナスを子どもの教育費や住宅購入資金に充てるのであれば、適切な貯金額は変わってきます。状況次第では、夏のボーナスを貯金できない、貯金できたとしてもわずかな金額になるケースもあり得るでしょう。
 
そこで、夏のボーナスの貯金額の割合の判断基準が分からない場合は、以下のポイントを踏まえて決めてみてください。
 

・黄金比率で配分する
・現在の経済状況から貯金額を決める

 
ボーナスの黄金比率と呼ばれる「貯蓄：4、消費：3、自己投資：2、金融資産への投資：1」に支給金額を配分してみましょう。夏のボーナス支給金額が100万円の場合は、貯蓄40万円、消費30万円、 自己投資20万円、金融資産への投資を10万円に分けるイメージです。貯金と消費を分けておくことで、ボーナスをためることに無理を感じずに済むでしょう。
 
また、毎月の給料から貯金をするのが難しいなど、現在の経済状況を考慮するのも方法の一つです。給料を生活費に充てざるを得ない場合、ボーナスは全額または適切な金額を貯金することを検討してみてもよいでしょう。

 

無理のない範囲内で夏のボーナスを貯金しよう

夏のボーナスを支給金額の2〜3割貯金したほうがよいといった決まりはありません。夏のボーナスが支給されたとしても、金額は人それぞれ異なるほか、あらかじめ使い道が決まっていることもあるでしょう。
 
「毎月の給料から貯金できているのか」「将来的に住宅の購入を検討していていつまでにこのくらいのお金が必要」ということを把握し、不安解消や目的を達成するための金額を無理のない範囲内でためてください。

 

出典

一般財団法人労務行政研究所 東証プライム上場企業の2024年 夏季賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査
株式会社ロイヤリティ マーケティング 第60回 Ponta消費意識調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー